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基本情報 平成26年度 秋期 問37|テクノロジ系に関する問題

問題

基本情報 | 平成26年度 秋期 | 分野:テクノロジ系

ディジタル証明書をもつA氏が,B商店に対して電子メールを使って商品の注文を行うときに,A氏は自分の秘密鍵を用いてディジタル署名を行い,B商店はA氏の公開鍵を用いて署名を確認する。この手法によって実現できることはどれか。ここで,A氏の秘密鍵はA氏だけが使用できるものとする。

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答え合わせ

正解は C
  • A
  • B
  • C
  • D

自信の3択

えらぶと、この端末に記録します(登録はいりません)

解説

答えは c「B商店に届いた注文は,A氏からの注文であることを確認できる」 です。

ディジタル署名の仕組み:

  • A氏が自分しか持っていない秘密鍵でハンコ(署名)を作る
  • B商店はA氏の公開鍵でそのハンコが本物か確認する

→ つまりB商店は「確かにA氏からの注文だ」と確認できる(=本人確認)。

👉 覚え方:「秘密鍵=本人だけのハンコ、公開鍵=みんなの確認スタンプ」。

ほかの選択肢:a 内容を第三者に漏らさない=暗号化の役割/b 確実に届ける=通信の仕組みの話/d 売ることの許可=署名とは関係ない。

なぜこれが正解か

正解は c。ディジタル署名(送信者の秘密鍵で署名→受信者は送信者の公開鍵で検証)で実現できるのは:

1. 真正性/認証:確かに送信者本人からの送信であること

2. 完全性:改ざんされていないこと

3. 否認防止:後から「送っていない」と言えないこと

A氏の秘密鍵はA氏だけが使用できるので,A氏の公開鍵で検証できた署名はA氏が作ったものであり,B商店は「A氏からの注文であること」を確認できる。

各選択肢の解説

  • a 注文の内容が第三者に漏れないようにする:これは暗号化の役割。署名は内容の機密性を保護しない。
  • b 注文がB商店に届くようにする:伝送の確実性の話で,署名とは無関係。
  • c A氏からの注文であることを確認できる:真正性の確認(正解)。
  • d A氏に商品を売る許可の確認:販売の許諾と署名は別の概念。

覚え方・ひっかけ注意

「ディジタル署名=真正性+完全性+否認防止/暗号化=機密性」で役割を分離する。両方欲しい場合はS/MIMEのように署名と暗号化を組み合わせる。鍵の使い方の方向に注意:署名は秘密鍵で作成→公開鍵で検証、暗号化は公開鍵で暗号化→秘密鍵で復号。

理論的背景

ディジタル署名は公開鍵暗号方式(非対称鍵暗号)を基盤とする認証技術。送信者がメッセージのハッシュ値(SHA-256等)を秘密鍵で暗号化したものが署名で、受信者は送信者の公開鍵で署名を復号→受信メッセージのハッシュ値と照合する。一致なら「改ざんなし」かつ「送信者の秘密鍵で署名された=送信者本人の意思」と確認できる。

実現要件: Integrity(完全性)+ Authentication(認証)+ Non-repudiation(否認防止)。Confidentiality(機密性)は実現せず、機密が必要なら別途暗号化が必要。

署名アルゴリズム: RSA-PSS(PKCS#1 v2.2)、ECDSA(NIST FIPS 186-4)、EdDSA(Ed25519、RFC 8032)。EdDSAは近年主流で実装安全性・短鍵長・高速性に優れる。

実務での使われ方

X.509証明書: PKI(Public Key Infrastructure)の中核。認証局(CA: Certificate Authority)が公開鍵と所有者情報を結びつけ署名した証明書を発行。Webブラウザは事前にCA証明書を信頼しTLS通信時に検証。Let's Encrypt等の無料CAでHTTPS普及。

コード署名: Microsoft Authenticode、Apple Code Signing、JAR署名、Linux RPM署名。配布ソフトウェアの真正性保証。

メール署名: S/MIME(X.509ベース)、PGP/OpenPGP(Web of Trustベース)。

ブロックチェーン: トランザクション署名(Bitcoin/Ethereumは secp256k1曲線のECDSA)。

JWT(JSON Web Token): APIの認証トークン署名。HS256(HMAC)・RS256(RSA)・ES256(ECDSA)が主流。本batchの背景プロダクト(KikiMiru/alpha-007)でもES256/JWKS検証が運用されている。

試験での位置づけ

FE/AP/SC(情報処理安全確保支援士)で超頻出。①ディジタル署名の3要件、②PKIとX.509、③ハッシュ関数(SHA-256/SHA-3)、④証明書チェーンとCRL/OCSP、⑤秘密鍵管理(HSM、TPM)、⑥タイムスタンプ署名、が主要論点。

選択肢の発展補足

秘密鍵漏洩は壊滅的影響を持つため、HSM(Hardware Security Module)やTPM/Secure Enclaveで物理的に保護。クラウドではAWS KMS、Azure Key Vault、GCP Cloud KMS。証明書失効の通知はCRL(Certificate Revocation List)またはOCSP(Online Certificate Status Protocol)で行う。OCSP Stapling、CRLite、Certificate Transparency(CT)等の改良技術が現代の標準。

量子コンピュータ時代に向けて、Post-Quantum Cryptography(耐量子計算機暗号、PQC)がNIST標準化中(CRYSTALS-Dilithium、Falcon、SPHINCS+)。RSA/ECDSAは量子コンピュータでShorアルゴリズムで破られる可能性があり、2030年代までに移行が必要とされる。GoogleやAppleはハイブリッド署名(古典暗号+PQC)の試験運用を開始しており、現役エンジニアのキャッチアップが必須領域。

この問題の根拠出典:IPA(情報処理推進機構)公式 基本情報技術者試験 平成26年度 秋期 問37
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

出典:IPA(情報処理推進機構)公式 基本情報技術者試験 平成26年度 秋期 問37/ 公的機関配布資料につき出典明記の上引用。解説は合格ナビ独自の3段階の解説(初級・標準・上級)です。