ITパスポート 令和3年度 問6：経営戦略に関する問題

答えは c です。

コネクテッドカーは、インターネットにつながった自動車のこと。車のセンサーで集めた情報をネット越しにサーバへ送り、逆に「こう走るといいよ」という情報を受け取って運転を助けてくれます。

イメージは「スマホになった車」。常にネットとつながって、情報をやり取りしています。

👉 覚え方：コネクテッド＝つながった。「ネットにつながった車」！

ほかの選択肢：a カーシェアリング＝1台の車をみんなで分け合って使うサービス／b カーナビ＝道案内の装置／d 電気自動車＝ガソリンでなく電気で走る車（ネット接続とは別の話）。

なぜこれが正解か

正解は c。コネクテッドカーは、通信機能を搭載しインターネットに常時接続する自動車。車載センサで計測したデータをサーバへ送信し、サーバからのフィードバックで運転支援・遠隔診断・ソフトウェア更新などを行う。IoTの代表的応用例。

各選択肢の解説

• a カーシェアリング：1台の車を複数の会員で共同利用するサービス形態。通信車両を指す語ではない。
• b カーナビゲーションシステム：地図と位置情報で経路案内する装置。双方向のサーバ連携を本質とする語ではない。
• d 電気自動車（EV）：動力源が電気の車を指す動力の分類で、ネット接続の有無とは別概念。

覚え方・ひっかけ注意

問題文のキーは「インターネット接続＋センサ情報の送受信」。これは"つながる"＝コネクテッド。EVやカーナビと混同しないこと。

仕組みと技術基盤

コネクテッドカーはIoTを自動車ドメインに適用したもので、技術基盤はテレマティクス（Telematics＝Telecommunication＋Informatics）。具体的には車載ECU（電子制御ユニット）・GPS・加速度センサ・カメラ・LiDARなどから収集したデータを、4G/5G通信モジュール経由でクラウドに送信し、解析結果を返す双方向通信が本質。OTA（Over The Air）更新により、ディーラーに持ち込まずにECUのソフトウェアを無線でアップデート可能で、Teslaが先行して実用化した。緊急通報システムeCall（EU2018年義務化）は衝突事故時に自動で救急へ通報する機能で、コネクテッドカーの社会インフラ化の象徴的事例。

CASEと産業変革

自動車業界の構造変革を示すCASE（Connected・Autonomous・Shared・Electric）の4要素は互いに相乗効果を持つ。選択肢のカーシェアリング（Shared）はコネクテッド技術なしに成立せず（鍵の遠隔解錠・稼働状況管理がネット前提）、電気自動車（Electric）も充電ネットワーク管理・バッテリー遠隔監視にコネクテッド機能を使う。自動運転（Autonomous）はHDマップの常時更新・V2X（Vehicle to Everything）通信でコネクテッドと一体化する。走行データはMaaS（Mobility as a Service）プラットフォームへの貢献やテレマティクス保険（運転挙動連動型）への活用が進む。

実務での課題と最新動向

車載サイバーセキュリティが重大な課題となっており、ISO/SAE 21434（自動車サイバーセキュリティエンジニアリング）の2021年制定やUN-R155（国連自動車サイバーセキュリティ規則）の義務化（日本は2022年適用開始）が業界に大きな影響を与えた。走行履歴・位置情報は個人データに当たるため個人情報保護法・GDPRへの対応も必要。大量センサーデータの送信には5G（低遅延・大容量）とエッジコンピューティングの組み合わせが必須となる。

上位資格への接続

基本情報技術者ではIoT・5G・エッジコンピューティングを組み合わせた出題、CASEの各要素識別が問われる。応用情報以上では自動車サイバーセキュリティ規格・V2Xの標準化動向・MaaSビジネスモデルまで視野に入る。

選択肢の発展補足

カーシェアリング（選択肢a）は共有経済（シェアリングエコノミー）の代表例で、Times Car・カレコ等が国内主要サービス。カーナビ（選択肢b）は単独製品としてはスタンドアロン型だが、コネクテッドカーでは地図データのクラウド同期・渋滞情報のリアルタイム反映が標準となる。EV（選択肢d）は航続距離・充電インフラの課題解決にコネクテッド技術を活用しており、両者は対立概念ではなく組み合わせが進んでいる。