基本情報 平成24年度 春期 問28：テクノロジ系に関する問題

答えは b です。

命名規約は「データ項目の名前のルール」を決めるもの。名前を統一すれば「同じ意味なのに別の名前」「別の意味なのに同じ名前」は防げます。でもデータ型（日付型か文字列型か）が表によって違う問題は名前のルールだけでは解決できない。型は別途設計する必要があります。

👉 覚え方：命名規約は「名前の問題」を解決、「型の問題」は別。

ほかの選択肢：a 辞書で異音同義語・同音異義語を防ぐ＝命名規約で対応／c 同じ意味で別名（賞与金額/ボーナス金額）＝命名規約で対応／d 判読不能。

なぜこれが正解か

正解は b。データ項目の命名規約（名前を統一するルール）は名前の問題（異音同義語・同音異義語・略称統一）を解決するが、データ項目「受信年月日」のデータ型が日付型と文字列型で混在する、または「受注金額」の値の範囲がテーブル毎に異なるといったデータ型・ドメイン（値域）の問題は名前のルールだけでは解決できず、別途データ型標準・ドメイン定義が必要。

各選択肢の解説

• a：辞書登録で異音同義語・同音異義語を防ぐのは命名規約の典型機能で対応可能。
• c：「賞与金額」と「ボーナス金額」のような同じ意味の別名問題は命名規約（用語統一）で対応可能。
• d：判読不能。

覚え方・ひっかけ注意

命名規約＝名前統一の問題に有効、データ型・ドメイン定義は別レイヤ。データ標準化は「命名規約＋データ辞書（メタデータ）＋ドメイン定義＋データ型標準」の組合せで実現する。1つの規約で全てを解決できないことを理解。

理論的背景

データ標準化はマスタデータ管理（MDM: Master Data Management）やデータガバナンスの中核で、①データ辞書（用語の意味定義）・②命名規約（名前のルール）・③ドメイン定義（値域・データ型・桁数・コード体系）・④コードマスタ（コード値の統一）の4層で構成される。命名規約だけでは「同じ意味の異なる表現」を防げるが、「同じ名前でも異なる定義」を防ぐにはドメイン定義の標準化が必須。

実務での使われ方

ERP導入・データウェアハウス構築・データレイク設計時にMDM施策として実施される。ISO 11179（メタデータレジストリ標準）に基づき、メタデータリポジトリ（IBM InfoSphere、Informatica、Collibra、Atlan等）でデータ標準を一元管理する。コード変換マップ・データ品質ルール（DQR: Data Quality Rule）・マスタファイル同期で運用する。データオブザーバビリティ（dbt、Monte Carlo Data等）も近年注目される。

試験での位置づけ

基本情報・応用情報のデータベース・情報分析分野で頻出。データガバナンス、データ品質、マスタデータ管理、データ辞書、メタデータ管理が出題される。データベーススペシャリスト・ITストラテジストでは、データガバナンスフレームワーク（DAMA-DMBOK）・データオーナーシップ・データスチュワード・GDPR等の法令対応が深掘りされる。

選択肢の発展補足

データ品質の6次元（完全性Completeness・正確性Accuracy・一貫性Consistency・適時性Timeliness・妥当性Validity・一意性Uniqueness）は実務でDQR設計の標準フレームワーク。データ統合のETL（Extract-Transform-Load）でテーブル毎の差異を吸収する設計、データ仮想化（Data Virtualization）でリアルタイム統合する設計、データ契約（Data Contract）で品質を保証する現代的アプローチがある。命名規約は「単語の選択」「区切り（snake_case/camelCase/PascalCase）」「桁数制限」「予約語回避」「業界用語準拠」等の標準化要素を含むが、データ型・ドメイン定義は別途設計が必要なことを認識することが本問の要点。