第二種電工 工事の方法 問11：工事の方法
（令和8年度（2026年度）試験対応・数値確認日 2026-06-12）
600V ビニル絶縁ビニルシースケーブル平形 1.6 mm を使用した低圧屋内配線工事で，絶縁 電線相互の終端接続部分の絶縁処理として， 不適切なものは。 ただし，ビニルテープはJIS に定める厚さ 約0.2mm の電気絶縁用ポリ塩化ビニル粘着 テープとする。
- アリングスリーブにより接続し，接続部分を自己融着性絶縁テープ(厚さ約0.5 mm)
- イリングスリーブにより接続し，接続部分を黒色粘着性ポリエチレン絶縁テープ
- ウリングスリーブにより接続し，接続部分をビニルテープで半幅以上重ねて1 回正答
- エ差込形コネクタにより接続し，接続部分をビニルテープで巻かなかった。
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電線の接続部分は露出した導体をきちんと絶縁しなければならない。ビニルテープ（厚さ0.2mm）は巻き方に注意が必要で、半幅以上重ねて2回（以上）巻くことで元の絶縁物と同等の厚みを確保する。1回巻きでは絶縁が不足する。差込形コネクタ（ワゴ型）は絶縁ハウジングが一体化しているため、追加のテープ巻きは不要。選択肢ウの「1回巻き」は絶縁が不十分で不適切、よって正答はウ。
絶縁処理の基準は電技解釈第12条で「接続部分を電線の絶縁物と同等以上の絶縁効力のあるもので被覆する」と規定。ビニルテープ（0.2mm厚）を使う場合は半幅以上重ねて2回以上巻くことで合計厚みを確保する。1回巻きでは絶縁物の厚みに達しない。ア（自己融着性絶縁テープ0.5mm）は厚みが大きく1回でも可。イ（黒色粘着性ポリエチレンテープ）は絶縁効力があり適切。エ（差込形コネクタ）は接続・絶縁が一体なのでテープ不要で適切。ウは1回巻きのみで絶縁が不十分なため不適切。正答はウ。
電線接続部の絶縁処理は電技解釈第12条の基本要件「同等以上の絶縁効力」を満たす必要がある。使用する材料ごとに巻き方の規定が異なり、材料特性の違いを理解することが重要。
【材料別の絶縁処理規定】ビニルテープ（JIS C 2336）：厚さ約0.2mm。半幅以上重ねて2回以上（計0.4mm以上）巻く必要がある。1回巻きでは0.2mmに過ぎず不足。自己融着性絶縁テープ（シリコーン系等）：厚さ約0.5mm以上であれば半幅重ねで1回でも同等以上となる場合がある。融着により隙間なく被覆できる特長がある。黒色粘着性ポリエチレン絶縁テープ：耐候性・耐熱性が高く、ビニルテープと同等以上の絶縁効力がある。差込形コネクタ（ワゴ型・レバー式）：コネクタ自体が絶縁ハウジングで導体を完全被覆するため、追加絶縁処理は不要。
【各選択肢の判定】ア（自己融着性テープ0.5mmで適切な巻き方）→適切。イ（黒色粘着性ポリエチレンテープで適切）→適切。ウ（ビニルテープ半幅以上重ねて1回のみ）→1回では絶縁が不十分で不適切。エ（差込形コネクタでテープ不要）→適切。
【現場での確認ポイント】接続部の絶縁処理は竣工検査や定期点検でも重要な確認項目。テープの劣化（日焼け・ひびわれ）は時間とともに進行するため、定期的な点検・交換が必要。配線器具接続後の絶縁抵抗試験（メガー測定）で接続部の絶縁性能を数値で確認することが品質保証の基本。正答はウ。
本問は合格ナビが作成したオリジナル問題です（本試験問題の転載ではありません）。 根拠・出典：出典：令和4年度下期（午後） 第二種電気工事士 学科試験 問19（一般財団法人 電気技術者試験センター） 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」（https://elaws.e-gov.go.jp/）で原文を確認できます。令和8年度（2026年度）試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映（数値確認日 2026-06-12）。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。
執筆・監修：Zawa Lab（合格ナビ運営者情報） ／ 電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づきオリジナル問題と段差性のあるAI解説を作成しています。