問題
住宅の屋内に三相200 Vのルームエアコンを施設した。工事方法として,適切なものは。 ただし,三相電源の対地電圧は200 Vで,ルームエアコン及び配線は簡易接触防護措置を施すものとする。
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答え合わせ
- ア
- イ
- ウ
- エ
自信の3択
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解説
住宅の屋内電路の対地電圧は原則150V以下。対地電圧200Vの三相200Vを住宅内で使えるのは、定格消費電力2kW以上の機器に限られ、①機器と屋内配線を直接接続する(コンセントは使わない)、②専用の開閉器と過電流遮断器(配線用遮断器)を付ける、③漏電遮断器を付ける、などの条件をすべて満たす場合だけ。ア・イは1.5kWで2kW未満なのでそもそも不可。エはコンセント接続で、漏電遮断器もない。ウは2.5kW・配線用遮断器と漏電遮断器・ケーブル工事・直接接続ですべて満たす。正答は(ウ)。
根拠は電技解釈第143条(電路の対地電圧の制限)。住宅の屋内電路の対地電圧は150V以下が原則だが、定格消費電力2kW以上の電気機械器具とそれに電気を供給する屋内配線は、次の条件をすべて満たせば対地電圧300V以下にできる。
①屋内配線は、その電気機械器具だけに電気を供給するものであること
②電気機械器具と屋内配線は直接接続すること(コンセントによる接続は不可)
③専用の開閉器及び過電流遮断器を施設すること
④地絡を生じたときに自動的に電路を遮断する装置(漏電遮断器)を施設すること
⑤屋内配線は簡易接触防護措置を施した合成樹脂管工事・金属管工事・ケーブル工事などで施設すること
各選択肢:ア・イは定格消費電力1.5kWで2kW未満なので、対地電圧200Vで施設すること自体ができない(アはさらにコンセント接続・漏電遮断器なし)。エは2.5kWだが、コンセント接続で②に反し、漏電遮断器がなく④にも反する。ウは2.5kW、専用の配線用遮断器(③)と漏電遮断器(④)、ケーブル工事(⑤)、直接接続(②)で、すべての条件を満たす。正答は(ウ)。
本問は、住宅の屋内電路の対地電圧150V以下の原則と、その例外として対地電圧300V以下が認められる条件(電技解釈第143条第1項第1号)を正確に覚えているかを問う問題。
【原則】
住宅の屋内電路(電気機械器具内の電路を除く)の対地電圧は150V以下。住宅では人が電気機器に触れる機会が多く、対地電圧が高いほど感電したときの危険が大きいため。単相3線式100/200Vの200V回路は対地電圧100Vなので、この原則の範囲内である。三相3線式200Vは対地電圧200Vになるため、原則から外れる。
【例外:対地電圧300V以下にできる条件(すべて必要)】
1. 定格消費電力が2kW以上の電気機械器具と、これだけに電気を供給する屋内配線であること
2. 電気機械器具と屋内配線は直接接続すること
3. 電気機械器具に電気を供給する電路には、専用の開閉器及び過電流遮断器を施設すること
4. 電路には、地絡を生じたときに自動的に電路を遮断する装置を施設すること(漏電遮断器)
5. 電気機械器具と屋内配線には簡易接触防護措置を施すこと。屋内配線は合成樹脂管工事、金属管工事又はケーブル工事(一定の条件のもの)で施設すること
専用の開閉器と過電流遮断器は、配線用遮断器1台で兼ねることができる。
【各選択肢の判定】
- ア(1.5kW・配線用遮断器のみ・合成樹脂管工事・コンセント):条件1(2kW以上)を満たさない。さらにコンセント接続(条件2違反)、漏電遮断器なし(条件4違反)。
- イ(1.5kW・漏電遮断器・合成樹脂管工事・直接接続):接続方法と工事方法はよいが、条件1の2kW以上を満たさないので不適切。2kW未満の機器は、三相200V(対地電圧200V)ではなく対地電圧150V以下の電源で使う。
- ウ(2.5kW・配線用遮断器+漏電遮断器・ケーブル工事・直接接続):条件1〜5をすべて満たす。正答。
- エ(2.5kW・配線用遮断器のみ・金属管工事・コンセント):容量と工事方法はよいが、コンセント接続(条件2違反)と漏電遮断器なし(条件4違反)で不適切。
【解き方のコツ】
まず定格消費電力が2kW以上かで選択肢を絞り(ア・イが消える)、次に「直接接続」と「漏電遮断器」の2点を確認する(エが消える)。この3点で正答にたどり着ける。なお、設問の「簡易接触防護措置を施す」は条件5を満たすための前提として与えられている。正答は(ウ)。
- 電気設備に関する技術基準を定める省令e-Govで原文を読む
出典と作り方
本問は一般財団法人 電気技術者試験センターが公表した過去の試験問題です(同センターの公式FAQにより教育目的での利用は許諾・使用料不要。図・写真も同センターの公表問題から掲載)。解説は合格ナビが作成しています。 根拠・出典:出典:令和7年度上期 第二種電気工事士 学科試験 問21(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。
執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づき、段差のある3段階の解説を作成しています。

