電験三種
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

電験三種 令和4年度上期 機械 問12|電気化学

問題

電験三種 | 機械 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-10-29

次の文章は,ナトリウム-硫黄電池に関する記述である。大規模な電力貯蔵用の二次電池として,ナトリウム-硫黄電池がある。この電池は (ア) 状態で使用されることが一般的である。 (イ) 極活性物質にナトリウム, (ウ) 極活性物質に硫黄を使用し,仕切りとなる固体電解物質には,ナトリウムイオンだけを透過する特性がある (エ) を用いている。セル当たりの起電力は (オ) V と低く,容量も小さいため,実際の電池では,多数のセルを直並列に接続して集合化し,モジュール電池としている。この電池は,鉛蓄電池に比べて単位質量当たりのエネルギー密度が3 倍と高く,長寿命な二次電池である。上記の記述中の空白箇所(ア)~(オ)に当てはまる組合せとして,正しいものを次の

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正解は 4
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解説

電験三種「機械」の「電気化学」に関する問題(令和4年度上期 問12)。正答は(4)です。

【基本公式】NaS電池:高温(300〜350℃)溶融状態で動作。負極=Na、正極=S。固体電解質=ベータアルミナ(β-Al₂O₃)。

正答(4)「高温 負 正 ベータアルミナ 1.7〜2.1」の根拠:

(ア)高温:溶融状態(300〜350℃)で使用→固体電解質のNaイオン導電性を確保。

(イ)負極:ナトリウム(Na→Na⁺+e⁻:酸化反応→負極)。

(ウ)正極:硫黄(S+2Na⁺+2e⁻→Na₂S:還元反応→正極)。

(エ)ベータアルミナ:Na⁺のみを選択的に透過する固体電解質(液体電解質不使用)。

(オ)1.7〜2.1V:NaS電池の起電力(標準電圧約2.0V)。

【電気化学(NaS電池)の解法と要点】(令和4年度上期 問12)

【NaS電池の基本特性】

動作温度:300〜350℃(高温)→融点以上でNa・Sが溶融状態

負極:溶融Na(ナトリウム)→Na→Na⁺+e⁻(酸化)

正極:溶融S(硫黄)→Na₂Sx(多硫化ナトリウム)→還元

固体電解質:β-Al₂O₃(ベータアルミナ)→Na⁺のみを選択的に透過

起電力:約1.78〜2.08V(放電状態により変化)

【各空白の確認】

(ア)高温→300〜350℃で溶融使用

(イ)負極→Na(酸化反応側)

(ウ)正極→S(還元反応側)

(エ)ベータアルミナ→Na⁺選択透過固体電解質(液体不使用→漏液なし)

(オ)1.7〜2.1V→各放電段階での起電力範囲

→正答(4)

【他の蓄電池との比較ポイント】

鉛蓄電池(起電力2.0V)・リチウムイオン(3.6〜4.2V)・ニッケル水素(1.2V)と起電力を整理。

NaS電池の高温動作特性(保温加熱必要)は出題のポイント。

【電気化学(NaS電池)の深層解析と電験三種合格戦略】(令和4年度上期 問12)

【核心論点と正答根拠】

(ア)高温、(イ)負極=Na、(ウ)正極=S、(エ)ベータアルミナ、(オ)1.7〜2.1V→(4)正答。

【NaS電池の電力貯蔵応用と特性】

エネルギー密度:150〜200Wh/kg(鉛蓄電池の約3倍)→大容量電力貯蔵に適。

サイクル寿命:約4500回(15年運用)→大型実証設備で実績あり。

日本NGK(日本碍子)が商業化成功:国内外の変電所・工場での系統用蓄電池として多数設置。

【電力貯蔵技術の比較(電験三種頻出)】

NaS電池:高温・大容量・長寿命→系統用電力貯蔵。

リチウムイオン電池(LiB):室温動作・高出力密度→EV・家庭用蓄電池・UPS。

レドックスフロー電池(V-RFC):電解液タンクで容量設計自由・長寿命→MW規模蓄電。

揚水発電:最大規模(GWh)・実績豊富→速度応答に2〜5分必要。

【最新動向(2024〜)】

グリッドスケール蓄電:太陽光・風力の出力変動吸収→NaS/LiB/RFC競合市場。

全固体電池:固体電解質(Li系)→液漏れなし・高安全→EV次世代電池(2027〜量産目標)。

電験二種:電池の電気化学反応式・ファラデー法則・充放電特性の計算が出題。

この問題の根拠出典:令和4年度上期 第三種電気主任技術者試験 機械(一般財団法人 電気技術者試験センター)
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和4年度上期 第三種電気主任技術者試験 機械(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-10-29)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。