第二種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第二種電工 令和5年度上期午前 問19|工事の方法

問題

第二種電工 | 工事の方法 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12

単相100 V の屋内配線工事における絶縁 電線相互の接続で,不適切なものは。

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答え合わせ

正解は エ
  • ア
  • イ
  • ウ
  • エ

自信の3択

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解説

絶縁電線相互の接続で不適切なものを選ぶ問題。正答はエ(電線の電気抵抗が5%増加した)。電線接続の3条件(電技解釈第12条):(1)電気的抵抗を増加させてはならない、(2)引張強さを20%以上減少させてはならない、(3)絶縁物と同等以上の絶縁効力で被覆する。エの「5%増加」は(1)に違反するため不適切(増加は0%であること=抵抗増加させないことが要件)。イの15%減少は20%未満なので適切(20%以上減少はNG)。ウの差込コネクタ接続にビニルテープ不要も適切。正答はエ。

電線接続の適否判断基準(電技解釈第12条):(1)電気抵抗の増加:接続部の電気抵抗は増加させてはならない(0%増加が要件→エの5%増加は違反・不適切)。(2)引張強さの減少:接続部の引張強さを20%以上減少させてはならない(イの15%減少は20%未満なので適切)。(3)絶縁被覆:接続部は接続する電線の絶縁物と同等以上の絶縁効力を持つ物で被覆する(アは「同等以上」なので適切)。差込形コネクタ接続の特例:コネクタ内部で絶縁が確保されるためビニルテープの追加絶縁は不要(ウは適切)。正答はエ(電気抵抗5%増加は接続不良で電技解釈違反)。

電線接続の3条件は電工試験の根幹となる法令知識。条件の数値と「以上/超過/未満/以下」の区別を正確に覚えることが得点の分かれ目。

【電線接続の3条件(電技解釈第12条)の詳細】条件1:電気抵抗を増加させない。根拠:接続部の抵抗増加→ジュール熱発生(Q=I²Rt)→絶縁物の劣化・火災リスク。要件:接続前後で抵抗が増えてはならない(0%増加が要件)。圧着スリーブやリングスリーブ(E形)は適切に圧着すれば電気抵抗が増加しない。差込コネクタも同様。直接ねじり合わせのみの接続は抵抗増加のリスクがある(よって禁止工法)。条件2:引張強さを20%以上減少させない。根拠:接続部の強度低下→振動・引張荷重で切断→断線リスク。要件:引張強さの低下が19%以下なら可(20%以上はNG)。リングスリーブ(E形)圧着・差込コネクタは強度を保持できる。条件3:接続部の絶縁被覆。根拠:裸電線部分が露出→感電・短絡リスク。要件:接続する電線の絶縁物と同等以上の絶縁効力。ビニルテープ(IVの場合)・自己融着テープ・絶縁キャップ・差込コネクタの内部絶縁等。

【差込コネクタの絶縁について】差込コネクタ(ワゴコネクタ等)は内部にバネ接触子と絶縁ハウジングが一体化されている。外部への絶縁被覆が不要(コネクタ自体が絶縁体)→ビニルテープ追加絶縁は不要(ウは適切な施工)。ただしコネクタからはみ出た裸電線部分がある場合は絶縁テープ処理が必要。

【よく出る誤答パターンと理由】「引張強さ15%減少」→20%未満なのでOK(エとの混同に注意)。「電気抵抗5%増加」→増加はすべてNG(0%増加が要件)。「差込コネクタでテープなし」→コネクタ自体が絶縁なのでOK。正答はエ(電気抵抗5%増加は電技解釈第12条違反で不適切)。

この問題の根拠条番号はe-Govの本文と機械で照合しています(2026-09-13)。照合の方法
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は一般財団法人 電気技術者試験センターが公表した過去の試験問題です(同センターの公式FAQにより教育目的での利用は許諾・使用料不要。図・写真も同センターの公表問題から掲載)。解説は合格ナビが作成しています。 根拠・出典:出典:令和5年度上期(午前) 第二種電気工事士 学科試験 問19(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づき、段差のある3段階の解説を作成しています。