第二種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第二種電工 令和5年度上期午後 問27|検査・法令

問題

第二種電工 | 検査・法令 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12

漏れ電流計(クランプ形)に関する記述とし て,誤っているものは。

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正解は ア
  • ア
  • イ
  • ウ
  • エ

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解説

クランプ形漏れ電流計の特徴と使い方に関する問題で、誤っているものを選ぶ。正しい内容:接地線を開放せずに漏れ電流を測定できる(電線をクランプするだけ)、漏れ電流専用のものとレンジ切換えで負荷電流も測定できる機種がある、内部に増幅回路を内蔵してmA単位で測定できる。誤りは選択肢ア「漏れ電流計(クランプ形)の方が一般的な負荷電流測定用のクランプ形電流計より感度が低い」。漏れ電流は数mA程度の微小電流を測るため、漏れ電流計は負荷電流測定用のクランプ形電流計より感度が高い。したがって「感度が低い」は誤り。正答は(ア)。

クランプ形漏れ電流計の特性について各選択肢を確認する。ア「漏れ電流計(クランプ形)の方が一般的な負荷電流測定用のクランプ形電流計より感度が低い」:誤り。漏れ電流は0.1mA〜数十mAと微小なため、漏れ電流計は負荷電流用の電流計(数A〜数百A)より高感度に作られている。正答は(ア)。イ「接地線を開放することなく漏れ電流が測定できる」:クランプ形の最大特徴。電線をクランプ(挟む)するだけで充電状態のまま漏れ電流を測定できる。正しい。ウ「漏れ電流専用のものとレンジ切換えで負荷電流も測定できるものもある」:クランプメータには漏れ電流専用機と、レンジ切換えで負荷電流(数十A〜数百A)も測定できる多機能機種がある。正しい。エ「漏れ電流計には増幅回路が内蔵され、mA単位で測定できる」:微小な漏れ電流(0.5mA〜数十mA)を検出するため内蔵増幅回路が必要。正しい。誤っているのはアで正答は(ア)。

本問はクランプ形漏れ電流計(クランプ形電流計の漏れ電流測定型)の動作原理・特徴・使用方法の理解を問う問題。選択肢アの「感度が低い」が誤りで、漏れ電流計は微小電流を測るため負荷電流用のクランプ形電流計より高感度である。

【クランプ形漏れ電流計の原理】

クランプ形漏れ電流計はZCT(零相変流器)をクランプに内蔵した測定器。単相2線式の場合は往き・帰り2本の電線をまとめてクランプする。正常時は往き電流と帰り電流が等しくZCTの磁束が打ち消されるため検出値は0。漏れ電流が存在すると往きと帰りのバランスが崩れ(差電流=漏れ電流)ZCTが検出。この信号を内蔵増幅回路で増幅してmA単位のデジタル・アナログ表示する。

【クランプ形漏れ電流計の特徴】

1. 非接触測定:電線をクランプするだけで測定でき、回路を切断・開放する必要がない

2. 充電状態での測定:電源を切らずに通電状態で漏れ電流を測定できる(絶縁抵抗計との最大の違い)

3. 接地線の開放不要:接地線(アース線)を切断・開放せずに測定できる→正しい特徴(選択肢イ)

4. mA単位の高精度測定:内蔵増幅回路により0.1mA〜数百mAの範囲で測定可能(選択肢エ)

5. 多機能タイプ:漏れ電流専用機の他、レンジ切換えで通常の負荷電流(A単位)も測定できる機種がある(選択肢ウ)

【選択肢アが誤りである根拠】

選択肢アは「漏れ電流計の方が負荷電流用のクランプ形電流計より感度が低い」としているが、漏れ電流は数mA程度と微小で、負荷電流(A単位)より桁違いに小さい。これを測るために零相変流器の出力を増幅する回路を備え、感度は高く作られている。したがって「感度が低い」は誤りである。イ・ウ・エはクランプ形の特徴(非開放・多機能機種・増幅回路内蔵)として正しい。

【実務での使用場面】

クランプ形漏れ電流計は分電盤の分岐回路ごとの漏れ電流確認・定期点検での絶縁劣化チェックに使用。絶縁抵抗計(メガー)が使えない充電状態の回路の保全管理で特に有用。正答は(ア)。

この問題の根拠出典:令和5年度上期(午後) 第二種電気工事士 学科試験 問27(一般財団法人 電気技術者試験センター)
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出典と作り方

本問は一般財団法人 電気技術者試験センターが公表した過去の試験問題です(同センターの公式FAQにより教育目的での利用は許諾・使用料不要。図・写真も同センターの公表問題から掲載)。解説は合格ナビが作成しています。 根拠・出典:出典:令和5年度上期(午後) 第二種電気工事士 学科試験 問27(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づき、段差のある3段階の解説を作成しています。

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