検査・法令24検査・法令

第二種電工 検査・法令 問24:検査・法令

令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12

アナログ形絶縁抵抗計(電池内蔵)を用いた 絶縁抵抗測定に関する記述として,誤っている ものは。

  • 絶縁抵抗測定の前には,絶縁抵抗計の電池が有効であることを確認する。
  • 絶縁抵抗測定の前には,絶縁抵抗測定のレンジに切り替え,測定モードに
  • 電子機器が接続された回路の絶縁測定を行う場合は,機器等を損傷させ
  • 被測定回路に電源電圧が加わっている状態で測定する。正答
正答:被測定回路に電源電圧が加わっている状態で測定する。

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アナログ形絶縁抵抗計(メガー)の正しい使用方法を確認する問題。誤っているものを選ぶ。正しい使い方:測定前に電池が有効か確認する(電池で動作する)、測定前に絶縁抵抗のレンジに切替え測定モードにする、電子機器が接続された回路では機器を切り離すか保護措置をとる(メガーのサージ電圧で機器が損傷するため)。誤った使い方:「被測定回路に電源電圧が加わっている状態(充電状態)で測定する」。絶縁抵抗測定は必ず無充電状態(電源オフ)で行わなければならない。充電状態での測定は危険かつ誤測定になる。正答は(エ)。

標準試験対策の基準レベル

絶縁抵抗計(メガー)の使用方法に関して誤っているものを選ぶ問題。各選択肢を確認する。ア「測定前に電池が有効であることを確認する」:絶縁抵抗計(電池内蔵タイプ)は電池から測定電圧を発生させるため、電池切れでは正確な測定ができない。電池チェック(BAT端子の確認)は測定前の必須手順。正しい記述。イ「絶縁抵抗測定のレンジに切り替え、測定モードにする」:メガーはΩ(抵抗)のMΩレンジで使用する。測定前のレンジ確認は必須。正しい記述。ウ「電子機器が接続された回路の絶縁測定を行う場合は、機器等を損傷させないよう保護措置をとる」:メガーは500Vや1000Vの高電圧を出力するため、電子機器(IC・マイコン・半導体素子)が接続されていると損傷する可能性がある。機器の切り離しまたは短絡保護が必要。正しい記述。エ「被測定回路に電源電圧が加わっている状態で測定する」:絶縁抵抗測定は必ず無充電状態(電源遮断後)で行う。充電状態での測定は危険(感電・計器損傷)で誤った値になる。誤りの記述で正答は(エ)。

上級誤答論破・根拠規定・実務応用まで深掘り

本問は絶縁抵抗計(メガー・絶縁抵抗測定器)の正しい使用手順を体系的に理解しているかを問う問題。第二種電気工事士の実務で毎日使う計測器の使い方として最重要知識。

【絶縁抵抗計(アナログ形電池内蔵型)の原理と構造】

アナログ形絶縁抵抗計(メガー)は電池から直流高電圧(通常250V・500V・1000V等)を発生させ、被測定対象(電線・機器の絶縁体)に印加することで流れる微小電流(μA〜nA レベル)からMΩ単位の抵抗値を算出する。出力は直流高電圧で通常の交流電源とは全く異なる。測定レンジは「MΩ」(メガオーム)。デジタル型と指針型(アナログ型)がある。

【絶縁抵抗測定の正しい手順(5ステップ)】

1. 被測定電路の電源を完全に遮断する(無充電状態にする)←エの選択肢が違反している部分

2. 電子機器・半導体機器を回路から切り離すかバイパスする(ウの正しい手順)

3. 絶縁抵抗計の電池チェックを行い電池が有効であることを確認(アの正しい手順)

4. MΩレンジに切り替えて測定モードにセット(イの正しい手順)

5. L端子(電線側)とE端子(接地側・大地)に測定リードを接続し測定ボタンを押して値を読む

【エの誤りの根拠】

「被測定回路に電源電圧が加わっている状態(充電状態)で絶縁抵抗を測定する」ことの問題点:①安全上の危険:メガーの出力端子に商用電源(100V・200V等)が逆から印加され、感電事故・計器損傷が発生する。②測定値が不正確:回路に商用電源が加わっていると計測する絶縁抵抗値に電源電圧の影響が加わり正確な絶縁抵抗値が得られない。充電状態での測定が必要な場合は、絶縁抵抗計ではなくクランプ形漏れ電流計(問04・05)を使用する(代替手段)。

【実務上の注意事項】

絶縁抵抗の数値は時間とともに変化する(吸収電流・漏洩電流の安定に時間がかかる)。測定値が安定するまで(通常1分間)保持して読み取ることが推奨される。接地(E端子)は実際に大地に接続された接地線または接地端子に接続する。測定終了後は電荷が残留しているため放電(Eとしばらく短絡)してから回路を復旧する。正答は(エ)。

出典・根拠について

本問は合格ナビが作成したオリジナル問題です(本試験問題の転載ではありません)。 根拠・出典:出典:令和6年度上期 第二種電気工事士 学科試験 問25(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:Zawa Lab(合格ナビ運営者情報) / 電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づきオリジナル問題と段差性のあるAI解説を作成しています。

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