電験三種 機械 問4:電動機応用
(令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-14)
図に示すように,電動機が減速機と組み合わされて負荷を駆動している。こ のときの電動機の回転速度 m n が1 200 min-1,トルク m T が100 N・m であった。減 速機の減速比が6,効率が0.96 のとき,負荷の回転速度 L n [min-1],軸トルク L T [N・m]及び軸入力 L P [kW]の値として,最も近いものを組み合わせたのは次のう ちどれか。 1 min L n [ ] N m L T [ ] kW L P [ ]
- 17 200 576 4 147
- 27 200 16.0 12.1
- 37 200 16.0 4 147
- 4200 16.0 12.1
- 5200 576 12.1 負 荷 電動機 m n m T L n L T L P正答
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電験三種「機械」の「電動機応用」からの出題(令和7年度上期 問11)。正答は(5)です。
減速機付き電動機の問題。減速比iと効率ηから負荷側の値を求める。
nL=nM/i、TL=TM×i×η、PL=TL×ωL(ωL=2πnL/60)の3式を使う。
条件:nM=1200 min⁻¹、TM=100 N・m、減速比i=6、η=0.96
nL=1200/6=200、TL=100×6×0.96=576、PL=576×(2π×200/60)/1000≈12.1 kW → 正答(5)。
【電動機応用(減速機付き電動機)の解法】(令和7年度上期 問11)
【基本公式】
- 負荷側回転速度: nL = nM/i [min⁻¹](i: 減速比)
- 負荷側トルク: TL = TM × i × η [N・m](η: 減速機効率)
- 軸入力(機械出力): PL = TL × ωL = TL × 2πnL/60 [W]
【計算手順】
① nL = 1200/6 = 200 min⁻¹
② TL = 100 × 6 × 0.96 = 576 N・m
③ PL = 576 × (2π×200/60) / 1000 = 576 × 20.94/1000 ≈ 12.1 kW
正答: nL=200、TL=576、PL=12.1 → 選択肢(5)
【単位確認】
- TL×ωL の単位: [N・m] × [rad/s] = [N・m/s] = [W]
- 1kW = 1000W なので /1000 で換算
【出題傾向】
減速機付き電動機の3量(速度・トルク・出力)計算は電験三種で定番。
【電動機応用(減速機付き電動機システム)の深層解析】(令和7年度上期 問11)
【正答根拠:詳細計算】
正答(5) nL=200 min⁻¹, TL=576 N・m, PL=12.1 kW。
【計算の完全展開】
与条件: 電動機回転速度nM=1200 min⁻¹、トルクTM=100 N・m、減速比i=6、効率η=0.96
(1) 負荷回転速度: nL = nM/i = 1200/6 = 200 min⁻¹
(2) 負荷トルク: TL = TM × i × η = 100 × 6 × 0.96 = 576 N・m
(3) 角速度変換: ωL = 2π × 200/60 = 2π × 10/3 = 20.944 rad/s
(4) 軸入力: PL = TL × ωL = 576 × 20.944 = 12063 W ≈ 12.1 kW
【物理的解釈】
減速機はエネルギーを保存しつつ「速度↓、トルク↑」に変換する装置。
理想(η=1)なら: TL × nL = TM × nM(パワー保存)
実際(η=0.96)なら: PL = η × PM = 0.96 × (100 × 2π×1200/60)/1000 = 0.96 × 12.57 ≈ 12.1 kW
【減速比・効率の組み合わせパターン】
- 歯車減速機: i=2〜100程度、η≈0.95〜0.98(直歯)〜0.70〜0.90(ウォーム)
- ベルト伝動: i=2〜10、η≈0.92〜0.98(Vベルト)
- チェーン: i=2〜7、η≈0.95〜0.98
【ウォームギヤの逆効率(自己制動)】
ウォームギヤはη<50%になると逆回転(バックドライブ)不可能になる自己制動特性を持つ。
エレベータの過速降下防止機構・巻上機の保持ブレーキ代替として利用。
【電験二種・実務への接続】
電験二種では電動機選定(始動トルク・定格トルクの余裕度)、ポンプ・送風機の比例則(P∝n³)が出題。
実務の電気主任技術者として: 設備更新時に電動機の定格選定(過負荷率・始動電流制限・インバータ対応)を担当する。省エネ観点ではVVVFインバータ化でωを下げることでP=Tω²/n(ポンプ則)の効果を最大化。
本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています(公式FAQで教育目的の許諾不要・使用料不要を明示容認・GREEN判定)。 根拠・出典:出典:令和7年度上期 第三種電気主任技術者試験 機械(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。
執筆・監修:Zawa Lab(合格ナビ運営者情報) / 電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき段差性のあるAI解説(初心者・標準・上級)を作成しています。