第一種電工 自家用電気工作物の検査方法 問1：自家用電気工作物の検査方法

変圧器の二次側にB種接地工事を施すのは、高圧と低圧が混触したときに低圧側の対地電圧が危険なほど上昇しないようにするためです。この問題では6600/210Vの変圧器の二次側中性点にB種接地（接地抵抗10Ω）が施されており、負荷の金属製外箱にはD種接地（接地抵抗40Ω）があります。A点で完全地絡が起きると、変圧器二次電圧の一部がB種接地とD種接地の抵抗比で分圧されます。計算するとA点の対地電圧はB種接地抵抗÷（B種＋D種）×変圧器二次電圧で求まります。10÷（10＋40）×210V＝42Vとなりますが、正答はイの42Vではなく、計算過程を確認して正答イを選ぶことが重要です。

B種接地工事は、高圧または特別高圧と低圧を結合する変圧器の低圧側中性点（または1端子）に施す接地であり、混触事故時に低圧側の対地電圧上昇を制限する目的があります。本問の回路は6600/210Vの変圧器で、二次側中性点のB種接地抵抗R_B=10Ω、負荷外箱のD種接地抵抗R_D=40Ωです。A点完全地絡時、地絡電流は変圧器二次側から地絡点→D種接地→大地→B種接地の閉回路を流れます。対地電圧V_A＝変圧器二次電圧×R_B/(R_B+R_D)の式で求められます。ただし完全地絡の場合は線間電圧ではなく相電圧（中性点接地系では210Vが相電圧）を用います。V_A＝210×10/(10+40)＝210×10/50＝42Vとなり、正答はイとなります。B種接地工事の目的は「低圧側対地電圧を150V以下に抑制する」ことにあり、42Vは安全値の範囲内です。

本問は自家用電気工作物の保護接地設計の核心論点です。変圧器の混触保護設計において、B種接地工事とD種接地工事の協調は電技解釈第17条（B種接地工事の接地抵抗値）と第29条（地絡時の危険電圧制限）が根拠法令となります。

【回路解析】6600/210V変圧器の二次側中性点にB種接地R_B=10Ω、負荷金属外箱にD種接地R_D=40Ω。A点完全地絡では変圧器二次の相電圧（三相であれば210/√3≒121V、単相であれば105V）が駆動電圧となりますが、設問の「210V」は二次電圧そのものを示しています。完全地絡時のA点対地電圧V_A＝210×R_B/(R_B+R_D)＝210×10/50＝42Vとなります（正答イ）。

【B種接地抵抗値の規定】電技解釈第17条では、高圧系（6600V）に対するB種接地抵抗値は、変圧器の高圧側電路の1線地絡電流I_g[A]から算出するR≦150/I_gΩが原則です。本問の接地抵抗10Ωはこの計算を経て決定されています。1線地絡電流が大きい系統ほどB種接地抵抗を低く設定する必要があります。

【実務上の重要性】A点電位42VはD種接地工事の許容対地電圧150V（電技解釈第29条）を大幅に下回り安全水準です。ただし地絡が継続する場合は地絡電流による発熱や火災リスクが生じるため、地絡継電器（GR）と高圧交流遮断器（VCB）の協調による高速遮断が不可欠です。第一種電気工事士として、B種接地→D種接地→地絡検出の三者協調を体系的に理解することが現場設計の基礎となります。電験三種（電力・法規科目）でも同論点が問われる重要事項です。