第二種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第二種電工 令和5年度上期午前 問24|検査・法令

問題

第二種電工 | 検査・法令 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12

回路計(テスタ)に関する記述として,正しいものは。

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答え合わせ

正解は ウ
  • ア
  • イ
  • ウ
  • エ

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解説

回路計(テスタ)の使い方で正しいものを選ぶ問題です。ア:アナログ式も抵抗を測るときは内蔵の電池を使うので「電池を必要としない」は誤りです。イ:テスタの測定電圧は低く、絶縁抵抗の判定には使えません(絶縁抵抗計を使います)。ウ:電圧は、想定される値のすぐ上のレンジに合わせて測るのが正しい手順で、これが正答です。エ:抵抗測定のとき端子に出る電圧は、電池による直流電圧です。正答は(ウ)。

ア(誤り):ディジタル式もアナログ式も、抵抗測定には内蔵電池を使います。アナログ式の電圧・電流測定は被測定回路からの電力で針を振らせるため電池は不要ですが、「電池を必要としない」と言い切ると誤りです。

イ(誤り):電路と大地間の抵抗をテスタで測っても、その値を絶縁抵抗値として使ってはいけません。テスタが抵抗測定で出す電圧は内蔵電池の低い電圧で、電路に実際の使用電圧に近い電圧を加えて測る絶縁抵抗計(メガー)の代わりにはなりません。

ウ(正しい):交流・直流の電圧は、あらかじめ想定される値の直近上位のレンジを選びます。想定が付かないときは最大レンジから始め、針の振れを見て下げます。レンジが低すぎると針が振り切れて回路計を傷めるおそれがあり、高すぎると読み取り誤差が大きくなります。

エ(誤り):抵抗測定時に端子へ出る電圧は、内蔵電池による直流電圧です。交流電圧ではありません。

よって正答は(ウ)です。

本問は、回路計(テスタ)の測定原理と取り扱いの基本を、四つの記述の正誤で確認する問題です。誤りの記述には、それぞれ典型的な思い違いが仕込まれています。

【ウ:「直近上位レンジ」の意味と実務】電圧測定では、想定される値より一段大きいレンジを選びます。例えば100 V の交流を測るなら、100 V レンジではフルスケールぎりぎりで余裕がなく、振り切れの危険があるため、その上の250 V レンジなどを使います。目盛の中ほどから右側で読むと読み取り誤差が小さくなるので、針の振れが小さすぎる場合は一段下げて読みやすい位置に合わせます。想定値が全く分からないときは、必ず最大レンジから当てます。

【ア:電池の使い方】アナログ式(可動コイル形)は、電圧・電流の測定では被測定回路から流れ込む電流で針を振らせるので電池は不要です。一方、抵抗測定では、テスタ自身が被測定物に電流を流すために内蔵電池が必要です。ディジタル式は測定回路や表示のために常に電池を使います。したがって「アナログ式は電池を必要としない」とは言えません。

【エ:抵抗測定時の出力電圧】抵抗測定では、内蔵電池による直流の電圧を被測定物に加え、流れた電流から抵抗値を求めます。端子の出力電圧は直流であり、交流ではありません。測定前に測定リード棒を短絡して、指針が 0 Ω に合うか(零オーム調整)を確かめる手順もあわせて覚えておきましょう。

【イ:テスタと絶縁抵抗計の違い】

項目回路計(テスタ)絶縁抵抗計(メガー)
測定時に加える電圧内蔵電池の低い直流電圧125 V・250 V・500 V などの高い直流電圧
主な用途電圧・電流・抵抗・導通の確認電路・機器の絶縁性能の測定
絶縁抵抗の判定使えない使う

テスタで電路と大地間を測って「導通はない」と確かめることはできても、低圧電路で求められる 0.1 MΩ・0.2 MΩ・0.4 MΩ という基準値に照らした判定はできません。絶縁抵抗の判定には必ず絶縁抵抗計を使います。正答は(ウ)です。

この問題の根拠出典:令和5年度上期(午前) 第二種電気工事士 学科試験 問24(一般財団法人 電気技術者試験センター)
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は一般財団法人 電気技術者試験センターが公表した過去の試験問題です(同センターの公式FAQにより教育目的での利用は許諾・使用料不要。図・写真も同センターの公表問題から掲載)。解説は合格ナビが作成しています。 根拠・出典:出典:令和5年度上期(午前) 第二種電気工事士 学科試験 問24(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づき、段差のある3段階の解説を作成しています。

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