電験三種 機械 問85:制御・プログラム
(令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-14)
文字や音声,画像などの情報を電気信号や光信号に変換してやりとりするこ とを電気通信といい,様々な用途や場所で利用されている。電気通信に関する記 述として,誤っているものを次の(1)~(5)の中から一つ選べ。
- 1通信には,通信ケーブルを伝送路として用いる有線通信と,空間を伝送路と して用いる無線通信がある。通信の用途に応じて適切な方式が選択される。
- 2電気信号に変換した情報を扱う方式として,アナログ方式とディジタル方式 がある。アナログ方式は古くから使用されてきたが,ディジタル方式は,雑音 (ノイズ)の影響を受けにくいことや,小型化しやすいこと,コンピュータで 処理しやすいことなどから,近年では採用されることが多くなっている。
- 3光通信の伝送路として主に用いられる光ファイバケーブルでは,入射した光 信号は屈折率の異なるコアとクラッドの間で全反射しながら進んでいく。光 ファイバケーブルは伝送損失が非常に少なく,無誘導のため漏話しにくいこと から,長距離の伝送に適している。
- 4無線通信に用いられる電波の伝わり方は,周波数や波長によって異なるため に,通信の用途にあったものが用いられる。周波数の低い,すなわち波長の長 い電波は直進性が強いために,特定の方向に向けて発信するのに適している。正答
- 5データ通信における誤りの検出方法としてよく使用されるパリティチェッ ク方式は,伝送データのビット列に対して,状態が"1"のビットの個数が奇数 または偶数になるように,検査のためのビットを付け加えて送ることで,受信 側で誤りを検出する方式である。
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電験三種「機械」の「制御・プログラム」に関する問題(令和4年度下期 問13)。正答は(4)です。
【基本公式】電波の周波数と伝搬特性:低周波(長波長)→回折・反射・地表波で遠距離伝搬。高周波(短波長)→直進性強。
正答(4)「周波数の低い電波は直進性が強い」→誤り。
正しくは:高周波(マイクロ波・ミリ波等)の電波ほど直進性が強い(ビームアンテナで特定方向に送信可能)。
低周波(長波・中波)は回折が大きく→地表波として遠くまで曲がって進む→放送・船舶通信に利用。
「特定の方向に向けて発信するのに適している」のは高周波→低周波の記述が誤り。
【制御・プログラム(電気通信)の解法と要点】(令和4年度下期 問13)
【電波の周波数帯と伝搬特性】
低周波(LF/MF:長波・中波):回折大→地表波(回り込み)・夜間電離層反射で長距離伝搬。
→遠距離一斉放送(AM放送・船舶通信)に適。直進性は弱い。
高周波(HF:短波):電離層反射→長距離伝搬。昼夜で伝搬状況変化。
超高周波(VHF/UHF):ほぼ直進性→FM放送・地上デジタルTV・携帯電話。
マイクロ波(SHF):強い直進性→衛星通信・無線LAN(WiFi)・電子レンジ(2.45GHz)。
【各選択肢の正誤】
(1)正しい:有線と無線の使い分け説明→正しい。
(2)正しい:デジタル方式の特徴(ノイズ耐性・小型化・CPU処理)→正しい。
(3)正しい:光ファイバ(全反射・低損失・無誘導・長距離)→正しい。
(4)誤り:「周波数の低い電波は直進性が強い」→逆(低周波ほど回折が大きく直進性が弱い)。
(5)正しい:パリティチェック(奇数/偶数パリティ)による誤り検出→正しい。
→正答(4)
【制御・プログラム(電気通信)の深層解析と電験三種合格戦略】(令和4年度下期 問13)
【核心論点と正答根拠】
低周波→直進性弱・回折大・地表波伝搬。高周波→直進性強→特定方向送信に適。
選択肢(4)「低周波は直進性が強く特定方向送信に適」が誤り→正答(4)。
【周波数帯別の応用一覧】
LF(30〜300kHz):電波時計(JJY40kHz/60kHz)・船舶航行援助(ローラン)。
MF(300kHz〜3MHz):AMラジオ放送(531〜1602kHz)。
HF(3〜30MHz):短波放送・アマチュア無線・非常通信。
VHF(30〜300MHz):FMラジオ(76〜108MHz)・航空通信・地上デジタル(一部)。
UHF(300MHz〜3GHz):地上デジタルTV・携帯電話・Bluetooth・WiFi(2.4GHz)。
SHF(3〜30GHz):衛星放送(12GHz)・WiFi(5GHz)・5G(28GHz)・レーダー。
【誤り訂正技術(光ファイバ通信への応用)】
FEC(前方誤り訂正):ハミングコード・BCH・ターボ符号→受信側で誤りを自動訂正。
光ファイバ海底ケーブル:Atlantic/Pacific横断→FEC+Raman増幅で長距離伝送。
電験二種:通信システムの信頼性・保護制御との連携が出題範囲(系統保護継電器との通信)。
本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています(公式FAQで教育目的の許諾不要・使用料不要を明示容認・GREEN判定)。 根拠・出典:出典:令和4年度下期 第三種電気主任技術者試験 機械(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。
本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。
執筆・監修:Zawa Lab(合格ナビ運営者情報) / 電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき段差性のあるAI解説(初心者・標準・上級)を作成しています。