第二種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第二種電工 令和4年度下期午前 問23|電気機器・配線器具・配線

問題

第二種電工 | 電気機器・配線器具・配線 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12

使用電圧200 V の電動機に接続する部分の 金属可とう電線管工事として,不適切なもの は。 ただし,管は2 種金属製可とう電線管を使用 する。

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答え合わせ

正解は イ
  • ア
  • イ
  • ウ
  • エ

自信の3択

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解説

正答はイ「管の長さが6mであるので,電線管のD種接地工事を省略した」が不適切です。

使用電圧200Vの電動機に接続する金属可とう電線管工事では、管の接地工事(D種)を省略できる条件として「管の長さが4m以下であること」があります。6mの場合は4mを超えているため、D種接地を省略できません。接地工事を省略すると、管に漏電したときに電気が流れたままになり、触れた人が感電する危険があります。アのストレートボックスコネクタの使用、ウの曲げ半径を内径の6倍以上とすること、エのコンビネーションカップリングで金属管(鋼製電線管)と可とう電線管を接続することは、いずれも正しい施工です。「D種接地を省略できるのは4m以下」という数値は試験頻出なので確実に覚えましょう。

正答はイ「管の長さが6mであるので,電線管のD種接地工事を省略した(不適切)」です。

各選択肢を詳しく分析します。

ア(適切):管とボックスとの接続にストレートボックスコネクタを使用した

2種金属製可とう電線管とボックス(アウトレットボックス等)を接続するにはストレートボックスコネクタ(または可とうコンジットコネクタ)を使用します。専用コネクタを使うことで機械的・電気的に確実な接続が確保されます。正しい施工方法です。

イ(不適切・正答):管の長さ6mでD種接地工事を省略した

金属可とう電線管工事では、管の長さが4m以下の場合に限って接地工事を省略できます。6mは4mを超えているため省略できず、D種接地工事が必要です。

ウ(適切):管の内側の曲げ半径を管の内径の6倍以上とした

金属可とう電線管の曲げ半径は、管の内径の6倍以上とします(管内の電線被覆の損傷防止)。これは正しい施工です。

エ(適切):管と金属管(鋼製電線管)との接続にコンビネーションカップリングを使用した

コンビネーションカップリングは、可とう電線管と金属管(鋼製電線管)など種類の異なる管どうしを接続する部材で、この用途として適切な使い方です。

接地省略条件の整理

金属可とう電線管(2種)の接地省略:管の長さが4m以下。4mを超える場合はD種接地工事が必要。

正答はイ「管の長さが6mであるので,電線管のD種接地工事を省略した(不適切)」です。

接地省略条件のポイント

使用電圧200Vの電動機に接続する2種金属製可とう電線管では、管の長さが4m以下であればD種接地工事を省略できます。本問は管の長さが6mで4mを超えるため省略はできず、D種接地工事が必要です。長さの数値(4m)を条件として確実に覚えることが得点に直結します。

2種金属製可とう電線管(プリカチューブ)の特性

2種金属製可とう電線管はJIS C 8309に規定される可とう性の高い金属製の電線管で、以下の特徴があります。

  • 金属製の外装で機械的損傷に強い
  • 曲げて施工できるため、電動機接続部・振動のある機器への接続部に使用される
  • ボックスとの接続にはボックスコネクタ、金属管(鋼製電線管)との接続にはコンビネーションカップリングなど専用の部材を使用する

施設基準の整理

施工項目規定値・内容
曲げ半径管内径の6倍以上
D種接地の省略管の長さ4m以下
ボックス接続ストレートボックスコネクタなど専用部材を使用
金属管との接続コンビネーションカップリングを使用

第一種電気工事士・電験三種への展開

第一種電気工事士の学科試験では、高圧設備における接地工事の種類(A種・B種・C種・D種)と施工場所・施設基準の詳細な組み合わせ問題が出題されます。特にA種接地(避雷器・高圧機器外箱)・B種接地(変圧器中性点)・C種接地(300V超の低圧機器)の違いを正確に理解することが必要です。電験三種「法規」では電気設備技術基準の解釈の接地工事の詳細規定が頻出です。接地抵抗値の測定(接地抵抗計・3端子法)・接地線の太さ・接地棒の施工方法も実務上の重要知識です。

この問題の根拠条番号はe-Govの本文と機械で照合しています(2026-09-13)。照合の方法
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は一般財団法人 電気技術者試験センターが公表した過去の試験問題です(同センターの公式FAQにより教育目的での利用は許諾・使用料不要。図・写真も同センターの公表問題から掲載)。解説は合格ナビが作成しています。 根拠・出典:出典:令和4年度下期(午前) 第二種電気工事士 学科試験 問23(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づき、段差のある3段階の解説を作成しています。