問題
接地工事に関する記述として,不適切なものは。
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答え合わせ
- ア
- イ
- ウ
- エ
自信の3択
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解説
接地工事の施工方法で、規定に合わないものを選ぶ問題です。正答はア「B種接地工事の接地線を地表上2mまで金属管で保護した」です。電気設備の技術基準の解釈(以下「解釈」)第17条は、人が触れるおそれのある場所では、接地線の地下75cmから地表上2mまでの部分を合成樹脂管(薄いものとCD管を除く)か、それと同等以上の絶縁効力と強さのあるもので覆うよう定めています。金属管は絶縁物ではないので、この条件を満たしません。イ・ウ・エは規定に合った施工です。
各選択肢を解釈第17条(接地工事の種類及び施設方法)と第159条(金属管工事)で確認します。
ア(不適切):A種接地工事の接地線を人が触れるおそれのある場所に施設する場合、接地線の地下75cmから地表上2mまでの部分は、電気用品安全法の適用を受ける合成樹脂管(厚さ2mm未満の合成樹脂製電線管及びCD管を除く)又はこれと同等以上の絶縁効力及び強さのあるもので覆う必要があります(第17条第1項第三号)。B種接地工事もこの規定に準じて施設します(同条第2項第四号)。金属管で覆うのは誤りです。
イ(適切):A種接地工事の接地抵抗値は10Ω以下、D種接地工事は100Ω以下です。接地極を共用する場合は厳しい方の値を満たせばよく、10Ω以下にしていればD種の100Ω以下も満たします。
ウ(適切):900mm×900mm×1.6mmの銅板は、地中に埋設する接地極として使われる材料です。
エ(適切):使用電圧が300Vを超える低圧屋内配線の金属管にはC種接地工事を施します。接触防護措置を施した場合だけD種に緩和できます(第159条第3項第五号)。接触防護措置のない400V配線なのでC種で正しい施工です。正答はアです。
本問は、接地工事の種類ごとの接地抵抗値・接地線の保護方法と、金属管工事の接地の区分を組み合わせて問う問題です。解釈第17条を中心に整理します。
【接地抵抗値(解釈第17条)】A種:10Ω以下。B種:変圧器の高圧側電路の1線地絡電流Igを使い150/Ig以下(混触時に高圧電路を自動的に遮断する装置の遮断時間が1秒を超え2秒以下なら300/Ig、1秒以下なら600/Ig)。C種:10Ω以下(低圧電路で地絡を生じた場合に0.5秒以内に自動的に遮断する装置を施設するときは500Ω以下)。D種:100Ω以下(同じ条件で500Ω以下)。
【人が触れるおそれのある場所の接地極・接地線(第17条第1項第三号)】①接地極は地下75cm以上の深さに埋設する。②接地極を鉄柱など金属体に近接して施設する場合は、金属体の底面から30cm以上の深さに埋設するか、地中で金属体から1m以上離す。③接地線には絶縁電線(屋外用ビニル絶縁電線を除く)又は通信用ケーブル以外のケーブルを使う(鉄柱などの金属体に沿って施設する場合以外は、地表上60cmを超える部分はこの限りでない)。④接地線の地下75cmから地表上2mまでの部分は、合成樹脂管(厚さ2mm未満の合成樹脂製電線管及びCD管を除く)又はこれと同等以上の絶縁効力及び強さのあるもので覆う。B種接地工事もこれに準じます(同条第2項第四号)。アはこの④に反します。A種・B種の接地線には地絡時に大きな電流が流れることがあり、人が触れる高さの部分は絶縁物で覆って感電を防ぐという考え方です。
【接地極の共用(イ)】共用する接地極は、共用するそれぞれの接地工事の値をすべて満たす必要があります。A種の10Ω以下を満たせば、D種の100Ω以下も同時に満たします。選択肢が「避雷器用を除く」としているのは、雷電流を大地に流す避雷器の接地極を他の接地と分けておく考え方によるものです。
【接地極の材料(ウ)】地中に埋設する接地極には、銅板・銅棒・厚鋼電線管など腐食しにくく大地との接触面積を確保できるものを使います。平成30年度 問24では、同じ寸法でもアルミ板(縦900mm×横900mm×厚さ2.6mm)が不適切な接地極として出題されています。アルミは地中で腐食しやすいため使いません。
【金属管工事の接地(エ・第159条第3項)】使用電圧300V以下:D種接地工事(管の長さ4m以下を乾燥した場所に施設する場合などは省略可)。300V超:C種接地工事(接触防護措置を施す場合はD種でよい)。400V配線で接触防護措置がなければC種が必要で、エは正しい施工です。
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出典と作り方
本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和元年度 第一種電気工事士 学科試験 問27(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。
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執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。

