問題
⑤に示す高圧キュービクル内に設置した機器の接地工事に使用する軟銅線の太さに関する記述として,適切なものは。
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答え合わせ
- ア
- イ
- ウ
- エ
自信の3択
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解説
接地線の太さは、接地工事の種類で決まっています。高圧の機器(変圧器、LBS、高圧進相コンデンサ)の金属製の外箱や金属製部分には A 種接地工事を施し、接地線は直径2.6 mm 以上の軟銅線を使います。ア・イの直径2.0 mm と、ウの3.5 mm²(直径2.6 mm の断面積約5.3 mm² に満たない)は、いずれも細すぎて不適切です。高圧計器用変成器の2次側電路は D 種接地工事で、接地線は直径1.6 mm 以上でよいので、3.5 mm² の軟銅線を使ったエが適切です。正答は(エ)。
接地線に使う軟銅線の太さは、電気設備の技術基準の解釈で、接地工事の種類ごとに定められています。
・A 種接地工事:直径2.6 mm 以上の軟銅線(断面積では約5.3 mm² 以上)
・C 種・D 種接地工事:直径1.6 mm 以上の軟銅線(断面積では2.0 mm² 以上に相当)
各選択肢の機器の接地工事の種類と、判定は次のとおりです。
ア:高圧電路と低圧電路を結合する変圧器の金属製外箱は、高圧の機械器具の外箱なので A 種接地工事です(B 種接地工事は、変圧器の低圧側の中性点などに施すもので、外箱ではありません)。直径2.0 mm は、2.6 mm 未満なので不適切。
イ:LBS(高圧負荷開閉器)の金属製部分も、高圧の機械器具の金属製部分で A 種接地工事です。直径2.0 mm は、2.6 mm 未満なので不適切。
ウ:高圧進相コンデンサの金属製外箱も、高圧の機械器具の外箱で A 種接地工事です。3.5 mm² は、直径2.6 mm の断面積(約5.3 mm²)に満たないので不適切。
エ:高圧計器用変成器の2次側電路には、D 種接地工事を施します。D 種の接地線は直径1.6 mm 以上でよく、3.5 mm² の軟銅線は、これを満たすので適切。
正答は(エ)です。
高圧キュービクルの接地工事では、機器ごとに接地工事の種類を見分けられることが出発点で、その種類によって接地線の最小太さが決まります。
【接地工事の種類と接地線の太さ(電気設備の技術基準の解釈)】
| 種類 | 主な対象 | 接地線(軟銅線)の最小の太さ |
|---|---|---|
| A 種 | 高圧・特別高圧の機械器具の鉄台・金属製外箱 | 直径2.6 mm 以上 |
| B 種 | 高圧(特別高圧)と低圧を結合する変圧器の低圧側の中性点または一端子 | 直径4 mm 以上(条件により2.6 mm 以上のものもある) |
| C 種 | 300 V を超える低圧の機械器具の金属製外箱など | 直径1.6 mm 以上 |
| D 種 | 300 V 以下の低圧の機械器具の金属製外箱、高圧計器用変成器の2次側電路など | 直径1.6 mm 以上 |
軟銅線を断面積で換算すると、直径1.6 mm は約2.0 mm²、直径2.0 mm は約3.1 mm²、直径2.6 mm は約5.3 mm² です。選択肢の「3.5 mm²」は、直径では約2.1 mm に当たるため、D 種(1.6 mm 以上)には足りますが、A 種(2.6 mm 以上)には足りません。
【選択肢ごとの検討】
ア:変圧器の外箱は A 種で、直径2.6 mm 以上が必要です。2.0 mm は不適切です。変圧器については、低圧側の中性点に施す B 種接地工事と、外箱に施す A 種接地工事を取り違えないことが大切です。
イ:LBS の金属製部分は A 種で、直径2.6 mm 以上が必要です。2.0 mm は不適切です。
ウ:高圧進相コンデンサの金属製外箱は A 種で、2.6 mm(約5.3 mm²)以上が必要です。3.5 mm² は不適切です。
エ:高圧計器用変成器の2次側電路には、D 種接地工事を施します。D 種は直径1.6 mm 以上でよいので、3.5 mm² の軟銅線で適切です。問題文の「定格負担100 V・A」は、計器用変成器の仕様を示す情報で、接地線の太さの判断には直接関係しません。
【解き方】1. 機器が高圧か低圧かを確認し、高圧機器の外箱・金属製部分なら A 種(2.6 mm 以上)と判断する。2. 計器用変成器の2次側電路や、300 V 以下の低圧機器は D 種(1.6 mm 以上)。3. 断面積と直径の換算を使って、選択肢の太さと比べる。
同じキュービクル内でも、高圧側の機器は太く、計器用変成器の2次側や低圧の制御回路は細くてよい、という整理が試験では有効です。正答は(エ)です。
出典と作り方
本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和6年度 第一種電気工事士 学科試験 問34(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。
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執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。


