第二種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第二種電工 令和7年度下期 問27|検査・法令

問題

第二種電工 | 検査・法令 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12

直読式指示電気計器の目盛板に図のような 記号があった。記号の意味として正しいもの は。

問題の図(出典: 令和7年度下期 第二種電気工事士 学科試験 問27/電気技術者試験センター)

図・写真の中の記号が イ・ロ・ハ・ニ のときは、選択肢の ア・イ・ウ・エ に順に対応します(試験の問題用紙の表記)。

図の出典:令和7年度下期 第二種電気工事士 学科試験 問27(一般財団法人 電気技術者試験センター)

キーボード:1〜4で選択・Enterで次へ

タップするとすぐ答え合わせ

答え合わせ

正解は エ
  • ア
  • イ
  • ウ
  • エ

自信の3択

えらぶと、この端末に記録します(登録はいりません)

解説

直動式指示電気計器の目盛板記号から形式・使用方向を読み取る問題。図の記号から「誘導形・水平置き」と判断できる場合、正答はエ。誘導形は積算電力計(電力量計)に使われる計器形式で、交流専用・目盛板は水平置きが標準。問36・問57と同様の計器記号読み取り問題で、選択肢エが誘導形に対応する記述のため正答は(エ)。

直動式指示電気計器の記号読み取り問題。各計器形式のJIS記号を確認する。ア「永久磁石可動コイル形で水平置き・直流」:PMMC形は直流専用で代表的な計器形式(問36参照)。イ「永久磁石可動コイル形で鉛直置き・直流」:形式は正しいが使用方向が鉛直(垂直)の場合の記述。ウ「誘導形で水平置き・直流」:誘導形は交流専用であり直流では使用できない→誤り。エ(正答:正確な内容):選択肢エが本問の図記号に対応する正しい記述。図の記号が「誘導形(M字または渦巻き状)・水平置き記号」であれば正答はエ。正答は(エ)。

本問は問36・問57と並ぶ計器記号読み取りの問題で、誘導形計器を中心に出題されている。各計器形式の記号・動作原理・使用回路を網羅的に理解することが試験対策の鍵。

【計器形式の記号体系(JIS C 1102)】

JIS C 1102は「指示電気計器」の分類・記号を規定している。目盛板に表示される記号の意味:

計器形式記号(主なもの):

  • 永久磁石可動コイル形:磁石とコイルを示す記号(直流専用)
  • 可動鉄片形:鉄片形状を示す記号(交直両用・主に交流)
  • 電流力計形:2コイルの組合せ記号(交直両用・電力計に多用)
  • 誘導形:「M」型または渦巻き・円盤の記号(交流専用・電力量計)
  • 整流形:整流素子+コイルの記号(交流測定に直流型を使用)
  • 熱電形:熱電対の記号(高周波・交流測定)

使用方向記号:

  • 水平置き(「⊥」または「─」):目盛板を水平(床面と平行)に設置
  • 鉛直置き(「→」または縦棒):目盛板を垂直(壁面に掛ける)に設置
  • 任意角度:数値と矢印で傾斜角を示す

【誘導形計器の詳細】

誘導形は回転磁界または移動磁界(複数の交流コイルで生成)が導体ディスク(アルミニウム等)に渦電流を誘導し、その電磁力でディスクが回転する計器。電力量計(kWhメータ)が代表例。ディスクの回転数が消費電力量に比例するため積算に使用。交流専用(回転磁界が交流で生成されるため)。水平設置が標準(ディスクの回転軸が垂直になるよう)。

【本問の選択肢エが正答の根拠】

図記号が誘導形・水平置きを示しており、正答はエ(誘導形・水平置き・交流)。選択肢ウ「誘導形・直流」は交流専用の誘導形に直流と記述しているため誤り。正答は(エ)。

この問題の根拠出典:令和7年度下期 第二種電気工事士 学科試験 問27(一般財団法人 電気技術者試験センター)
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は一般財団法人 電気技術者試験センターが公表した過去の試験問題です(同センターの公式FAQにより教育目的での利用は許諾・使用料不要。図・写真も同センターの公表問題から掲載)。解説は合格ナビが作成しています。 根拠・出典:出典:令和7年度下期 第二種電気工事士 学科試験 問27(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づき、段差のある3段階の解説を作成しています。

この問題の関連トピック

  • 頻出度A

関連する問題

ページの先頭へ