第二種電工 電気機器・配線器具・配線 問80:電気機器・配線器具・配線
(令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12)
写真に示す工具の電気工事における用途は。
- ア硬質ポリ塩化ビニル電線管の曲げ加工に用いる。正答
- イ金属管(鋼製電線管)の曲げ加工に用いる。
- ウ合成樹脂製可とう電線管の曲げ加工に用いる。
- エ漏電警報器
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正答はア「硬質ポリ塩化ビニル電線管の曲げ加工に用いる」です。
写真に示す工具は硬質ポリ塩化ビニル電線管(VE管)用ベンダー(TSベンダー・PVCベンダー)です。VE管を温めて柔らかくしてから曲げ型に当てて成形するか、加熱不要の専用曲げ器(バネ曲げ器)を使います。金属管(薄鋼・厚鋼)の曲げにはパイプベンダー(金属管専用)を使い、VE管用とは別の工具になります。合成樹脂製可とう電線管(PF管)はそもそも柔軟なので曲げ加工用の特別な工具は不要です。選択肢エはOCR混入です。試験では「どの管種にどの曲げ工具を使うか」が問われます。
正答はア「硬質ポリ塩化ビニル電線管の曲げ加工に用いる」です。
各選択肢の工具用途を詳しく解説します。
ア(正解):硬質ポリ塩化ビニル電線管(VE管)の曲げ加工
VE管の曲げ加工には以下の方法があります。
- ヒートガン(温風器)+曲げ型:ヒートガンでVE管を均一に加熱して軟化させてから、指定の曲げ半径の型に当てて成形します。加熱しすぎると変形・潰れが生じるため注意が必要です。
- PVCベンダー(スプリングベンダー):VE管のサイズに合った金属スプリングを管内に挿入し、加熱後に手で曲げる方法。スプリングが内径を支持して潰れを防ぎます。
内線規程では、VE管の管路の曲げ半径は管の内径の6倍以上とすることが規定されています。
イ(不正解):金属管(鋼製電線管)の曲げ加工 → パイプベンダー
薄鋼電線管・厚鋼電線管・ねじなし電線管の曲げにはパイプベンダー(ヒッキーベンダー)を使用します。手動ラチェット式・電動油圧式があり、管の外径に合わせたシューを使って正確な角度で曲げます。
ウ(不正解):合成樹脂製可とう電線管(PF管)の曲げ加工 → 特別な工具不要
PF管はもともと可とう性(柔軟性)があるため、手で曲げることができます。ただし最小曲げ半径(管内径の6倍以上)は守る必要があります。
エ(OCR混入):「漏電警報器」は別問題のOCR混入です。本問の正答はアです。
正答はア「硬質ポリ塩化ビニル電線管の曲げ加工に用いる」です。
VE管の曲げ加工の技術的詳細
硬質ポリ塩化ビニル(PVC)は熱可塑性プラスチックであり、80〜100℃程度に加熱すると軟化して成形可能になります。VE管の曲げ加工における品質管理ポイントは以下のとおりです。
加熱時の注意点
- 均一加熱:曲げ部分だけでなく曲げ範囲全体(曲げ半径の2倍程度の長さ)を均一に加熱
- 適正温度管理:加熱が不均一・過大だと偏平変形・白化・肉厚低下が生じる
- 冷却固定:所定の形状に曲げた後、水冷または自然冷却で形状を固定する
曲げ半径の規定(内線規程3110節)
電線管の曲げ半径は、管内の電線被覆への負担を最小化するための規定です。
| 管種 | 最小曲げ半径 |
|------|-----------|
| 硬質ポリ塩化ビニル電線管(VE管) | 管内径の6倍以上 |
| 合成樹脂製可とう電線管(PF管) | 管内径の6倍以上 |
| 薄鋼電線管(C管) | 管の外径の6倍以上 |
| 厚鋼電線管(G管) | 管の外径の6倍以上 |
管種別の曲げ工具系統
| 管種 | 曲げ工具 | 特徴 |
|------|---------|------|
| VE管(硬質PVC) | ヒートガン・PVCベンダー | 加熱必要 |
| PF管・CD管 | 不要(手曲げ) | 可とう性あり |
| 薄鋼C管 | パイプベンダー(手動) | 金属管専用 |
| 厚鋼G管 | 電動油圧ベンダー | 大径管対応 |
電技解釈・内線規程との関連
電技解釈第158条(合成樹脂管工事)では「管の曲げ半径は管の内径の6倍以上とし、管のつぶれがないようにすること」が規定されています。VE管の曲げ半径不足・変形は電線被覆の摩耗・断線・引き通し困難の原因となります。
第一種電気工事士・電験三種への展開
第一種電気工事士の施工管理では、特殊場所(可燃性ガス発生場所・危険物取扱場所)での電線管工事において、材料・工法の適切な選定が問われます。電技解釈第176〜185条の特殊場所の配線では、防爆型機器・金属管工事との組み合わせが規定されており、VE管が使用できない場所や条件を把握することが重要です。近年の工場設備では、腐食性ガス環境(塩素・硫化水素等)でのステンレス電線管や耐食性樹脂コーティング管の採用が増えており、材料選定の専門知識が実務で求められます。
本問は合格ナビが作成したオリジナル問題です(本試験問題の転載ではありません)。 根拠・出典:出典:令和4年度上期(午後) 第二種電気工事士 学科試験 問18(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。
執筆・監修:Zawa Lab(合格ナビ運営者情報) / 電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づきオリジナル問題と段差性のあるAI解説を作成しています。