電験三種 機械 問49:電気機器(共通損失)
(令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-14)
次の文章は,電気機器の損失に関する記述である。 a コイルの電流とコイルの抵抗によるジュール熱が (ア) であり,この損失 を低減するため,コイルを構成する電線の断面積を大きくする。 交流電流が並列コイルに分かれて流れると,並列コイル間の電流不平衡から この損失が増加する。この損失を低減するため,並列回路を構成する各コイル の鎖交磁束と抵抗値,すなわち,各コイルのインピーダンスを等しくする。 b 鉄心に交流磁束が通ると損失が発生する。その成分は (イ) と (ウ) の 二つに分類される。前者は,交流磁束によって誘導された電流が鉄心を流れて ジュール熱として発生する。そこで,電気抵抗が高い強磁性材料や,表面を絶 縁膜で覆った薄い鉄板を積層した積層鉄心を磁気回路に用いて,電流の経路を 断つことで損失を低減する。後者は,鉄心の磁束が磁界の履歴に依存するため に発生する。この (ウ) を低減するために電磁鋼板が磁気回路に広く用いら れている。 c 上記の電磁気要因の損失のほか,電動機や発電機では,回転子の運動による 軸受け摩擦損や冷却ファンの空気抵抗による損失などの (エ) がある。 上記の記述中の空白箇所(ア)~(エ)に当てはまる組合せとして,正しいものを次 の
- 1銅損 渦電流損 ヒステリシス損 機械損正答
- 2鉄損 抵抗損 ヒステリシス損 銅損
- 3銅損 渦電流損 インダクタンス損 機械損
- 4鉄損 機械損 ヒステリシス損 銅損
- 5銅損 抵抗損 インダクタンス損 機械損
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電験三種「機械」の「電気機器(共通損失)」に関する問題(令和6年度上期 問7)。正答は(1)です。
【基本公式】電気機器の損失分類:コイル電流×抵抗→銅損(ジュール熱)。
鉄損=渦電流損+ヒステリシス損。機械損=軸受け摩擦損+風損(冷却ファン)。
正答(1)「銅損 渦電流損 ヒステリシス損 機械損」の根拠:
(ア)銅損:コイルのI²R損失→I²R=ジュール熱→正解。
(イ)渦電流損:交番磁束→鉄心に誘導電流→ジュール熱→積層鉄心で対策。
(ウ)ヒステリシス損:磁束の履歴現象→磁気ヒステリシスループの面積→電磁鋼板で対策。
(エ)機械損:軸受け摩擦+冷却ファン(空気抵抗)→回転体固有の損失。
選択肢(1)が全て正しく対応。
【電気機器(共通損失)の解法と要点】(令和6年度上期 問7)
【損失分類の体系】
電磁損失:
①銅損(ジュール損):I²×R。コイル(電機子巻線・界磁巻線)の抵抗による損失。
対策:導体断面積拡大・並列巻線のインピーダンス均一化。
②鉄損=渦電流損+ヒステリシス損
渦電流損:交番磁束→鉄心に誘導電流(円環状)→ジュール熱。積層鉄心で経路遮断。
ヒステリシス損:磁化の履歴(B-Hループ面積)。電磁鋼板(Si含有)で保磁力減少→低損失。
機械損:
③軸受け摩擦損:ベアリング(ころがり/滑り)の摩擦。
④風損(ベンチレーション損):冷却ファンの空気抵抗。
【各空白の確認】
(ア)銅損、(イ)渦電流損、(ウ)ヒステリシス損、(エ)機械損
→正答(1)「銅損 渦電流損 ヒステリシス損 機械損」
【電気機器(共通損失)の深層解析と電験三種合格戦略】(令和6年度上期 問7)
【核心論点と正答根拠】
(ア)銅損=I²R(ジュール熱)、(イ)渦電流損(積層鉄心対策)、(ウ)ヒステリシス損(電磁鋼板対策)、(エ)機械損(軸受+風損)。
正答(1)「銅損 渦電流損 ヒステリシス損 機械損」。
【損失と効率の定量的関係】
変圧器(静止形):銅損+鉄損のみ(機械損なし)。
誘導機:銅損(一次・二次)+鉄損+機械損+漂遊負荷損(実効損失)。
同期機:界磁銅損+電機子銅損+鉄損+機械損+漂遊負荷損。
直流機:電機子銅損+界磁銅損+鉄損+機械損+ブラシ接触損。
【損失の周波数・電圧依存性】
渦電流損Pe∝f²B²t²(f:周波数、B:磁束密度、t:鉄心厚さ)。
ヒステリシス損Ph∝f B^n(Steinmetz指数n≒1.6〜2.0)。
銅損:一次=定格電流²×R(温度補正あり)、二次=s×エアギャップ電力(誘導機)。
【最新省エネ技術】
非晶質(アモルファス)鉄心変圧器:ヒステリシス損が結晶質の1/10以下→配電変圧器の損失30%削減。
高効率電動機(IE4/IE5クラス):誘導機→PMSMへ代替→銅損・鉄損両方の大幅削減。
電験二種:損失分離法(銅損・鉄損・機械損の実測分離)・試験法の理論が出題。
本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています(公式FAQで教育目的の許諾不要・使用料不要を明示容認・GREEN判定)。 根拠・出典:出典:令和6年度上期 第三種電気主任技術者試験 機械(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。
執筆・監修:Zawa Lab(合格ナビ運営者情報) / 電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき段差性のあるAI解説(初心者・標準・上級)を作成しています。