第二種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第二種電工 令和4年度下期午後 問32|工事の方法

問題

第二種電工 | 工事の方法 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12

②で示す図記号の名称は。

配線図の②の部分(出典: 令和4年度下期(午後) 第二種電気工事士 学科試験 問32/電気技術者試験センター)
配線図の全体(出典: 令和4年度下期(午後) 第二種電気工事士 学科試験/電気技術者試験センター)

図・写真の中の記号が イ・ロ・ハ・ニ のときは、選択肢の ア・イ・ウ・エ に順に対応します(試験の問題用紙の表記)。

図の出典:令和4年度下期(午後) 第二種電気工事士 学科試験 問32(一般財団法人 電気技術者試験センター)

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答え合わせ

正解は ウ
  • ア
  • イ
  • ウ
  • エ

自信の3択

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解説

図記号②の名称を問う問題。選択肢はア一般形点滅器・イ一般形調光器・ウワイドハンドル形点滅器・エワイド形調光器の4択。正答はウ(ワイドハンドル形点滅器)。ワイドハンドル形点滅器は幅広のプレートスイッチで現在の住宅配線の主流。調光器(イ・エ)はランプの照度を連続調整できる機器で、点滅器(ON/OFFのみ)とは異なる。一般形(ア)は旧来の狭い操作面のスイッチ。配線図②の図記号がワイドハンドル形点滅器の記号(●Wまたはワイド表示付き)に対応。正答はウ(ワイドハンドル形点滅器)。

点滅器・調光器の種類と図記号識別(JIS C 0617):一般形点滅器:基本的なON/OFFスイッチ。図記号:●(付加記号なし)。ワイドハンドル形点滅器:幅広の操作板スイッチ。図記号:●W(W=Wide)。現在の住宅の主流製品。一般形調光器:照度調整スイッチ。図記号:●D(D=Dimmer)。ワイド形調光器:幅広の照度調整スイッチ。図記号:●WD。本問②の図記号:付加記号「W」のみ(Dなし)→ワイドハンドル形点滅器(調光機能なし)→正答はウ。調光器かどうかは「D」の付加記号の有無で判断する。正答はウ(ワイドハンドル形点滅器)。

ワイドハンドル形点滅器・確認表示灯・位置表示灯・調光器の組み合わせ問題は毎年出題される定番テーマ。各器具の機能・図記号・付加記号の体系を完全に習得することで確実に得点できる。

【スイッチ系器具の図記号体系(JIS C 0617)】基本形(●):一般形点滅器(単純ON/OFFスイッチ)。付加記号「W」:ワイドハンドル形→操作面が広い。付加記号「D」:調光器→照度調整可能。付加記号「3」:3路スイッチ→2か所から同一照明を操作。付加記号「4」:4路スイッチ→3か所以上から操作(3路2個と組み合わせ)。付加記号「H」:位置表示灯(ホタルスイッチ)→OFF時点灯。付加記号「P」:確認表示灯(パイロットランプ)→ON時点灯。付加記号「T」:タイマ付スイッチ→設定時刻でON/OFF。付加記号「HS」:熱線式自動スイッチ→人感センサー。付加記号「A」:自動点滅器→明暗センサー。

【ワイドハンドル形スイッチの普及と住宅電気設備の標準化】従来(1980年代以前):一般形スイッチ(JISプレートスイッチ)が主流。1990年代以降:ワイドハンドル形(パナソニック「コスモシリーズ」等)が急速に普及。現在(2020年代):新設住宅のほぼ100%がワイドハンドル形。理由:(1)操作面が広いので荷物を持った状態でも操作しやすい。(2)デザインがスッキリして見栄えがよい。(3)各社互換性のある統一プレートで交換が容易。(4)確認表示灯・位置表示灯・人感センサー等の多機能版が豊富にある。スマートホーム対応:ワイドハンドル形のスマートスイッチ(Wi-Fi・Bluetooth接続)が登場し、スマートフォンや音声アシスタントからの操作が可能になっている。正答はウ(ワイドハンドル形点滅器)。

この問題の根拠出典:令和4年度下期(午後) 第二種電気工事士 学科試験 問32(一般財団法人 電気技術者試験センター)
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出典と作り方

本問は一般財団法人 電気技術者試験センターが公表した過去の試験問題です(同センターの公式FAQにより教育目的での利用は許諾・使用料不要。図・写真も同センターの公表問題から掲載)。解説は合格ナビが作成しています。 根拠・出典:出典:令和4年度下期(午後) 第二種電気工事士 学科試験 問32(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づき、段差のある3段階の解説を作成しています。

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