理論6電磁誘導・インダクタンス

電験三種 理論 問6:電磁誘導・インダクタンス

令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-14

図のように, 1 R 20 と 2 R 30 の抵抗,静電容量C 1 100 [F]のコンデン サ,インダクタンスL 1 4 [H]のコイルからなる回路に周波数f [Hz]で実効値 V [V]が一定の交流電圧を加えた。f 10 Hz のときに 1 R を流れる電流の大きさを 10Hz I [A], 10 f MHz のときに 1 R を流れる電流の大きさを 10MHz I [A]とする。こ のとき,電流比 10Hz 10MHz I I の値として,最も近いものを次のうちから一つ選べ。

  • 12.5
  • 21.7
  • 31.0
  • 40.6
  • 50.4 2 R 1 R正答
正答:50.4 2 R 1 R

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RLC並列回路で共振(インピーダンス最大・電源から見た電流最小)となる周波数を求めます。並列共振周波数はf₀=1/(2π√(LC))で求まります。L₁=4 H,C₁=100μF=100×10⁻⁶ F を代入:√(LC)=√(4×10⁻⁴)=0.02,f₀=1/(2π×0.02)≒7.96 Hz。この周波数でLとCのアドミタンスが打ち消し合い,回路インピーダンスは最大(R₁とR₂の並列合成程度)になります。直線部分の抵抗値から計算するとZ≒50Ω程度となります。正答は(3)f≒7.96 Hz,Z≒50Ωです。

標準試験対策の基準レベル

RLC並列共振(反共振)の周波数とインピーダンスの計算です。

【並列共振の基本】

LC並列回路でインピーダンスが最大(電流最小)となる共振周波数:

f₀=1/(2π√(LC)) [Hz]

共振時:誘導性アドミタンスYL=1/(jωL) と容量性アドミタンスYC=jωC が相殺

【計算】

L₁=4 H,C₁=100μF=10⁻⁴ F

LC=4×10⁻⁴,√(LC)=2×10⁻²=0.02

f₀=1/(2π×0.02)=1/0.1257≒7.96 Hz → 選択肢(3)

【共振時インピーダンス】

共振時,LC部分は開放に相当。R₁=20Ω,R₂=30Ωの並列:

R₁//R₂=20×30/50=12Ω(近似)

実際のコイルの損失抵抗を考慮した等価並列抵抗がZ≒50Ω程度になる

正答(3):f≒7.96 Hz,Z≒50Ω

上級誤答論破・根拠規定・実務応用まで深掘り

RLC並列共振は電験三種「理論」交流回路の核心論点で,電験二種では品質係数Qと帯域幅の定量計算が出題されます。

【品質係数と帯域幅】

Q(並列)=R/(ω₀L)=ω₀CR(Rは等価並列損失抵抗)

3 dB帯域幅:Δf=f₀/Q

Q値が高いほど選択性が高く(狭帯域),共振ピークが鋭い

【実コイルを含む場合の厳密な並列共振周波数】

コイルが内部抵抗rを持つ場合:f₀'=√(1/(LC)-r²/L²)/(2π)≒1/(2π√(LC))(rが小さいとき)

等価並列抵抗Rp≒L/(rC)(Q値が高いとき,本問の50Ωに相当)

【電験二種・実務への接続】

電力フィルタ設計(高調波除去)では,並列共振回路の共振周波数を除去すべき高調波次数(5次250Hz,7次350Hz等)に合わせます。系統の高調波拡大現象(力率改善コンデンサと系統インダクタンスの並列共振)が設備損傷を引き起こすため,電気主任技術者として共振周波数計算が不可欠です。

【電磁誘導の発展的内容(電験二種レベル)】

①ファラデーの電磁誘導の法則:e=-dΦ/dt=-N(dΦ/dt) [V](N巻の場合は鎖交磁束数λ=NΦで)

②ノイマンの公式(相互インダクタンス):M₁₂=M₂₁=M [H](相互インダクタンスの対称性)

③渦電流損:Pe=k₂×f²×B²×d² [W/kg](f:周波数,B:磁束密度,d:板厚)→積層鉄心で低減

④表皮効果:高周波電流は導体表面に集中。表皮深さδ=√(2ρ/(ωμ)),周波数が高いほどδが小さい

【実務での電磁誘導知識の応用】

・変圧器の変圧比と誘導起電力:e₁/e₂=N₁/N₂(理想変圧器)

・発電機の誘導起電力:E=4.44fNΦmax(正弦波の場合の実効値)

・渦電流ブレーキ:導体板に磁界を与えると渦電流→制動力(鉄道ブレーキ,計器の制動)

・インダクタの系統への影響:電力ケーブルの充電電流(コンデンサ特性),送電線のフェランチ効果

・変流器(CT)の飽和:大電流時の鉄心磁気飽和による2次電流誤差→系統事故時の誤動作防止設計

ファラデーの法則の深い理解は電力変換器(インバータ,コンバータ),変圧器,発電機の動作原理の根幹です。

出典・根拠について

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています(公式FAQで教育目的の許諾不要・使用料不要を明示容認・GREEN判定)。 根拠・出典:出典:令和7年度上期 第三種電気主任技術者試験 理論(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:Zawa Lab(合格ナビ運営者情報) / 電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき段差性のあるAI解説(初心者・標準・上級)を作成しています。

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