第一種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第一種電工 令和6年度 問41|配線図

問題

第一種電工 | 配線図 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-14

①で示す図記号の機器に関する記述と して,正しいものは。

配線図の①の部分(出典: 令和6年度 第一種電気工事士 学科試験 問41/電気技術者試験センター)
配線図の全体(出典: 令和6年度 第一種電気工事士 学科試験/電気技術者試験センター)

図・写真の中の記号が イ・ロ・ハ・ニ のときは、選択肢の ア・イ・ウ・エ に順に対応します(試験の問題用紙の表記)。

図の出典:令和6年度 第一種電気工事士 学科試験 問41(一般財団法人 電気技術者試験センター)

キーボード:1〜4で選択・Enterで次へ

タップするとすぐ答え合わせ

答え合わせ

正解は イ
  • ア
  • イ
  • ウ
  • エ

自信の3択

えらぶと、この端末に記録します(登録はいりません)

解説

配線図中の図記号が示す機器の機能を問う問題です。正答はイの「零相電圧を検出する」です。高圧受電設備の配線図で、EVT(接地形計器用変圧器)またはZVT(零相計器用変圧器)の図記号が示されており、この機器の機能は「零相電圧を検出する」ことです。地絡事故が発生すると零相電圧(3V₀)が発生し、EVT/ZVTがこれを検出してDGR(地絡方向継電器)に送信します。ZCTが零相電流を検出するのに対し、EVT/ZVTは零相電圧を検出します。正答はイです。

高圧受電設備の配線図に登場するEVT(接地形計器用変圧器)の機能を問います。EVTはY-Y-Δ結線の三相変圧器で、通常運転時は一次側の各相電圧が平衡して三次巻線(Δ結線)の出力はゼロです。1線地絡事故が発生すると三相電圧の平衡が崩れ(不平衡電圧=零相電圧3V₀)が三次Δ巻線に現れます。この電圧をDGR(地絡方向継電器)の電圧要素に入力します。各選択肢の確認:ア(零相電流を検出):ZCTの機能。イ(零相電圧を検出):EVT/ZVTの機能で正しい。ウ(異常電圧を検出):OVR(過電圧継電器)の機能。エ(短絡電流を検出):CT+OCR(過電流継電器)の機能。DGRはZCT(零相電流)とEVT(零相電圧)の両方の入力を使い、地絡の方向性(需要家内か配電線か)を判定することで不必要動作を防止します。正答はイです。

本問はEVT(接地形計器用変圧器)の原理と地絡方向保護への適用を問います。高圧需要家が設置するDGR(地絡方向継電器)は、零相電流(ZCT出力)と零相電圧(EVT出力)の位相関係から地絡方向を判定します。

【EVTの構造と動作原理】EVT(Earthed Voltage Transformer):一次側Y結線(各巻線が各相と中性点の間)・二次側Y結線・三次側Δ結線の三巻線変圧器。一次中性点を確実に接地(A種接地工事)することで「接地形」と呼ばれます。

健全時:三相対称電圧→各相のEVT一次巻線電圧は平衡→三次Δ出力の電圧は3V₀≒0。

1線(例:a相)地絡時:a相対地電圧→0V(地絡点)、b相・c相の対地電圧が√3倍に上昇(健全相過電圧)。EVT二次側(Y結線)の中性点電位が上昇し、三次Δ巻線に3V₀が誘起される(最大値は定格電圧の3倍以上)。

【DGRの動作ロジック】DGRは零相電流I₀(ZCT出力)と零相電圧V₀(EVT出力)のベクトル積(電力の実部)が正になる方向を「地絡方向」と判定します。需要家内地絡の場合:I₀はZCTに流れ込む(位相が系統側と異なる)。一般送配電系統の地絡(他の需要家での事故)の場合:I₀の方向が逆になるためDGRが動作しない(不必要動作防止)。

【ZCTとEVTの組み合わせ(DGR保護)の必要性】対地静電容量の大きな需要家(長尺ケーブル多数)では、一般送配電側の地絡事故で大きな零相電流がZCTに検出され、GR(地絡継電器)が誤動作する可能性があります。DGR(ZCT+EVT)を採用することで方向性を持たせ、他の需要家の地絡事故での不必要動作を防止します。電験三種「電力」科目の地絡保護継電器論点の核心事項です。

この問題の根拠出典:令和6年度 第一種電気工事士 学科試験 問41(一般財団法人 電気技術者試験センター)
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和6年度 第一種電気工事士 学科試験 問41(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。

この問題の関連トピック

  • 頻出度B

関連する問題

ページの先頭へ