問題
図のように,三相3 線式構内配電線路の末端に,力率0.8(遅れ)の三相負荷がある。この負荷と並列に電力用コンデンサを設置して,線路の力率を1.0 に改善した。コンデンサ設置前の線路損失が2.5 kW であるとすれば,設置後の線路損失の値[kW]は。 ただし,三相負荷の負荷電圧は一定とする。
キーボード:1〜4で選択・Enterで次へ
答え合わせ
- ア
- イ
- ウ
- エ
自信の3択
えらぶと、この端末に記録します(登録はいりません)
解説
力率を改善しても、負荷が使う有効電力は変わりません。そのため、線路を流れる電流は力率に反比例して小さくなります。力率0.8のときの電流を1とすると、力率1.0にした後は 0.8/1.0=0.8倍です。線路損失は電流の2乗に比例するので、0.8の2乗=0.64倍になります。2.5 kW×0.64=1.6 kW。したがって答えはイです。コンデンサが負荷の無効電力を肩代わりするので、線路には有効電力分の電流だけが流れるようになり、その分だけ損失が減ります。0にはならない(ア)、2.5 kWより増えない(エ)ことも確認できます。
【考え方】コンデンサを入れても、負荷の有効電力Pと負荷電圧は一定です。三相の線電流は I=P/(√3×V×力率) なので、電流は力率に反比例します。
【電流の比】改善前の力率は0.8、改善後は1.0。
改善後の電流/改善前の電流=0.8/1.0=0.8。
【損失の比】三相の線路損失は 3×I²×r(rは1線の抵抗)で、電流の2乗に比例します。
損失の比=0.8²=0.64。
改善後の損失=2.5 kW×0.64=1.6 kW。
各選択肢:
ア(0):線路には抵抗があり、電流がゼロにはならないので損失もゼロにならない。
イ(1.6):上の計算結果。正しい。
ウ(2.4)・エ(2.8):損失が電流の2乗に比例することを使わないと出てこない値。力率が改善して電流が減るのだから、損失は2.5 kWより小さくなるはずで、2.8は増えている点でも不適。
正答はイです。
【前提】条件は、三相3線式で、力率0.8(遅れ)の三相負荷が末端にあり、並列にコンデンサを入れて線路の力率を1.0にする、改善前の線路損失が2.5 kW、負荷電圧は一定、です。負荷が消費する有効電力Pは、コンデンサを入れても変わりません。
【電流を力率で表す】三相の線電流は I=P/(√3×V×cosθ)。PとVが一定なので、I は cosθ に反比例します。
改善前:I₁=P/(√3×V×0.8)
改善後:I₂=P/(√3×V×1.0)
I₂/I₁=0.8/1.0=0.8。
【無効電力で確認する】改善前の皮相電力は S₁=P/0.8=1.25P。無効電力は Q₁=√(S₁²−P²)=√(1.5625P²−P²)=0.75P。コンデンサがこの無効電力0.75Pをちょうど供給して、線路を流れる無効分をゼロにすると、皮相電力は S₂=P。電流は皮相電力に比例するので、I₂/I₁=S₂/S₁=P/1.25P=0.8。上の結果と一致します。
【線路損失】線路の損失は三相で 3×I²×r です。コンデンサを入れても線路抵抗rは変わらないので、
損失の比=(I₂/I₁)²=0.8²=0.64。
改善後の損失=2.5 kW×0.64=1.6 kW。
【各選択肢の検討】
ア:0 kW。線路に抵抗がある限り、負荷電流が流れれば損失は0にならない。
イ:1.6 kW。上の計算に一致。正しい。
ウ:2.4 kW。改善前とほぼ変わらず、電流が0.8倍になる効果を反映していない。
エ:2.8 kW。改善前よりも大きく、力率改善で損失が減るという向きに反する。
【実務での意味】線路損失は電流の2乗に比例するため、力率を上げて電流を下げると損失は大きく減ります。この問題のように、力率0.8を1.0にすると損失は64%(36%の低減)になります。確認のコツは、力率が変わると電流が「力率の逆数の比」で変わり、損失はそれを2乗する、という2段階で式を立てることです。正答はイです。
- 定期監査選択肢の文字が崩れていたため、公式の問題どおりに直しました。
出典と作り方
本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和2年度 第一種電気工事士 学科試験 問7(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。
執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。


