第二種電工 電気機器・配線器具・配線 問48:電気機器・配線器具・配線
(令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12)
写真に示す材料の用途は。
- ア硬質ポリ塩化ビニル電線管相互を接続するのに用いる。正答
- イ金属管と硬質ポリ塩化ビニル電線管とを接続するのに用いる。
- ウ合成樹脂製可とう電線管相互を接続するのに用いる。
- エ合成樹脂製可とう電線管とCD 管とを接続するのに用いる。
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正答はア「硬質ポリ塩化ビニル電線管相互を接続するのに用いる」です。
写真に示す材料は、硬質ポリ塩化ビニル電線管(VE管)同士をつなぐための接続部品(カップリングまたはTS継手)です。VE管は屋内外の電線保護に使われる白色の硬いプラスチック管で、延長や曲がり部分での接続に専用部品が必要です。金属管や可とう電線管(PF管・CD管)には別々の専用部品が用意されており、混在使用はできません。この部品の特徴は、VE管と同じ灰白色で、管の端部に差し込んで接着剤で固定する構造になっている点です。試験では「材料の用途を写真から識別する問題」が頻出です。正答のア以外の選択肢にある「金属管」「可とう管」「CD管」との接続には、それぞれ異なる専用部品が必要です。
正答はア「硬質ポリ塩化ビニル電線管相互を接続するのに用いる」です。
各選択肢を分析します。
ア(正解):硬質ポリ塩化ビニル電線管(VE管)相互の接続には、TSカップリング(TS継手)またはVE管用カップリングを使います。VE管はJIS C 8430に規定された硬質の合成樹脂製管で、接着剤(PVC溶剤接着剤)を用いて接続部品を固着します。灰白色(アイボリー系)の外観が特徴です。
イ:金属管と硬質ポリ塩化ビニル電線管を接続する場合は、コンビネーションカップリングという専用部品を使用します。金属側はねじ込み、PVC側は差し込み構造になっています。
ウ:合成樹脂製可とう電線管(PF管)相互の接続には、PFカップリング(可とう管専用カップリング)を使います。PF管は柔軟性があり波状のプラスチック管です。
エ:合成樹脂製可とう電線管とCD管(コンクリートボックス用)を接続する場合はPF・CDカップリングなどの変換継手を使います。CD管はオレンジ色で、コンクリート埋設専用です。
写真鑑別問題では、部品の色・形状・素材から用途を判断します。VE管用部品は灰白色で直線状のソケット形状が多く、可とう管用はリング溝がある形状で区別できます。
正答はア「硬質ポリ塩化ビニル電線管相互を接続するのに用いる」です。
硬質ポリ塩化ビニル電線管(VE管)の規格と接続部品
VE管はJIS C 8430「硬質塩化ビニル電線管」に規定されており、サイズはVE14・VE16・VE22・VE28・VE36・VE42・VE54の7種類があります。接続部品の種類は以下のとおりです。
- TS継手・TSカップリング:管相互の直線接続用。管端を差し込み、PVC溶剤系接着剤(シクロヘキサノン系)で融着固定する
- TSエルボ(L・LL):90°・45°の曲がり接続
- TSチーズ(T):T字分岐接続
- コンビネーションカップリング:金属管(薄鋼・厚鋼)とVE管の異種管接続
- PF管コネクタ・カップリング:可とう電線管(PF管)専用
電線管種別の系統整理
電線管は大別して「金属管系」「合成樹脂管系」に分かれます。金属管系は薄鋼電線管(C管)・厚鋼電線管(G管)・ねじなし電線管(E管)・可とう電線管(金属製PF相当)があり、合成樹脂管系はVE管・PF管・CD管に分かれます。異種管を接続するたびに専用の変換継手が必要となります。
内線規程・電技解釈における管配線
内線規程3110節では電線管工事の施工方法を規定しており、合成樹脂管工事(電技解釈第158条)ではVE管使用時の曲げ半径(管内径の6倍以上)、支持点間距離(1.5m以下)、ボックスとの接続方法(専用ロックナットまたは接着)などが定められています。また、VE管は衝撃に弱く低温時に脆化する特性があるため、露出配線での機械的保護が求められる場所では金属管への変更を検討します。
第一種電気工事士・電験三種への展開
第一種電気工事士試験では、特別高圧・高圧設備の配線でもケーブルラック・金属ダクト・電線管の適切な選択が問われます。電験三種「法規」科目では電技解釈第156〜164条の配線工事の種類と施設制限が出題範囲です。さらに工場・プラント設備では耐薬品性・耐熱性・防爆性を考慮した管種選定が実務上重要であり、塩素系薬品環境ではVE管の耐薬品性を活かした選定、高温環境(60℃超)では耐熱グレードへの変更が必要です。また近年の省エネ法改正対応として、ケーブルトレイ工法とVE管工法のコスト比較・施工性評価も設計実務では求められます。
本問は合格ナビが作成したオリジナル問題です(本試験問題の転載ではありません)。 根拠・出典:出典:令和7年度上期 第二種電気工事士 学科試験 問16(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。
執筆・監修:Zawa Lab(合格ナビ運営者情報) / 電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づきオリジナル問題と段差性のあるAI解説を作成しています。