第一種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第一種電工 電気機器・蓄電池・配線器具 問22電気機器・蓄電池・配線器具

問題

第一種電工 | 電気機器・蓄電池・配線器具 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-14

写真に示す材料の名称は。

問題の写真と拡大図(出典: 令和元年度 第一種電気工事士 学科試験 問15/電気技術者試験センター)

図・写真の中の記号が イ・ロ・ハ・ニ のときは、選択肢の ア・イ・ウ・エ に順に対応します(試験の問題用紙の表記)。

図の出典:令和元年度 第一種電気工事士 学科試験 問15(一般財団法人 電気技術者試験センター)

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答え合わせ

正解は イ
  • ア
  • イ
  • ウ
  • エ

自信の3択

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解説

写真は、天井から吊って使う細長い鋼製の溝形の材料で、拡大図の幅は40mm、高さは45mm。幅が5cm以下の金属製の線ぴ(電線を収める細い樋)で、照明器具を吊り下げたり配線を通したりするのに使う「二種金属製線ぴ」である。

金属ダクトは幅が5cmを超える大きなもの、フロアダクトは床のコンクリートに埋め込むもの、ライティングダクトは照明器具を差し込んで使う給電用のレール。正答はイ。

写真の材料は、断面が約40mm×45mmの鋼製の溝形で、吊りボルトで天井から吊り下げ、継ぎ目を接続金具でつないでいる。幅が5cm以下なので「金属製線ぴ」に当たり、その中でも幅の広い二種金属製線ぴである。

金属製線ぴは、電気用品安全法で幅により区分され、幅4cm未満が一種、幅4cm以上5cm以下が二種とされている。二種金属製線ぴは、工場や倉庫で照明器具を吊り下げたり、配線を通したりするのに使われる。

ア 金属ダクト:電気設備技術基準の解釈 第162条で「幅が5cmを超え、かつ、厚さが1.2mm以上の鉄板」などと定められた、より大形のもの。

ウ フロアダクト:床のコンクリートに埋め込んで使う配線用のダクトで、吊り下げては使わない。

エ ライティングダクト:開口部に照明器具やコンセントのプラグを差し込んで、任意の位置で電気を取り出す給電用のダクト。

正答はイ。

【寸法で見分ける】写真鑑別で拡大図に寸法が書いてある場合は、寸法がそのまま決め手になる。

・金属製線ぴ:幅5cm以下(電気設備技術基準の解釈 第161条第2項第二号でも、黄銅又は銅製のものについて「幅が5cm以下、厚さが0.5mm以上」と定めている)

・金属ダクト:幅5cm超、厚さ1.2mm以上(同 第162条第2項)

写真の幅40mmは5cm以下なので線ぴ。電気用品安全法の区分では幅4cm以上5cm以下が二種金属製線ぴ、4cm未満が一種金属製線ぴになる。

【施工の決まり(解釈 第161条 金属線ぴ工事)】

・電線は絶縁電線(屋外用ビニル絶縁電線を除く)。

・線ぴ内では電線に接続点を設けない。ただし、電線を分岐する場合で、電気用品安全法の適用を受ける二種金属製線ぴを使い、接続点を容易に点検でき、線ぴにD種接地工事を施すなどの条件をすべて満たせば、接続点を設けてよい。

・線ぴ相互及び線ぴとボックスその他の附属品とは、堅ろうに、かつ電気的に完全に接続する。

・線ぴにはD種接地工事を施す。ただし、線ぴの長さが4m以下の場合や、対地電圧150V以下で長さ8m以下のものに簡易接触防護措置を施すか乾燥した場所に施設する場合は省略できる。

【他の選択肢との使い分け】

・金属ダクト:電線の本数が多い幹線や盤まわりに使う。収める電線の断面積の総和はダクトの内部断面積の20%以下(制御回路等のみなら50%以下)。

・フロアダクト:事務所の床下に埋め込み、床面のコンセントへ配線する。

・ライティングダクト:店舗のスポットライトなど、器具の位置を変えたい場所に使う。

二種金属製線ぴは「分岐の接続点を設けられる線ぴ」として条文に登場する点も、記述問題で問われやすい。正答はイ。

この問題の根拠条番号はe-Govの本文と機械で照合しています(2026-09-13)。照合の方法
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和元年度 第一種電気工事士 学科試験 問15(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。