第二種電工 工事の方法 問16：工事の方法
（令和8年度（2026年度）試験対応・数値確認日 2026-06-12）
合成樹脂製可とう電線管 PF 管 による低圧 屋内配線工事で，管内に断面積5.5 mm2 の600V ビニル絶縁電線 軟銅線 7 本を収めて施設した 場合，電線1 本当たりの許容電流［A］は。 ただし，周囲温度は30℃以下，電流減少係数 は0.49 とする。
- ア13
- イ17
- ウ24正答
- エ29
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電線管の中に複数の電線を入れると、電線同士が互いに発熱を阻害して熱がこもるため、電流を流せる量（許容電流）が下がる。この低下を表したのが「電流減少係数」。5.5mm²の電線の基本許容電流は49A（30℃以下の場合）。7本入れると係数0.49を掛けて49×0.49≒24A。正答はウ（24A）。
電線管内に多数の電線を収める場合、電流減少係数を基本許容電流に掛けて管内許容電流を求める。5.5mm²電線の基本許容電流（PF管・周囲温度30℃以下）は49A。電線7本の場合の電流減少係数は0.49（問題文に明記）。管内許容電流=49×0.49=24.01≒24A（正答ウ）。電流減少係数の値は収める電線本数が増えるほど小さくなる（本数増=発熱集中=許容電流低下）。試験では電流減少係数の値が与えられることが多く、基本許容電流を暗記して乗算するだけの計算問題として出題される。
電流減少係数（低減係数）は電技解釈の附属表（電線の許容電流）に規定されており、電線管・ダクト内に収める電線本数に応じて定められている。本問のように「係数が与えられる」形式では計算が単純だが、「係数を暗記して求める」形式では本数区分ごとの係数値が問われる。
【電流減少係数の規定値（PF管・VE管等）】3本以下：0.70。4本：0.63。5〜6本：0.56。7本以上：0.49。
【本問の計算】5.5mm²電線の基本許容電流（JIS C 3307・30℃以下）=49A。電線本数7本→係数0.49。管内許容電流=49×0.49=24.01≒24A（正答ウ）。
【基本許容電流の規定値（30℃以下・主要サイズ）】1.6mm：27A、2.0mm：35A、2.5mm²：42A、4mm²：42A、5.5mm²：49A。これらを暗記しておくことで、どの電線本数でも計算できる。
【実務上の注意点】PF管（可とう管）は曲げやすく施工性が良い反面、通電時の放熱性が金属管より劣るため、許容電流の低減が重要。長距離・高電流回路では金属管（薄鋼・厚鋼）を選択し、電流減少係数を考慮した余裕ある電線サイズを選ぶ必要がある。電線管設計では許容電流の計算と合わせて、電線管の内径に対して電線の合計断面積が32%（3本の場合）または40%（2本）以内に収まるかも確認する（電線管の充填率規定）。正答はウ（24A）。
本問は合格ナビが作成したオリジナル問題です（本試験問題の転載ではありません）。 根拠・出典：出典：令和5年度上期（午前） 第二種電気工事士 学科試験 問8（一般財団法人 電気技術者試験センター） 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」（https://elaws.e-gov.go.jp/）で原文を確認できます。令和8年度（2026年度）試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映（数値確認日 2026-06-12）。
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執筆・監修：Zawa Lab（合格ナビ運営者情報） ／ 電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づきオリジナル問題と段差性のあるAI解説を作成しています。