第一種電工 電気工事の施工方法 問2：電気工事の施工方法

地中にケーブルを施設する場合の「材料と埋設深さの適切な組合せ」を問う問題。正答はア（不適切な組合せ）。地中電線路の埋設深さは電技解釈第120条・第125条で規定。車両（重量物）が通行する場所では地表から1.2m以上・それ以外は0.6m以上が基本。選択肢アの「ポリエチレン被覆鋼管＋舗装下面から0.2m」が不適切。舗装下0.2mは車道では浅すぎ（最低1.2m必要）、且つポリエチレン被覆鋼管を車道で0.2mに埋設することは損傷リスクが高く規定違反。正答はア（ポリエチレン被覆鋼管・舗装下面から0.2m）。

地中電線路施設における材料と埋設深さの適切性判定問題。正答はア（不適切な組合せ）。電技解釈第120条・第125条の地中電線路の埋設深さ規定を適用する。

【電技解釈の埋設深さ規定（地中低圧電線路）】

重量物（車両等）が通過する場所（車道・駐車場）：

→ ケーブル直埋：地表から1.2m以上

→ 防護管使用：地表から0.3m以上（JIS C 3653 防護管使用時）

車道以外（歩道・屋内・非通過箇所）：

→ ケーブル直埋：地表から0.6m以上

→ 防護管使用：地表から0.3m以上

舗装下面からの距離と地表からの距離：

舗装が0.1〜0.2m厚の場合、「舗装下面から0.2m」≒地表から0.3〜0.4m（車道では不足）

【各選択肢の判定】

ア（正答・不適切）：ポリエチレン被覆鋼管＋舗装下面0.2m

→ 舗装下0.2mは車道での1.2m要件を大幅に下回る（舗装厚を加算しても0.3〜0.4m程度）→ 不適切

イ（適切）：硬質ポリ塩化ビニル電線管（VE管）＋舗装下面0.3m

→ JIS C 3653準拠の防護管使用時：舗装下0.3m → 適切（条件による）

ウ（適切）：波付硬質合成樹脂管（FEP管）＋舗装下面0.6m

→ 0.6m以上の埋設深さで直埋可能な車道外等の条件 → 適切

エ（適切）：コンクリートトラフ＋舗装下面1.2m

→ 車道で1.2m以上の埋設 → 最も安全な施設方法 → 適切

正答はア（ポリエチレン被覆鋼管＋舗装下面から0.2mが不適切）。

地中電線路の施設方法（材料選定・埋設深さ）の適切性判定問題。正答はア（ポリエチレン被覆鋼管を舗装下面から0.2mに埋設する組合せが不適切）。

【地中電線路の施設方法と埋設深さ（電技解釈第120条・第125条詳細）】

管路式（防護管に収容して埋設）の埋設深さ：

①車両その他重量物の圧力を受けるおそれがある場所：1.2m以上（直埋）

　防護管（JIS C 3653適合管）使用の場合：0.3m以上に緩和可

②上記以外の場所：0.6m以上（直埋）

　防護管使用の場合：0.3m以上に緩和可

【各防護管・施設材料の特徴】

ポリエチレン被覆鋼管（PE被覆鋼管）：

→ 機械的強度は高いが、腐食防止が目的。埋設深さ規定は管種に関係なく地絡位置に応じた電技解釈が適用。舗装下0.2mでは1.2m要件を満たさない（重量物通行の舗装下）。

硬質ポリ塩化ビニル電線管（VE管・JIS C 8411）：

→ 耐食性・可とう性あり。JIS C 3653「地中電線路の機械的保護に用いる防護管」に含まれる場合、防護管として認められ0.3m以上で適法。

波付硬質合成樹脂管（FEP管・JIS C 3653）：

→ 地中電線路専用防護管。機械的保護能力が高く、標準的な地中電線路施設に広く使用。0.6mで車道外は直埋と同等の保護レベル。

コンクリートトラフ：

→ コンクリート製防護筒（電線を収容して保護）。車道下1.2m以上の最も安全な施設方法。大規模電力ケーブル（超高圧送電）でも使用。

【埋設深さ違反の具体的リスク】

舗装下0.2mに埋設した場合：

・道路工事（掘削・杭打ち）での損傷リスク極大

・車両の繰り返し振動・衝撃による被覆損傷

・地絡故障→地表への漏電→感電事故

・停電範囲の拡大（地中電線路の地絡は発見が困難で復旧時間が長い）

【第二種電気工事士との差異】

第二種でも地中電線路の埋設深さ（0.6m・1.2m）は出題されるが、対象は低圧地中電線路のみ。第一種では高圧地中電線路（6600V）・特別高圧地中電線路（66kV以上）の施設要件（ケーブル種別・管路・接続部の耐圧試験）も範囲に含まれる。特に第一種では「JIS C 3653適合防護管」の緩和規定（0.3m）を正確に把握することが重要。

【電験三種への接続】

電験三種「法規」では電技解釈の地中電線路施設規定（第120条〜第130条）・地中電線路の絶縁耐力試験（直流高圧試験・交流高圧試験の試験電圧・試験時間）が問われる。「電力」では地中電線路の種類（管路式・直接埋設式・暗渠式）の特徴・故障点標定（TDR法・マーレーループ法）・地絡故障検出（零相電流法）が出題。第一種電気工事士の「埋設深さ規定の遵守」が電験三種では「地中電線路の保護と故障復旧技術」として発展する。