第二種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第二種電工 令和5年度上期午前 問35|工事の方法

問題

第二種電工 | 工事の方法 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12

⑤で示す図記号の名称は。

配線図の⑤の部分(出典: 令和5年度上期(午前) 第二種電気工事士 学科試験 問35/電気技術者試験センター)
配線図の全体(出典: 令和5年度上期(午前) 第二種電気工事士 学科試験/電気技術者試験センター)

図・写真の中の記号が イ・ロ・ハ・ニ のときは、選択肢の ア・イ・ウ・エ に順に対応します(試験の問題用紙の表記)。

図の出典:令和5年度上期(午前) 第二種電気工事士 学科試験 問35(一般財団法人 電気技術者試験センター)

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答え合わせ

正解は エ
  • ア
  • イ
  • ウ
  • エ

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解説

図記号⑤の名称を問う問題。選択肢はアプルボックス・イVVF用ジョイントボックス・ウジャンクションボックス・エジョイントボックス。正答はエ(ジョイントボックス)。ジョイントボックスは電線の接続・分岐のために使用するボックスで、配線図上では□(正方形)で表示される。プルボックスは大型ボックス(□にP記号)、VVF用ジョイントボックスはVVFケーブル専用の形状(□にVVF記号)。ジャンクションボックスは英語の同義語だが試験での標準呼称はジョイントボックス。正答はエ(ジョイントボックス)。

ジョイントボックスとその類似ボックスの図記号識別(JIS C 0617):ジョイントボックス:□(付加記号なし)→電線接続・分岐・器具取付の標準ボックス。アウトレットボックスとも呼ばれる。プルボックス:□に「P」または大型の□→多数ケーブルの引き通し・接続に使用する大型ボックス。VVF用ジョイントボックス:□に「VVF」記号→VVFケーブル専用のスライド式固定機構を持つボックス。ジャンクションボックス(Junction Box):英語の同義語(Junction=接合点)→試験では「ジョイントボックス」が正式呼称として使われる。本問⑤の図記号は付加記号なしの□形→ジョイントボックスと識別。正答はエ(ジョイントボックス)。

ジョイントボックスは配線図の全問題で登場する最基本図記号。「□形=ボックス系」という大原則と付加記号による細分類を体系化することで、配線図問題全体の解答速度が上がる。

【ジョイントボックスの規格と種類(JIS C 8340・アウトレットボックス)】鋼板製アウトレットボックス:最も一般的。厚さ1.2mm以上の鋼板製。ノックアウト(KO):管が接続できる打ち抜き済み穴(薄い金属が残っている→ドライバー等でノックアウト)。KOサイズ:薄鋼電線管19mm・25mm・E管各種・金属可とう管など複数サイズのKOがある。標準サイズ:アウトレットボックス四角形(100×100mm・100×75mm等)・八角形(91mm等)。八角形(オクタゴン)ボックス:天井照明器具の取付点に使用(円形・八角形のケース)。取付:桁(野縁)または鉄骨に直接ボルト固定。

【配線図で「□」が出たときの判断フロー】□に「P」→プルボックス。□に「VVF」→VVF用ジョイントボックス。□に数字・ハッチング等→プルボックスの大型化を示す場合もある。□だけ(付加記号なし)→ジョイントボックス(本問)。大きな□(プルボックス)か小さな□(ジョイントボックス)かで視覚的に判断できる場合もある(縮尺が同じなら)。

【ジョイントボックス内の施工(実務)】電線接続:リングスリーブ圧着またはワゴコネクタ。接続部は絶縁処理(キャップまたはテープ)。ボックス内には電線の余長(最低150mm程度)を確保。電線は各方向のKOから引き込み・引き出す。照明スイッチやコンセントの裏ボックスとしても機能する(器具取付ねじを使って器具を固定)。正答はエ(ジョイントボックス)。

この問題の根拠出典:令和5年度上期(午前) 第二種電気工事士 学科試験 問35(一般財団法人 電気技術者試験センター)
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は一般財団法人 電気技術者試験センターが公表した過去の試験問題です(同センターの公式FAQにより教育目的での利用は許諾・使用料不要。図・写真も同センターの公表問題から掲載)。解説は合格ナビが作成しています。 根拠・出典:出典:令和5年度上期(午前) 第二種電気工事士 学科試験 問35(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づき、段差のある3段階の解説を作成しています。