第二種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第二種電工 令和5年度上期午後 問31|工事の方法

問題

第二種電工 | 工事の方法 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12

①で示す図記号の名称は。

配線図の①の部分(出典: 令和5年度上期(午後) 第二種電気工事士 学科試験 問31/電気技術者試験センター)
配線図の全体(出典: 令和5年度上期(午後) 第二種電気工事士 学科試験/電気技術者試験センター)

図・写真の中の記号が イ・ロ・ハ・ニ のときは、選択肢の ア・イ・ウ・エ に順に対応します(試験の問題用紙の表記)。

図の出典:令和5年度上期(午後) 第二種電気工事士 学科試験 問31(一般財団法人 電気技術者試験センター)

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答え合わせ

正解は エ
  • ア
  • イ
  • ウ
  • エ

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解説

図記号①の名称を問う問題。選択肢はアプルボックス・イVVF用ジョイントボックス・ウジャンクションボックス・エジョイントボックス。正答はエ(ジョイントボックス)。ジョイントボックスは電線の接続・分岐点に使う金属製または合成樹脂製のボックス。VVF用ジョイントボックスは専用形状(VVFケーブルが差し込める形)。プルボックスは大型で多数の電線を引き入れる箱。ジャンクションボックスとジョイントボックスは類義語だが試験での図記号対応はエ(ジョイントボックス)が正答。

各ボックスの用途と図記号(JIS C 0617・内線規程):ジョイントボックス:電線の接続・分岐のために使用するボックス(アウトレットボックスとも)。形状:正方形・長方形等の金属製/合成樹脂製ボックス。図記号:正方形(□)で表示。VVF用ジョイントボックス:VVFケーブルの接続専用ボックス。スライド式のロック機構でケーブルを固定できる専用構造。図記号:□に「VVF」の付加記号。プルボックス:多数のケーブル・電線を接続・引き通しするための大型ボックス。図記号:□に「P」の付加記号。ジャンクションボックス(Junction Box):英語でジョイントボックスと同義。試験では「ジョイントボックス」が標準呼称。本問①はジョイントボックスの図記号(付加記号なしの□)に対応。正答はエ(ジョイントボックス)。

ジョイントボックス・プルボックス・VVF用ジョイントボックスは配線図の定番図記号。各ボックスの目的・サイズ・取付方法の違いを理解することで配線図問題を素早く解けるようになる。

【ジョイントボックス(アウトレットボックス)の詳細】役割:電線の接続点・分岐点・器具の取付点として使用する金属製ボックス。構造:ノックアウト(打ち抜き可能な穴)を複数備え、電線管を各方向から接続できる。規格:JIS C 8340(アウトレットボックス)で寸法規格化。標準サイズ:4角形(100×100×44mm等)・中形・大形。取付方法:造営材にビス固定。電線管との接続:ロックナットまたはブッシングで固定。内部での接続:電線をリングスリーブ・差込コネクタで接続し、キャップやテープで絶縁。

【VVF用ジョイントボックスの特徴】VVFケーブル(フラットケーブル)専用。ケーブルをスライド式のロック機構で把持し、内部で差込コネクタ等を使って接続する。電線管の取付けは想定していない(VVF直接差し込み方式)。合成樹脂製が多く、木造住宅の壁内・天井裏に多用される。

【プルボックスの特徴と使用場所】目的:多数のケーブルを一括して取り回す場所に使用。電線の引き通し(プルすること)を容易にする。設置場所:大規模建物の天井裏・電気室・分電盤周辺・大型キャビネット内等。サイズ:小型(200×200mm)〜大型(600×600mm以上)まで多様。図記号:□内に「P」等の識別記号。ジョイントボックスとの違い:プルボックスは「引き通し(プル)」が目的で内部でのケーブル接続は必ずしも行わない。ジョイントボックスは「接続(ジョイント)」が主目的。正答はエ(ジョイントボックス)。

この問題の根拠出典:令和5年度上期(午後) 第二種電気工事士 学科試験 問31(一般財団法人 電気技術者試験センター)
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出典と作り方

本問は一般財団法人 電気技術者試験センターが公表した過去の試験問題です(同センターの公式FAQにより教育目的での利用は許諾・使用料不要。図・写真も同センターの公表問題から掲載)。解説は合格ナビが作成しています。 根拠・出典:出典:令和5年度上期(午後) 第二種電気工事士 学科試験 問31(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づき、段差のある3段階の解説を作成しています。