第一種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第一種電工 令和6年度 問43|配線図

問題

第一種電工 | 配線図 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-14

③で示す機器の名称と文字記号(略号)の組合せとして,正しいものは。

配線図の③の部分(出典: 令和6年度 第一種電気工事士 学科試験 問43/電気技術者試験センター)
配線図の全体(出典: 令和6年度 第一種電気工事士 学科試験/電気技術者試験センター)

図・写真の中の記号が イ・ロ・ハ・ニ のときは、選択肢の ア・イ・ウ・エ に順に対応します(試験の問題用紙の表記)。

図の出典:令和6年度 第一種電気工事士 学科試験 問43(一般財団法人 電気技術者試験センター)

キーボード:1〜4で選択・Enterで次へ

タップするとすぐ答え合わせ

答え合わせ

正解は イ
  • ア
  • イ
  • ウ
  • エ

自信の3択

えらぶと、この端末に記録します(登録はいりません)

解説

③は受電点の屋内側にある箱で、中に計器用変圧器(VT)の記号と変流器(CT)の記号が入り、そこから電力量計(Wh)に配線されている。電力会社が使用電力量を計るために、VTとCTを1つの箱にまとめたこの機器を「電力需給用計器用変成器」といい、略号はVCT。よって組合せはイが正しい。EVTは接地形計器用変圧器、ZCTは零相変流器の略号で、どちらも地絡を検出するための機器。正答は(イ)。

【③の読み取り】

③の箱には、二重丸の計器用変圧器(VT)と、斜線「//」付きの変流器(CT)が入っており、その二次側は電力量計(Wh)につながっている。これは電力会社が取引用の電力量を計量するための電力需給用計器用変成器(VCT:Voltage and Current Transformer)である。

【各選択肢】

・ア 電力需給用計器用変成器/EVT:名称は合っているが、EVTは接地形計器用変圧器(零相電圧の検出などに使う)の略号で、組合せが誤り。

・イ 電力需給用計器用変成器/VCT:名称と略号が一致し、③の機器にも合う。正しい。

・ウ 零相計器用変圧器/ZVT:③は零相分を検出する機器ではないので、名称の時点で誤り。

・エ 零相計器用変圧器/ZCT:③の機器ではなく、さらにZCTは零相変流器の略号で名称とも合わない。

【関連する略号】

VT:計器用変圧器 CT:変流器 VCT:電力需給用計器用変成器 ZCT:零相変流器 EVT:接地形計器用変圧器

正答は(イ)。

【VCTの役割と設置位置】

VCT(電力需給用計器用変成器)は、高圧の電圧・電流を電力量計で扱える大きさに変成するため、VTとCTを1つの外箱に収めた機器である。電力会社が取引用の電力量を計量するために設置し、二次側に電力量計(Wh)を接続する。単線結線図では、区分開閉器(PAS)と引込ケーブルの後、主遮断装置より受電点側に置かれるのが一般的で、本問の図でも②の屋内側、④の断路器の前に描かれている。取引用の計器であるため、計器とVCTは一般送配電事業者が管理し、封印される。

【図記号での見分け方】

・VT:2つの円を重ねた記号(変圧器と同じ形)。

・CT:主回路の線上の円に斜線「//」を付けた記号。

・VCT:VTとCTが1つの四角い枠に囲まれ、Whへ配線されているもの。

・ZCT:主回路を囲む円で、引込口の地絡継電装置と組み合わせて描かれる。

・EVT:接地形計器用変圧器。零相電圧を取り出して地絡方向継電器などに与える。

【誤答の検討】

・ア:名称(電力需給用計器用変成器)は正しいが、略号EVTは接地形計器用変圧器のもので一致しない。

・ウ・エ:零相分(地絡)を検出する機器の名称であり、③の機器(電力量計に接続された計量用の変成器)とは役割が異なる。エのZCTは零相変流器の略号で、「零相計器用変圧器」という名称とも合わない。

【関連知識】

地絡保護に使う機器は、零相電流を検出するZCTと、零相電圧を検出する機器(コンデンサ形のZPDやEVT)である。これらは引込口の区分開閉器(GR付PASやDGR付PAS)と組み合わせて設けられ、計量用のVCTとは目的がまったく異なる。配線図問題では「どの機器の二次側が何につながっているか(Wh・継電器・計器)」を見ると機器を特定しやすい。

正答は(イ)。

この問題の根拠出典:令和6年度 第一種電気工事士 学科試験 問43(一般財団法人 電気技術者試験センター)
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和6年度 第一種電気工事士 学科試験 問43(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。

この問題の関連トピック

  • 頻出度B

関連する問題

ページの先頭へ