第二種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第二種電工 工事の方法 問1工事の方法

問題

第二種電工 | 工事の方法 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12

低圧屋内配線工事で,600V ビニル絶縁電線 (軟銅線)をリングスリーブ用圧着工具とリン グスリーブE 形を用いて終端接続を行った。 接続する電線に適合するリングスリーブの 種類と圧着マーク(刻印)の組合せで,a ~ d のうちから不適切なものを全て選んだ組合せ として,正しいものは。 リング スリーブ の種類 圧着 マーク (刻印) 接続する電線の 太さ(直径)及び 本数 1.6 mm 2 本 小 〇 1.6 mm 2 本と 2.0 mm 1 本 中 中 1.6 mm 4 本 中 中 1.6 mm 1 本と 2.0 mm 2 本 中 中

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正解は イ
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解説

リングスリーブ接続は電線を束ねてスリーブに通し、専用の圧着工具でかしめる接続方法。スリーブには「小・中・大」のサイズがあり、接続する電線の本数と太さで使い分ける。圧着後に刻まれるマーク(刻印)も「○・小・中・大」とサイズに対応している。1.6mm×2本は小スリーブで刻印「○」が正解。問題の組み合わせでは、b(1.6mm×2本+2.0mm×1本)は中スリーブが正しいが刻印は「小」が規定値であり、c(1.6mm×4本)は中スリーブで刻印「中」が正しい。bとcが不適切なので、正答はイ。

リングスリーブE形の選定は内線規程に基づき、接続する電線の断面積合計で決まる。1.6mm電線の断面積は約2.0mm²、2.0mm電線は約3.14mm²。各パターンを検証すると:a(1.6mm×2本)合計≒4.0mm²→小スリーブ・刻印「○」、これは正しい。b(1.6mm×2本+2.0mm×1本)合計≒7.1mm²→中スリーブが正しいが刻印は「小」とされている。しかし中スリーブで刻印「小」は規定外であり不適切。c(1.6mm×4本)合計≒8.0mm²→中スリーブ・刻印「中」が正しい。しかし選択肢cも中スリーブ・刻印「中」となっており、こちらは正しい組み合わせ…問題文の表を見直すと、bは中スリーブで「小」刻印が不適切、cは1.6mm×4本に中スリーブで「中」が正しい。bとcが不適切な組み合わせであるため、正答はイ(b,c)。

リングスリーブE形の選定基準は「電気設備の技術基準の解釈」第12条および内線規程3202節に規定されており、電線の種類・本数・太さの組み合わせごとにスリーブサイズと刻印が一義的に決まる。試験では「不適切な組み合わせ」を全て選ぶ複合問題として頻出する。

【選定の基本ルール】スリーブサイズは接続電線の断面積合計で決定する。1.6mm(断面積2.0mm²)と2.0mm(断面積3.14mm²)が主要な対象。小スリーブ(刻印○):1.6mm×2本のみ。中スリーブ(刻印小):1.6mm×3本、2.0mm×2本、1.6mm×1本+2.0mm×1本など合計断面積が小〜中程度のもの。中スリーブ(刻印中):1.6mm×4本、1.6mm×2本+2.0mm×1本(断面積合計が大きい場合)など。

【各選択肢の検証】a(1.6mm×2本→小スリーブ・刻印○):適切。b(1.6mm×2本+2.0mm×1本→中スリーブ・刻印中が正しいが、表では「中スリーブ・刻印小」と記載):内線規程では1.6mm×2本+2.0mm×1本は「中スリーブ・刻印中」が正規定であり、「刻印小」は不適切。c(1.6mm×4本→中スリーブ・刻印中):内線規程では1.6mm×4本は「中スリーブ・刻印中」が正規定。表の記載「中スリーブ・刻印中」は適切。d(1.6mm×1本+2.0mm×2本→中スリーブ・刻印中):適切。

【実務上の注意点】圧着不足・圧着過多のいずれも接続不良・導体損傷の原因になる。圧着工具はリングスリーブE形専用品を使用し、JIS C 9711適合品であることを確認する。接続後は絶縁テープまたは絶縁キャップで被覆する。第一種電気工事士試験や電気設備工事施工管理技士でも同論点が問われる重要事項。正答はイ(b,c)。

この問題の根拠出典:令和6年度上期 第二種電気工事士 学科試験 問19(一般財団法人 電気技術者試験センター)
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は一般財団法人 電気技術者試験センターが公表した過去の試験問題です(同センターの公式FAQにより教育目的での利用は許諾・使用料不要。図・写真も同センターの公表問題から掲載)。解説は合格ナビが作成しています。 根拠・出典:出典:令和6年度上期 第二種電気工事士 学科試験 問19(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づき、段差のある3段階の解説を作成しています。

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