ITパスポート 令和5年度 問17：system_strategyに関する問題

答えは c「情報リテラシー」 です。

「リテラシー」は“使いこなす力”という意味。情報リテラシーは、世の中にあるデータやITツールを、自分の仕事や問題解決のために“上手に選んで使える力”のことです。

たとえば、調べ物をネットで探し、必要な情報を見分けて、表計算ソフトでまとめて答えを出す——そんな力です。

👉 覚え方：「リテラシー＝使いこなす力」。情報を使いこなす＝情報リテラシー。

ほかの選択肢：a アクセシビリティ＝誰でも（高齢者や障害のある人も）使いやすいこと／b コアコンピタンス＝会社の一番の強み／d デジタルディバイド＝ITを使える人と使えない人の差。

なぜこれが正解か

正解は c。情報リテラシーは、データやITツールを目的・課題に応じて適切に収集・選択・活用し、判断や問題解決に役立てる能力。設問の「データやツールを課題解決のために適切に活用できる能力」にそのまま合致する。

各選択肢の解説

• a アクセシビリティ：年齢や障害の有無にかかわらず、誰もが製品・サービスや情報を利用しやすい度合い。
• b コアコンピタンス：競合に対する企業の中核的な強み・他社が真似しにくい能力。
• d デジタルディバイド：ITを利用できる人とできない人の間に生じる情報格差。

覚え方・ひっかけ注意

「リテラシー＝活用・読み解く能力」と直結させる。dデジタルディバイドは“格差”、aアクセシビリティは“使いやすさ”、bコアコンピタンスは“企業の強み”で意味が異なる。「能力」を問われ、データ・ツールの活用が論点ならc。

理論的背景

情報リテラシーという概念は、1970年代にポール・ズルコフスキー（Paul Zurkowski）が「情報を問題解決のために活用できる能力」として提唱したのが起源で、現在はユネスコやOECDが定義する「デジタル時代の基本的能力」として教育政策の中核に位置づけられている。その定義は時代とともに拡張されており、現在は「情報の収集・評価・選択・活用・倫理的な利用」を包括する多層的な能力概念だ。情報リテラシーはさらに細分化され、ITリテラシー（デバイス・ツールの操作能力）・データリテラシー（データを読み解き意思決定に活かす力）・メディアリテラシー（メディア情報を批判的に読み解く力）・情報セキュリティリテラシー（セキュリティの脅威を理解し安全に利用する力）・AIリテラシー（AIの仕組み・限界・倫理を理解して活用する力）という複数のサブカテゴリとして語られることが増えている。本問の「データやツールを課題解決に適切に活用できる能力」は情報リテラシーの定義をほぼそのまま表現している。

実務での使われ方

DX推進の文脈で「全社員の情報リテラシー・デジタルリテラシーの底上げ」が経営課題として頻繁に登場する。Microsoft・Googleの生産性ツール（Excel・スプレッドシート・PowerBI等）の利用スキル、データ分析基礎（平均・中央値・相関の理解）、生成AIの適切な利用方法（プロンプト設計・出力の事実確認）がその具体的な内容だ。採用・人事評価でも「情報リテラシーの水準」が評価軸に含まれるようになっており、IPA（情報処理推進機構）のiパス（ITパスポート試験）の受験促進はその政策的な表れだ。医療・金融・行政など情報の品質が特に重要な分野では、「情報リテラシーの欠如→誤情報の拡散→意思決定の失敗」というリスクが甚大で、組織全体での情報リテラシー教育が不可欠とされている。

試験での位置づけ

ITパスポートのストラテジ系（情報社会・倫理・コンプライアンス）で情報リテラシーは頻出テーマだ。本問のように「データやツールを課題解決に活用する能力」というキーワードから情報リテラシーを識別する問題、および紛らわしい選択肢（アクセシビリティ・コアコンピタンス・デジタルディバイド）を排除する問題が定番だ。各語の「主体・方向・意味」の違いを整理することが正答の条件で、「リテラシー＝利用者側の活用能力」、「アクセシビリティ＝提供側が確保する利用しやすさ」、「デジタルディバイド＝格差という社会状態」、「コアコンピタンス＝企業の中核的強み」という四つの定義の対比が覚えるべき核心だ。

選択肢の発展補足

選択肢a（アクセシビリティ）：製品・サービス・施設・情報が、年齢・障害・知識レベルに関わらず誰もが使いやすい状態を指す。Webアクセシビリティ（WCAG 2.1・JIS X 8341-3）は視覚障害者向けの音声読み上げ対応、聴覚障害者向けの字幕提供、運動障害者向けのキーボードナビゲーション等を規定する。情報リテラシーが「能力（利用者側）」であるのに対し、アクセシビリティは「設計品質（提供者側）」という主体の違いが本質だ。選択肢b（コアコンピタンス）：ゲイリー・プラハラードとC.K.ハメルが1990年のHBR論文で提唱した経営戦略論の概念。企業が持つ「競合に模倣されにくい中核的な能力・強み」で、多角化・M&A戦略の判断基準として使われる。本問では「能力」という語で情報リテラシーと混同させる設計になっているが、コアコンピタンスは個人の能力ではなく組織・企業の競争優位の源泉だ。選択肢d（デジタルディバイド）：インターネット・スマートフォン・PC等のITを利用できる人とできない人・利用環境の格差を指す。格差は地理的（都市vs農村のインフラ整備差）・所得的・年齢的（高齢者のITスキル格差）・教育的な要因から生じる。情報リテラシーが「個人の能力」を指すのに対し、デジタルディバイドは「社会的な格差状態」を指す概念で、政府の情報化政策・デジタル包摂（Digital Inclusion）の文脈で語られる。