検査・法令64検査・法令

第二種電工 検査・法令 問64:検査・法令

令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12

直読式接地抵抗計(アーステスタ)を使用し て直読で接地抵抗を測定する場合,補助接地極 (2 箇所)の配置として,適切なものは。

  • 被測定接地極を中央にして,左右一直線上に補助接地極を10 m 程度離して
  • 被測定接地極を端とし,一直線上に2 箇所の補助接地極を順次10 m 程度正答
  • 被測定接地極を端とし,一直線上に2 箇所の補助接地極を順次1 m 程度
  • 被測定接地極と2 箇所の補助接地極を相互に5 m 程度離して正三角形に
正答:被測定接地極を端とし,一直線上に2 箇所の補助接地極を順次10 m 程度

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接地抵抗を正確に測るには「アーステスタ」と呼ばれる直読式の測定器を使う。測定時は被測定接地極(E)のほかに補助接地極を2本(P:電圧用、C:電流用)打ち込む必要がある。重要なのは3点の並び方で、E・P・Cを一直線上に並べ、それぞれ10m程度の間隔を空けるのが正しい配置。被測定接地極は「端」に置き、2本の補助接地極を順番に10m ずつ離す。この間隔が短すぎると補助極どうしの電気的干渉が生じて正しく測れない。正答はイ。

標準試験対策の基準レベル

直読式接地抵抗計(アーステスタ)は、被測定接地極(E)・電圧補助極(P)・電流補助極(C)の3極を地面に打って測定する。正しい配置は次の通り。E を端(起点)に置き、P を E から一直線上に10m程度、C をさらに同一直線上にもう10m程度(E から計20m程度)という「一直線に順次10m間隔」の配置(選択肢イ)が正解。選択肢アは被測定極を中央に左右振り分けする配置で誤り。選択肢ウは1m程度と間隔が短すぎ、極間の干渉で測定誤差が増大する。選択肢エは正三角形配置で、直線配置が原則の手順とは異なる。JIS C 1304「接地抵抗計」の測定手順でも一直線配置・10m間隔が標準として規定されており、試験では間隔の数値と直線配置かどうかの2点がポイント。正答はイ。

上級誤答論破・根拠規定・実務応用まで深掘り

接地抵抗測定の原理は「電位降下法」。電流補助極(C)から電流を流し、電圧補助極(P)で電位差を測って E-P 間の抵抗を算出する。精度の鍵は「E・P・C の3極が互いの電流分布に干渉しないこと」であり、これが配置基準の根拠となる。

【一直線配置・10m間隔の理由】電流極Cから大地に流れ込む電流は半球状に広がり、中心(C直下)から離れるほど電位分布は均等になる。P を E から10m以上、C をさらに10m以上離すことで、E・C それぞれの電位分布の干渉領域(重なり)を排除できる。干渉が残ると、測定値に誤差(実際より高め・または低め)が生じる。典型的な誤差として「45度法」や「61.8%法」で補正することもあるが、10m間隔直線配置であれば通常の精度(±数%以内)で直読可能。

【各不正解肢の問題点】ア:中央にEを置く左右振り分けは補助極2本がE両側に対称配置されるため、C側の電流分布とP側の電位測定が混在し干渉が生じる。ウ:1m間隔では3極が密接しすぎて電流・電位の分離が不十分。工場・建物密集地でスペースが限られる場合は「補助極なし接地抵抗測定法(クランプ式)」を用いる。エ:正三角形配置は電位分布の対称性から理論上は成立するが、JIS C 1304の標準手順でなく試験には適合しない。

【実務上の注意点】測定前には補助極付近に電気設備・金属構造物がないか確認する。鉄筋コンクリート建物の鉄筋や埋設金属管が近くにあると電流経路が乱れ誤差が増える。また、土壌水分量・季節変動(乾燥期は抵抗値が上昇)も考慮し、竣工時・定期点検時の両方で測定記録を残すことが推奨される。第一種電気工事士・電験三種では接地抵抗の種別(A~D種)と上限値も合わせて問われるため、本問の測定手順と組み合わせて理解しておくこと。正答はイ。

出典・根拠について

本問は合格ナビが作成したオリジナル問題です(本試験問題の転載ではありません)。 根拠・出典:出典:令和4年度下期(午前) 第二種電気工事士 学科試験 問26(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:Zawa Lab(合格ナビ運営者情報) / 電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づきオリジナル問題と段差性のあるAI解説を作成しています。

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