問題
次の空欄(A),(B)及び(C)に当てはまる組合 せとして,正しいものは。 使用電圧が300 V 以下で対地電圧が150 V を 超える低圧の電路の電線相互間及び電路と 大地との間の絶縁抵抗は区切ることのできる 電路ごとに(A) [MΩ]以上でなければ ならない。また,当該電路に施設する機械器具 の金属製の台及び外箱には(B) 接地工 事を施し,接地抵抗値は(C) [Ω]以下 に施設することが必要である。 ただし,当該電路に施設された地絡遮断装置 の動作時間は0.5 秒を超えるものとする。
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答え合わせ
- ア
- イ
- ウ
- エ
自信の3択
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解説
使用電圧300V以下で対地電圧150Vを超える低圧電路(単相3線式の200V側など)の絶縁抵抗は、0.2MΩ以上と決められている。よって(A)は0.2。機械器具の金属製の台・外箱には、300V以下ならD種接地工事を施す。よって(B)はD種。接地抵抗値はD種なら100Ω以下が原則で、地絡遮断装置が0.5秒以内に動作する場合だけ500Ω以下に緩和される。本問は0.5秒を超えるので緩和されず、(C)は100。(A)0.2・(B)D種・(C)100の組合せはウで、正答はウ。アは0.4(300V超の値)とC種・10Ωが誤り。イとエは500Ωが誤り。
低圧電路の絶縁抵抗の最低値は、電気設備技術基準第58条で電圧区分ごとに定められている。対地電圧150V以下は0.1MΩ以上、150Vを超え300V以下は0.2MΩ以上、300Vを超えるものは0.4MΩ以上である。本問は「使用電圧300V以下で対地電圧150V超」なので(A)は0.2。次に機械器具の金属製外箱の接地。使用電圧が300V以下の低圧機器にはD種接地工事、300Vを超える低圧機器にはC種接地工事を施す。本問は300V以下なので(B)はD種。D種接地の接地抵抗値は100Ω以下が原則で、低圧電路に地絡を生じたとき0.5秒以内に自動的に電路を遮断する装置を施設した場合は500Ω以下とできる。本問は動作時間が0.5秒を超えるので緩和されず、(C)は100。選択肢を見ると、アは(A)0.4が300V超の値で、(B)C種・(C)10も300V超の機器の条件。イは(B)C種が誤りで500Ωも緩和条件に合わない。エは(A)(B)は正しいが(C)500が誤り。(A)0.2・(B)D種・(C)100のウが正答。
本問は低圧電路の絶縁抵抗値、機械器具の金属製外箱の接地工事の種類、接地抵抗値の三つを組み合わせた問題で、検査・法令分野の定番である。
【(A) 絶縁抵抗値】電気設備技術基準第58条は、低圧電路の電線相互間および電路と大地との間の絶縁抵抗を、使用電圧の区分に応じて定めている。
- 対地電圧150V以下:0.1MΩ以上
- 対地電圧150V超300V以下(使用電圧300V以下):0.2MΩ以上
- 使用電圧300V超:0.4MΩ以上
本問は使用電圧300V以下で対地電圧150V超(三相3線式200V回路や単相3線式の電圧線間200Vなど)にあたるので、0.2MΩ以上。アの0.4は300V超の区分の値である。
【(B) 接地工事の種類】機械器具の金属製の台・外箱の接地は、使用電圧で種類が分かれる。
- 300V以下の低圧機器:D種接地工事
- 300Vを超える低圧機器:C種接地工事
本問は300V以下なのでD種。ここで対地電圧150V超という条件に引きずられてC種を選ぶのが典型的な誤答で、ア・イが引っかけにあたる。C種かD種かは、対地電圧ではなく使用電圧300Vを境に決まる。
【(C) 接地抵抗値】D種接地工事の接地抵抗値は100Ω以下。ただし、低圧電路において地絡を生じたときに0.5秒以内に自動的に電路を遮断する装置を施設する場合は、500Ω以下まで認められる。C種も同様で、通常10Ω以下、0.5秒以内に遮断する装置があれば500Ω以下である。本問は「地絡遮断装置の動作時間が0.5秒を超える」という条件なので、緩和は使えず100Ω以下。イ・エの500Ωは緩和後の値で、条件に合わない。
【整理】(A)0.2、(B)D種、(C)100の組合せを持つのはウだけで、エは(A)(B)が合っていても(C)で外れる。実務では、絶縁抵抗は絶縁抵抗計(メガー)で測り、接地抵抗は接地抵抗計で測る。回路計(テスタ)は測定電圧が低く絶縁抵抗の測定には使えない。正答はウ。
- 電気設備に関する技術基準を定める省令第58条e-Govで原文を読む
- 定期監査問題文の単位(MΩ・Ω)が抜けていたため、公式の問題どおりに補いました。解説で選択肢を取り違えていた箇所も直しました(正答は変更なし)。
出典と作り方
本問は一般財団法人 電気技術者試験センターが公表した過去の試験問題です(同センターの公式FAQにより教育目的での利用は許諾・使用料不要。図・写真も同センターの公表問題から掲載)。解説は合格ナビが作成しています。 根拠・出典:出典:令和4年度下期(午後) 第二種電気工事士 学科試験 問26(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。
執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づき、段差のある3段階の解説を作成しています。

