第一種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第一種電工 令和7年度 問47|配線図

問題

第一種電工 | 配線図 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-14

⑦で示す機器の役割は。

配線図の⑦の部分(出典: 令和7年度 第一種電気工事士 学科試験 問47/電気技術者試験センター)
配線図の全体(出典: 令和7年度 第一種電気工事士 学科試験/電気技術者試験センター)

図・写真の中の記号が イ・ロ・ハ・ニ のときは、選択肢の ア・イ・ウ・エ に順に対応します(試験の問題用紙の表記)。

図の出典:令和7年度 第一種電気工事士 学科試験 問47(一般財団法人 電気技術者試験センター)

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正解は ウ
  • ア
  • イ
  • ウ
  • エ

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解説

図の⑦は、遮断器ⓒのすぐ下の主回路に置かれた丸い記号の機器で、二次側が過電流継電器(I>)と電流計(A)につながっています。これはCT(変流器)です。CTは高圧電路を流れる大きな電流を、計器や継電器で扱える小さな電流(定格二次電流5A)に変える機器です。アの地絡電流の検出はZCT(零相変流器)、イの高電圧を低電圧に変成するのはVT(計器用変圧器)、エの過電圧の抑制は避雷器(LA)の役割です。正答はウです。

単線結線図では、機器の記号と「二次側に何がつながっているか」を合わせて読むと機器を確実に見分けられます。⑦の丸い記号の二次側は、過電流継電器(I>)を経て電流計切換スイッチ(AS)と電流計(A)につながっています。電流を測り、過電流を検出するための機器なのでCT(変流器)です。過電流継電器は、CTから送られた電流が設定値を超えると遮断器ⓒを引き外します。

各選択肢の機器:ア(地絡電流を検出する):ZCT(零相変流器)。三相の電流の不平衡分(零相電流)を検出し、地絡継電器に送る。図では引込口の開閉器ⓐの上にあり、①の地絡継電器につながっている。イ(高電圧を低電圧に変成する):VT(計器用変圧器)。6600Vを110Vに変成し、電圧計などに送る。ウ(高圧電路の電流を変成する):CT(変流器)。エ(電路に侵入した過電圧を抑制する):避雷器(LA)。雷などによる異常電圧を大地に逃がす。正答はウです。

本問は、高圧受電設備の単線結線図で、CTを周辺の機器とのつながりから特定できるかを問います。

【CTの役割と定格】CTは一次電流を一定の比で二次側に変成する計器用変成器で、定格二次電流は5Aです。変流比(例:50/5A)は受電設備の最大負荷電流に合わせて選びます。二次側に過電流継電器と電流計をつなぎ、計測と短絡・過負荷の保護を一つのCTで受け持つのが一般的です。CTの二次側に接続できる計器・継電器の合計は定格負担(V・A)以下にします。

【CTの取扱いの注意】CTの二次側は、通電中に開放してはいけません。二次電流が流れないと一次電流がすべて励磁電流となり、鉄心が飽和して二次側に高い電圧が発生し、絶縁破壊や焼損、感電の危険があります。計器を取り外すときは、先に二次側を短絡してから行います(VTは逆に二次側を短絡してはいけない)。また、電気設備の技術基準の解釈第28条により、高圧計器用変成器の二次側電路にはD種接地工事を施します。

【図の中での見分け方】

・CT:主回路に入る丸い記号。二次側に過電流継電器・電流計。本問の⑦。

・ZCT:引込口の開閉器と組み合わせて置かれ、二次側が地絡継電器(本図の①)につながる。

・VT:主回路から分岐し、限流ヒューズを経て接続される二つの円が重なった記号。二次側に電圧計。

・VCT:電力会社の取引用計量に使うCTとVTの一体品で、二次側が電力量計(Wh)につながる。

配線図問題では、記号の形だけでなく、どの継電器や計器につながっているかまで読むと、取り違えを防げます。

この問題の根拠出典:令和7年度 第一種電気工事士 学科試験 問47(一般財団法人 電気技術者試験センター)
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和7年度 第一種電気工事士 学科試験 問47(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。

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