第二種電工 検査・法令 問39：検査・法令

接地抵抗計で接地抵抗を測定する際の補助接地極の配置を問う問題。正しい配置は「被測定接地極（E）を端として、一直線上に2つの補助極（P：電位極・C：電流極）を順次10m程度ずつ離して配置する」。E-P間約5〜10m、P-C間さらに5〜10m（合計10〜20m）の直線配置が標準。1mでは近すぎて相互干渉が生じる。正三角形や中央配置も不適切。正答は（ア）。

接地抵抗計（アーステスタ・電池式）の補助接地極の配置方法を問う問題。接地抵抗計は3極法（E・P・C）で測定する。E端子：被測定接地極（アース棒）。P端子：電位補助極（細いアース棒）。C端子：電流補助極（アース棒）。標準的な配置：Eを一端として、一直線上にP（E から約5〜10m）とC（Pからさらに5〜10m、合計E から10〜20m）を順次配置する。各選択肢の評価。ア「被測定接地極を端として一直線上に10m程度ずつ順次配置」→正しい。標準的な3極直線配置。イ「被測定接地極を中央にして左右5m」→補助極が被測定極の両側になり測定精度が低下する。ウ「1m程度ずつ順次配置」→近すぎて各極の電位分布が重なり誤差が生じる。エ「正三角形に5m」→三角形配置は推奨されない。正答は（ア）。

本問は接地抵抗測定の3極法における補助接地極の配置を正確に把握しているかを問う問題。接地抵抗計の原理から配置の根拠を理解することが重要。

【3極法（電位降下法）の原理】

接地抵抗計の測定方式は「電位降下法」。E-C間に交流測定電流Iを流す。E-P間の電位差Vを計測する。接地抵抗Re = V/I として算出する。この方法が成立するためにはP（電位極）がC（電流極）の電位分布（大地抵抗による電位の広がり）の外側、かつEの電位分布の外側に位置していること（中立点）が必要。

【補助接地極の標準配置（JIS C 1304）】

JIS C 1304（接地抵抗計）に基づく標準配置：

1. E（被測定接地極）を一端に置く

2. E-P間：約5〜10m（実用的には5mが多い）

3. E-C間：E-Pの約2倍（約10〜20m）の距離を確保

4. E・P・Cを一直線上に配置（直線上に並べることで相互影響を最小化）

【各配置方法の問題点】

ア（一直線・10m間隔）：正しい標準配置→正答。

イ（Eを中央に左右5m）：PとCがEの対称位置になり、測定電流の電位分布がP点で適切にゼロにならない可能性がある。精度低下の原因。

ウ（一直線・1m間隔）：距離が短すぎる。E・P・Cの電位分布が互いに重なり合い、正確な「中立点」を得られない。測定値に大きな誤差が生じる。

エ（正三角形・5m）：接地抵抗計は直線配置が前提の測定原理に基づいており、三角形配置では測定精度が著しく低下する。

【実務での注意事項】

建物の基礎内（コンクリート基礎接地）の場合は補助極を離すスペースが限られる場合がある。市街地ではアスファルトに穴を開けて補助極を打つことが難しい場合もある。補助接地極は測定時だけ使用する仮設のアース棒（細い銅製ロッド）で、工事後は撤去してよい。地電圧（迷走電流）が大きい場所では測定前の確認が必要。正答は（ア）。