第一種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第一種電工 令和3年度午前 問22|電気の基礎理論

問題

第一種電工 | 電気の基礎理論 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-14

写真に示す機器の文字記号(略号)は。

問題の写真(出典: 令和3年度(午前) 第一種電気工事士 学科試験 問22/電気技術者試験センター)

図・写真の中の記号が イ・ロ・ハ・ニ のときは、選択肢の ア・イ・ウ・エ に順に対応します(試験の問題用紙の表記)。

図の出典:令和3年度(午前) 第一種電気工事士 学科試験 問22(一般財団法人 電気技術者試験センター)

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答え合わせ

正解は エ
  • ア
  • イ
  • ウ
  • エ

自信の3択

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解説

写真の機器は高圧真空遮断器で、文字記号(略号)は VCB(Vacuum Circuit Breaker)です。正答はエ。

見分けるポイントは、正面に操作用のハンドルと銘板がついた箱形の本体と、上に並んだ3相分の主回路端子です。真空の容器の中で電流を切るので、短絡のような大きな電流でも安全に遮断できます。

ほかの選択肢:DS は断路器、PAS は柱の上などに付ける気中負荷開閉器、LBS は高圧交流負荷開閉器です。

正答:エ(VCB:真空遮断器)

【VCB の役割】

真空バルブ(真空の容器)の中で接点を開き、発生したアークを真空中ですばやく消して電流を遮断します。負荷電流の開閉だけでなく、短絡電流の遮断ができるのが「遮断器」です。過電流継電器や地絡継電器と組み合わせ、事故のときに自動で開きます。高圧受電設備の主遮断装置として使われます。

【ほかの選択肢との違い】

・DS(断路器):電流が流れていない状態で回路を切り離すためのもの。負荷電流を切ってはいけない(フック棒で操作する刃形のもの)

・PAS(高圧交流負荷開閉器・柱上用):電力会社との責任分界点付近に付け、地絡のときに自動で開いて事故が外へ広がるのを防ぐ。短絡電流は遮断できない

・LBS(高圧交流負荷開閉器):負荷電流の開閉ができる。短絡の保護は限流ヒューズ(PF)と組み合わせて行う

【覚え方】

遮断器(CB)だけが短絡電流を自分で切れる。開閉器(S)は負荷電流まで、断路器(DS)は無負荷のときだけ。

正答:エ。 写真の外観と、主遮断装置としての VCB の使われ方を整理します。

【外観の手がかり】

・上部に並ぶ絶縁筒の端子:電源側・負荷側の3相分の主回路の接続部

・正面のハンドル:本体を操作するための取っ手。盤に収める VCB は、本体を引き出して主回路から切り離せる構造のものが多い

・正面の銘板・表示窓:定格電圧・定格遮断電流などの表示と、入/切の状態表示

DS(刃形の接触部がむき出し)、PAS(箱形で柱に取り付ける屋外用)、LBS(ヒューズ筒を取り付けることが多い)とは形がはっきり違います。

【主遮断装置の2つの形】

・CB形:VCB と過電流継電器・地絡継電器を組み合わせる。短絡も過負荷も地絡も VCB が遮断する

・PF・S形:限流ヒューズ(PF)と高圧交流負荷開閉器(LBS)を組み合わせる。短絡は PF が溶断して切り、負荷電流の開閉は LBS が行う

CB形は継電器の設定で保護の協調をとりやすく、比較的大きな設備に、PF・S形は構成が簡単で小さめの設備に使われます。

【遮断容量の計算(同じ回の問20と同じ論点)】

VCB の遮断容量は √3 × 定格電圧 × 定格遮断電流 で表します。例えば定格電圧 7.2kV・定格遮断電流 12.5kA なら √3 × 7.2 × 12.5 ≒ 156MV・A です。写真問題でも計算問題でも、VCB は「短絡電流を切る機器」として出題されます。

この問題の根拠出典:令和3年度(午前) 第一種電気工事士 学科試験 問22(一般財団法人 電気技術者試験センター)
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和3年度(午前) 第一種電気工事士 学科試験 問22(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。