検査・法令31検査・法令

第二種電工 検査・法令 問31:検査・法令

令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12

絶縁抵抗計(電池内蔵)に関する記述として, 誤っているものは。

  • 絶縁抵抗計には,ディジタル形と指針形(アナログ形)がある。
  • 絶縁抵抗測定の前には,絶縁抵抗計の電池が有効であることを確認する。
  • 絶縁抵抗計の定格測定電圧(出力電圧)は,交流電圧である。正答
  • 電子機器が接続された回路の絶縁測定を行う場合は,機器等を損傷させない
正答:絶縁抵抗計の定格測定電圧(出力電圧)は,交流電圧である。

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絶縁抵抗計(メガー)に関する記述で誤っているものを選ぶ問題。絶縁抵抗計の測定電圧は「直流電圧」であり「交流電圧」ではない。選択肢ウ「絶縁抵抗計の定格測定電圧(出力電圧)は交流電圧である」は誤り。正しくは直流電圧(DC250V・DC500V・DC1000V等)。絶縁抵抗計がデジタル形と指針形(アナログ形)があること、測定前に電池確認が必要なこと、電子機器に対して保護措置が必要なことはすべて正しい。正答は(ウ)。

標準試験対策の基準レベル

絶縁抵抗計(電池内蔵形)の特性と使用方法を問う問題で、誤っているものを選ぶ。ア「絶縁抵抗計にはデジタル形と指針形(アナログ形)がある」→現在市販されている絶縁抵抗計にはデジタル式(LCD数値表示)とアナログ式(指針表示)の両方が存在する。正しい。イ「測定前に電池が有効であることを確認する」→電池内蔵型絶縁抵抗計は電池から測定用高電圧(DC500V等)を発生させる。電池切れでは正確な測定ができないため事前確認が必須。正しい。ウ「絶縁抵抗計の定格測定電圧(出力電圧)は交流電圧である」→誤り。絶縁抵抗計の出力電圧は直流電圧(DC)。DC250V・DC500V・DC1000V等のレンジがあり、電路の使用電圧に応じて選択する。「交流」という記述が誤り。エ「電子機器が接続された回路では機器を損傷させないよう注意が必要」→絶縁抵抗計の高電圧出力(DC500V等)は電子機器(IC・マイコン・半導体素子等)の耐電圧を超える場合があり、機器の切離しや保護が必要。正しい。誤りはウで正答は(ウ)。

上級誤答論破・根拠規定・実務応用まで深掘り

本問は絶縁抵抗計(メガー)の動作原理と出力電圧の種類(直流)を正確に理解しているかを問う重要問題。「絶縁抵抗計の出力は直流」という基本知識は試験・実務両面で必須。

【絶縁抵抗計(メガー)の動作原理】

絶縁抵抗計は内蔵電池(1.5V〜9V)を昇圧回路(DC-DCコンバータ)で高電圧に変換し、被測定絶縁体に直流高電圧(DC250V・DC500V・DC1000V・DC2500V等)を印加する。印加電圧に対して流れる微小電流(10nA〜1μA程度)から抵抗値(MΩ単位)を算出・表示する。出力は必ず直流電圧(DC)。交流電圧を出力する絶縁抵抗計は存在しない。

【直流出力の理由】

絶縁体(ポリ塩化ビニル・架橋ポリエチレン等)の絶縁性能評価には直流電圧が適している理由:①交流では容量電流(充電電流)が発生し純粋な絶縁抵抗の測定が困難になる、②直流では容量電流が定常状態で0になるため、安定した絶縁抵抗値(MΩ)が得られる、③JIS C1302(絶縁抵抗計)規格でも直流電圧測定器として規定されている。

【測定電圧レンジと使用対象】

  • DC250V:対地電圧150V以下の電路(単相100V回路等)
  • DC500V:対地電圧150V超300V以下の電路(三相200V等)、最も汎用的
  • DC1000V:対地電圧300V超の電路(三相440V等)
  • DC2500V・DC5000V:高圧ケーブルの絶縁測定(電気主任技術者の業務)

【各選択肢の正誤まとめ】

ア(デジタル形と指針形がある):正しい。両方市販されている。

イ(測定前に電池確認):正しい。電池切れでは測定できない。

ウ(出力電圧は交流):誤り。正しくは「直流電圧」→正答

エ(電子機器への保護措置):正しい。高電圧サージで機器損傷の恐れあり。

正答は(ウ)。

出典・根拠について

本問は合格ナビが作成したオリジナル問題です(本試験問題の転載ではありません)。 根拠・出典:出典:令和6年度下期 第二種電気工事士 学科試験 問25(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:Zawa Lab(合格ナビ運営者情報) / 電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づきオリジナル問題と段差性のあるAI解説を作成しています。

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