問題
爆燃性粉じんのある危険場所での金属管工事において,施工する場合に使用できない材料は。
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答え合わせ
- ア
- イ
- ウ
- エ
自信の3択
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解説
爆燃性粉じん(マグネシウムやアルミニウムの粉など、舞い上がった状態や積もった状態で火が付くと爆発するおそれのある粉じん)がある場所の金属管工事で、使えない材料を選ぶ問題です。答えは2番目の写真の、止めねじで電線管を固定する、ねじなし電線管用のボックスです。この場所では、管とボックスなどを「ねじ込み」でしっかり接続し、粉じんが中に入らない構造にする決まりがあります。止めねじで固定する材料はこの条件を満たせません。他の3つは防爆工事用の材料です。正答はイです。
電技解釈第175条第1項第一号は、爆燃性粉じんが存在し、電気設備が点火源となって爆発するおそれがある場所の金属管工事について、①金属管は薄鋼電線管またはこれと同等以上の強度のもの、②ボックスその他の附属品は、パッキンを用いて粉じんが内部に侵入しないように施設する、③管相互や管とボックスなどは、5山以上ねじ合わせて接続する方法その他これと同等以上の効力のある方法で堅ろうに接続し、内部に粉じんが侵入しないようにする、と定めています。ア(1番目):シーリングフィッチング。ねじ込みで接続し、管路を封止する防爆工事用の材料で、使用できます。イ(2番目):ねじなし電線管用のボックスで、管を止めねじで押さえて固定する構造です。ねじ合わせによる接続にならず、粉じんの侵入も防げないため使用できません。ウ(3番目):ユニオンカップリング。ねじ込みで接続でき、管を回さずに管どうしを結合できる材料で、使用できます。エ(4番目):防爆形のボックスで、ねじ込みの接続口とパッキン付きのふたをもち、使用できます。正答はイです。
本問は、写真の材料を見分けたうえで、危険場所の電気設備の基準(電技解釈第175条)を当てはめる問題です。
【爆燃性粉じんとは】マグネシウム・アルミニウム等の粉じんで、空気中に浮遊した状態または集積した状態で着火したときに爆発するおそれがあるもの(電技解釈第175条第1項第一号)。小麦粉・でん粉などの可燃性粉じんより危険度が高く、施設方法も厳しく定められています。
【屋内配線の工事方法】爆燃性粉じんのある場所で認められるのは、金属管工事と、キャブタイヤケーブル以外のケーブルによるケーブル工事です。金属管工事の要件は次のとおりです。
- 金属管:薄鋼電線管またはこれと同等以上の強度のもの
- ボックス・附属品・プルボックス:損傷しにくいパッキンを用いて、粉じんが内部に侵入しないように施設する
- 接続:管相互、管とボックス・附属品・プルボックス・電気機械器具とは、5山以上ねじ合わせて接続する方法その他これと同等以上の効力のある方法で堅ろうに接続する
- 電動機に接続する部分で可とう性が必要な配線:粉じん防爆型フレキシブルフィッチングを使用する
【写真の材料の判定】
- 1番目(ア):シーリングフィッチング。ねじ込み接続で管路を封止する防爆用材料。使用できる
- 2番目(イ):ねじなし電線管用のボックス。止めねじで管を固定するため、ねじ合わせ接続にならず、粉じんの侵入も防げない。使用できない
- 3番目(ウ):ユニオンカップリング。ねじ込み接続で、両側の管を回さずに結合できる。使用できる
- 4番目(エ):防爆形のボックス。ねじ込みの接続口とパッキン付きのふたで粉じんの侵入を防ぐ。使用できる
【学習のポイント】危険場所の材料の問題では、「ねじ込みで接続できるか」「パッキンなどで密閉できるか」の2点で判断します。ねじなし電線管用の材料(止めねじ式のボックスやカップリング)、合成樹脂管工事、キャブタイヤケーブルによる屋内配線は、爆燃性粉じんのある場所では使えないものとして整理しておきましょう。また、この場所の電気機械器具は粉じん防爆特殊防じん構造のものでなければなりません。
- 電気設備に関する技術基準を定める省令e-Govで原文を読む
出典と作り方
本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和元年度 第一種電気工事士 学科試験 問26(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。
執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。





