検査・法令33検査・法令

第二種電工 検査・法令 問33:検査・法令

令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12

回路計(テスタ)に関する記述として, 正しいものは。

  • ディジタル式は電池を内蔵しているが,アナログ式は電池を必要としない。
  • 電路と大地間の抵抗測定を行った。その測定値は電路の絶縁抵抗値として
  • 交流又は直流電圧を測定する場合は,あらかじめ想定される値の直近上位正答
  • 抵抗を測定する場合の回路計の端子における出力電圧は,交流電圧である。
正答:交流又は直流電圧を測定する場合は,あらかじめ想定される値の直近上位

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回路計(テスタ)の正しい使い方を問う問題。「正しいもの」を選ぶ。ア「デジタル式は電池内蔵だがアナログ式は電池不要」→誤り。アナログ式テスタも抵抗測定時には電池が必要。イ「電路と大地間の抵抗測定値は絶縁抵抗値として使用してよい」→誤り。テスタの出力電圧は低すぎて絶縁抵抗の測定には使えない。ウ「交流または直流電圧を測定する場合はあらかじめ想定される値の直近上位のレンジに切り替える」→正しい。電圧測定の基本ルール。エ「抵抗測定の際の出力電圧は交流電圧」→誤り。直流電圧(電池)を使用。正答は(ウ)。

標準試験対策の基準レベル

回路計(テスタ)に関して正しいものを選ぶ問題。各選択肢を確認する。ア「デジタル式は電池内蔵だが、アナログ式は電池を必要としない」→誤り。デジタル式はデジタル回路の動作電源として電池が必要。アナログ式も抵抗測定時に電池から電流を流す必要がある(電池内蔵)。「アナログ式は電池不要」は誤った記述。イ「電路と大地間の抵抗測定を行った。その測定値は電路の絶縁抵抗値として使用してよい」→誤り。テスタ(回路計)の出力電圧は数V〜9V程度であり、絶縁抵抗測定に必要なDC500V等の高電圧が出ない。テスタで測定した電路・大地間の抵抗値は絶縁抵抗値として使用できない(絶縁抵抗計=メガーを使用する)。ウ「交流または直流電圧を測定する場合は、あらかじめ想定される値の直近上位のレンジに切り替える」→正しい。電圧測定の標準手順。測定前に値が不明な場合は最大レンジから始め、順次下げる方法も安全。エ「抵抗測定の際の回路計の端子出力電圧は交流電圧」→誤り。抵抗測定は内蔵電池(直流)から電流を流す。交流電圧ではない。正答は(ウ)。

上級誤答論破・根拠規定・実務応用まで深掘り

本問は回路計(テスタ)の各機能の動作原理・正しい使用方法を正確に理解しているかを問う問題。問34と同一の論点で、アナログ・デジタル両方の特性を正確に把握することが重要。

【回路計(テスタ)の電池使用に関する正確な理解】

テスタには必ず電池が内蔵されている(アナログ・デジタルを問わず)。ただし使用目的が異なる。アナログテスタの電池:抵抗測定時のみ使用(被測定抵抗に電流を流すため)。電圧・電流測定では電池は使用しない(被測定電圧から電流を引き出すため)。デジタルテスタの電池:デジタル表示回路・A/D変換回路の動作電源として全ての測定機能で常時使用。選択肢ア「アナログ式は電池不要」は誤り(抵抗測定に電池が必要)。

【テスタで絶縁抵抗値が測定できない理由(選択肢イの誤り)】

絶縁抵抗の規定値(0.1〜0.4MΩ)を正確に測定するためには、電技解釈第58条に定める測定電圧(例:DC500V)が必要。テスタの出力電圧は通常9V以下であり、この電圧では絶縁体の微細な漏れ電流を検出して正確なMΩ値を得ることができない。また電気設備技術基準の解釈では「絶縁抵抗計を用いた測定値」が基準とされており、テスタの測定値は代替として認められていない。

【電圧測定の正しいレンジ選択(選択肢ウが正しい理由)】

電圧測定は「想定値の直近上位レンジ(測定値がレンジの60〜80%になるレンジ)」を選ぶ。例:100Vを測定する場合→250Vレンジ(100Vレンジだと振り切れる可能性・25Vレンジだとレンジ外)。測定値が不明な場合は最大レンジから始める(計器保護のため)。直近上位レンジを選ぶことで目盛の精度が高くなる(フルスケールに近い位置で読む)。

【抵抗測定の出力電圧は直流(選択肢エの誤り)】

テスタの抵抗測定は内蔵電池(1.5V・9V等の直流)から電流を出力する。交流電圧を出力する抵抗測定器は存在しない。絶縁抵抗計も直流出力(問31参照)。抵抗測定=直流電池使用という原則を徹底的に記憶すること。正答は(ウ)。

出典・根拠について

本問は合格ナビが作成したオリジナル問題です(本試験問題の転載ではありません)。 根拠・出典:出典:令和4年度下期(午前) 第二種電気工事士 学科試験 問24(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:Zawa Lab(合格ナビ運営者情報) / 電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づきオリジナル問題と段差性のあるAI解説を作成しています。

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