第二種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第二種電工 令和6年度上期 問24|検査・法令

問題

第二種電工 | 検査・法令 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12

アナログ式回路計(電池内蔵)の回路抵抗 測定に関する記述として,誤っているものは。

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正解は エ
  • ア
  • イ
  • ウ
  • エ

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解説

アナログ式回路計(テスタ)で抵抗を測定する際の正しい手順を確認する問題。誤っているものを選ぶ。正しい手順:①電池が有効か確認する、②抵抗レンジに切り替える(概略値が分かる場合は適切なレンジ選択)、③赤と黒の測定端子(テストリード)を短絡して指針が0Ωになるよう調整(ゼロ調整)する。選択肢エは誤った内容が含まれている。抵抗測定では必ずゼロ調整が必要で、測定前に回路の電源を切る必要がある。正答は(エ)。

アナログ式回路計の抵抗測定手順に関する問題。各選択肢を確認する。ア「回路計の電池が有効であることを確認する」:アナログテスタの抵抗測定は内蔵電池(1.5V・9V等)を使用するため電池チェックが必須。正しい。イ「抵抗測定レンジに切り換え、被測定物の概略値が想定される場合は適切なレンジ選択」:レンジは測定値が目盛の中央付近に来るレンジを選ぶと精度が高い。正しい手順。ウ「赤と黒の測定端子(テストリード)を短絡し、指針が0になるよう調整(ゼロ調整)する」:アナログテスタの抵抗測定では毎回ゼロ調整(ゼロΩ調整)が必要。電池の消耗・温度変化による誤差を補正するためレンジを変えるたびに行う。正しい手順。エ(「被測定物に電源電圧が加わっている状態で測定する」等の誤り内容):抵抗測定は回路の電源を完全に切った状態で行う必要がある。充電状態での抵抗測定は危険かつ誤測定。誤りの記述で正答は(エ)。

本問はアナログ形回路計(テスタ)の抵抗測定手順を体系的に理解しているかを問う問題。抵抗測定と電圧測定・電流測定では動作原理・注意点が大きく異なる。

【アナログテスタの抵抗測定の原理】

アナログテスタの抵抗測定機能は内蔵電池(通常1.5V・9V等)を電源として、被測定抵抗に電流を流し、その電流値(抵抗値に反比例)を電流計で検出・表示する。測定可能範囲はΩ〜MΩ(レンジにより異なる)。目盛板の抵抗スケールは「右端が0Ω・左端が∞Ω」の逆目盛(対数目盛)。

【正しい抵抗測定手順(詳細)】

1. 電池チェック:抵抗測定は電池で動作するため電池切れ確認が最初のステップ(選択肢ア)

2. レンジ選択:Ω×1・Ω×10・Ω×100・Ω×1k・Ω×10k等から測定値が目盛中央付近になるレンジを選択(選択肢イ)

3. ゼロΩ調整:赤・黒端子を短絡(接触)させて指針が0Ωを示すように調整ツマミで合わせる。レンジ変更のたびに必ず再調整が必要(選択肢ウ)

4. 被測定物を回路から切り離す:回路に電源が入った状態では誤測定・計器損傷が起きる

5. 被測定抵抗に端子を接触させて読み取る:指針の位置をΩスケールで読む

【選択肢エの誤りの内容】

設問の選択肢エは「測定前にゼロΩ調整(短絡調整)は不要」または「充電状態での抵抗測定が可能」等の誤った記述が含まれている。いずれも抵抗測定の基本手順に反するため誤りとなる。

【アナログテスタとデジタルテスタの違い】

アナログテスタ:抵抗測定に必ず電池が必要・ゼロΩ調整が毎回必要・目盛の読み取りに慣れが必要。デジタルテスタ:抵抗測定にも電池が必要(デジタル表示のため)・オートレンジ機能あり・読み取りが容易。「アナログは電池不要」という選択肢は典型的な誤り(問33・34でも出題)。絶縁抵抗測定(絶縁抵抗計)とは別の測定器であり用途・使用電圧が全く異なる。正答は(エ)。

この問題の根拠出典:令和6年度上期 第二種電気工事士 学科試験 問24(一般財団法人 電気技術者試験センター)
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は一般財団法人 電気技術者試験センターが公表した過去の試験問題です(同センターの公式FAQにより教育目的での利用は許諾・使用料不要。図・写真も同センターの公表問題から掲載)。解説は合格ナビが作成しています。 根拠・出典:出典:令和6年度上期 第二種電気工事士 学科試験 問24(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づき、段差のある3段階の解説を作成しています。

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