問題
電気工事の作業と使用する工具の組合せと して,誤っているものは。
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答え合わせ
- ア
- イ
- ウ
- エ
自信の3択
えらぶと、この端末に記録します(登録はいりません)
解説
正答はエ「薄鋼電線管を切断する作業とプリカナイフ(誤った組み合わせ)」です。
プリカナイフは「プリカチューブ(金属製可とう電線管)」を切断するための専用工具であり、薄鋼電線管(C管)の切断には使えません。薄鋼電線管の切断には金切りのこ(弓のこ)やパイプカッターを使います。アの「金属製キャビネットに穴をあける作業とノックアウトパンチャ」、イの「木造天井板に穴をあける作業と羽根ぎり」、ウの「電線のたるみを取る作業と張線器」はそれぞれ正しい組み合わせです。プリカナイフの用途(可とう電線管専用)を確実に覚えてください。
正答はエ「薄鋼電線管を切断する作業とプリカナイフ(誤り)」です。
各選択肢を分析します。
ア(正):金属製キャビネットに穴をあける作業とノックアウトパンチャ
ノックアウトパンチャは金属製キャビネットやボックスの板に配管用の丸穴をあける工具で、正しい組合せです。
イ(正):木造天井板に電線管を通す穴をあける作業と羽根ぎり
羽根ぎり(スペードビット)は木材に大径の穴を開けるためのドリルビットで、電動ドリルに装着して使用します。天井板・柱・梁に電線管が通る穴を開ける作業に適しています。中央のガイドピンで位置を固定し、外周の平刃で木材を削ります。
ウ(正):電線・メッセンジャワイヤ等のたるみを取る作業と張線器
張線器(シメラー)は架空配線・メッセンジャワイヤを引き張ってたるみを取るための工具で、ラチェット機構で線を段階的に引き締めます。屋外架空配線工事での必須工具です。
エ(誤・正答):薄鋼電線管を切断する作業とプリカナイフ
プリカナイフはプリカチューブ(2種金属製可とう電線管・フレキシブルコンジット)の切断に特化した工具です。波状の金属管に沿って刃を入れる構造になっており、薄鋼電線管(直管)には使えません。薄鋼管の切断は金切りのこ・パイプカッターを使います。
正答はエ「薄鋼電線管を切断する作業とプリカナイフ(誤り)」です。
プリカチューブと薄鋼電線管の比較
プリカチューブ(金属製可とう電線管)は、電気設備技術基準の解釈の金属可とう電線管工事に規定された可とう性の高い金属製電線管です。薄鋼電線管(金属管工事)との主な違いは以下のとおりです。
| 特性 | 薄鋼電線管(C管) | プリカチューブ(2種) |
|---|---|---|
| 形状 | 直管・硬質 | 波形・可とう性あり |
| 切断工具 | 金切りのこ・パイプカッター | プリカナイフ |
| 曲げ | パイプベンダー | 手曲げ可能(最小曲げ半径内径×6倍) |
| 用途 | 露出・隠ぺい一般配線 | 機器との接続部・振動箇所 |
| D種接地省略条件 | 4m以下・乾燥場所等 | 4m以下・乾燥場所等(同条件) |
プリカナイフの構造と使用方法
プリカナイフは半円形の刃がプリカチューブの外径の波形に合わせて設計されています。波の谷部に刃を当てて回転させながら切断します。この独特の波形切断方式は薄鋼・厚鋼の直管には適用できません。
電気工事工具の体系(内線規程・技術基準との関係)
金属管工事では、金属管の切断後に「切断面はリーマーで平滑にする」ことが実質的に求められています(電線被覆保護のため)。この後処理作業(リーマー仕上げ)を含む一連の作業フロー:切断(金切りのこ)→面取り(リーマー)→曲げ(パイプベンダー)→接続(カップリング・ロックナット)が金属管工事の標準手順です。
第一種電気工事士・電験三種への展開
第一種電気工事士の実技試験では、CVTケーブルの端末処理・圧着接続が中心ですが、施工管理の観点から各工具の適切な使用・安全管理が問われます。現場での安全管理上、工具の誤使用は怪我・材料損傷の原因となり、TBM(ツールボックスミーティング)での確認事項となります。電験三種「法規」では電気工事士法の適用範囲(電気工事士が行うべき作業の定義)が出題されますが、工具の知識は直接出題されないため、第二種電気工事士合格後は上位試験に向けた知識体系の拡充が効果的です。
- 電気設備に関する技術基準を定める省令e-Govで原文を読む
- 電気工事士法e-Govで原文を読む
出典と作り方
本問は一般財団法人 電気技術者試験センターが公表した過去の試験問題です(同センターの公式FAQにより教育目的での利用は許諾・使用料不要。図・写真も同センターの公表問題から掲載)。解説は合格ナビが作成しています。 根拠・出典:出典:令和4年度上期(午後) 第二種電気工事士 学科試験 問13(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。
執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づき、段差のある3段階の解説を作成しています。

