問題
直管LEDランプに関する記述として, 誤っているものは。
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答え合わせ
- ア
- イ
- ウ
- エ
自信の3択
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解説
正答はア「すべての蛍光灯照明器具にそのまま使用できる」が誤りです。
直管LEDランプは蛍光灯の代替品ですが、すべての蛍光灯器具にそのまま使えるわけではありません。蛍光灯器具には安定器(磁気式・電子式)がついており、LEDランプはその種類と組み合わせを確認する必要があります。安定器を通さずに使う「工事不要タイプ」でも、器具によっては改造や安定器バイパス工事が必要です。他の選択肢はすべて正しい記述です。蛍光灯と比べて消費電力が小さく省エネ、制御装置(点灯回路)が内蔵タイプと外付けタイプがあり、寿命も蛍光灯より長いので、イ・ウ・エはいずれも正しい記述です。
正答はア「すべての蛍光灯照明器具にそのまま使用できる」が誤りです。
各選択肢を分析します。
ア(誤・正答):すべての蛍光灯照明器具にそのままは使えない
直管LEDランプには「グロースターター形器具対応」「インバータ器具対応」「工事不要(既存安定器使用可)」「工事必要(安定器バイパス)」など複数のタイプがあります。自分の器具に合わないLEDランプを装着すると点灯しない・過熱・故障の原因となります。必ず器具とLEDランプの適合性を確認する必要があります。
イ(正):同じ明るさの蛍光灯と比較して消費電力が小さい
LEDは発光ダイオードを使った固体発光素子で、蛍光灯より発光効率(lm/W)が高く、同等の明るさ(光束)で消費電力を約40〜50%削減できます。寿命も4万時間以上と蛍光灯(1万時間程度)の数倍あります。
ウ(正):制御装置が内蔵されているものと内蔵されていないものとがある
直管LEDには電源回路(LED制御装置)が管内に内蔵された「内蔵形」と、外部に設置する「外付け形」があります。内蔵形は安定器バイパス工事が必要で、外付け形は専用器具が必要です。
エ(正):蛍光灯に比べて寿命が長い
LEDランプの寿命は4万時間程度と、蛍光灯(1万時間程度)より長いので正しい記述です。本問の正答はアです。
正答はア「すべての蛍光灯照明器具にそのままは使用できない」が誤りです。
直管LEDランプの種類と器具適合性
直管LEDランプはJIS C 8159で規格化されており、接続方式により以下のタイプに分類されます。
タイプ別整理
- 工事不要タイプ(グロースターター形器具対応):グロー(点灯管)式の既存器具にそのまま装着可能。ただし電子式インバータ器具では使用不可
- 工事不要タイプ(インバータ器具対応):既製インバータ器具専用。グロー式器具には不可
- 工事必要タイプ(バイパス工事):既存安定器を取り外すか短絡して、LEDランプへ直接電源を供給する改造工事が必要
- LED専用器具:最初からLEDランプ専用の照明器具を新規設置するタイプ
電気工事士との関係
安定器バイパス工事は電気工事に該当するため、電気工事士の免状が必要です。無資格者がバイパス工事を行うことは電気工事士法違反となります。また工事後は設備の変更として適切な記録が求められます。
LED照明の技術的特性
LEDは電流駆動素子であり、定電圧をかけると過大電流が流れて破損します。そのため定電流制御回路(LED制御装置)が不可欠です。また高演色性(Ra90以上)タイプや調光対応(PWM制御)タイプ、防眩(UGR値)対応タイプなど、用途に応じた選択が重要です。省エネ法の改正でトップランナー制度の対象になり、LED器具の最低効率規制が設けられています。
第一種電気工事士・電験三種への展開
第一種電気工事士の施設管理では、LED照明の更新工事において既存配線・分岐回路の容量確認が必要です。LED化で消費電力が下がっても、回路の保護協調(遮断器の定格選定)は変更後の負荷電流に合わせて見直す場合があります。電験三種「理論」では発光効率(lm/W)・視感度曲線・色温度(K)・演色評価数(Ra)といった照明工学の基礎が問われます。近年のスマートビル設計では、LEDのDMX512やDALIプロトコルによる個別制御・センサ連携による在室検知調光が普及しており、電気設備設計者にはBAS(ビル自動化システム)との連携知識も求められます。
- 電気工事士法e-Govで原文を読む
- エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律e-Govで原文を読む
出典と作り方
本問は一般財団法人 電気技術者試験センターが公表した過去の試験問題です(同センターの公式FAQにより教育目的での利用は許諾・使用料不要。図・写真も同センターの公表問題から掲載)。解説は合格ナビが作成しています。 根拠・出典:出典:令和5年度上期(午後) 第二種電気工事士 学科試験 問15(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。
執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づき、段差のある3段階の解説を作成しています。

