第一種電工
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

第一種電工 令和4年度午前 問7|電気の基礎理論

問題

第一種電工 | 電気の基礎理論 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-14

図のような単相3線式電路(電源電圧210/105V)において,抵抗負荷A 50Ω,B 25Ω,C 20Ωを使用中に,図中の✕印点Pで中性線が断線した。断線後の抵抗負荷Aに加わる電圧[V]は。ただし,どの配線用遮断器も動作しなかったとする。

問題の図(出典: 令和4年度(午前) 第一種電気工事士 学科試験 問7/電気技術者試験センター)

図・写真の中の記号が イ・ロ・ハ・ニ のときは、選択肢の ア・イ・ウ・エ に順に対応します(試験の問題用紙の表記)。

図の出典:令和4年度(午前) 第一種電気工事士 学科試験 問7(一般財団法人 電気技術者試験センター)

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答え合わせ

正解は ウ
  • ア
  • イ
  • ウ
  • エ

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解説

単相3線式では、2本の電圧線と中性線を使い、中性線と各電圧線の間に105V、電圧線どうしの間に210Vが取り出せます。図では、Aは一方の電圧線と中性線の間、Bはもう一方の電圧線と中性線の間、Cは電圧線どうしの間(210V)につながっています。中性線がP点で切れると、AとBは中性線を通じて直列につながったまま、両端に210Vがかかる形になります。電圧は抵抗の比で分かれるので、Aには 210×50÷(50+25)=140V がかかります。正答はウです。

①断線前:A・Bにはそれぞれ105V、Cには210Vがかかっている。

②断線後:中性線が電源から切り離され、A(50Ω)とB(25Ω)が直列になって210Vの電圧線間にかかる。Cは電圧線間に直接つながっているので210Vのまま。

③A・Bの直列回路の電流:I=210÷(50+25)=2.8A

④Aの電圧:VA=2.8×50=140V、Bの電圧:VB=2.8×25=70V(合計210V)

Aは105V用の負荷なのに140Vがかかり、過電圧になります。抵抗の大きい(消費電力の小さい)負荷ほど高い電圧がかかる点に注意します。

誤りやすい点:Cの20Ωは断線の影響を受けないので、計算に入れません。正答はウです。

本問は、単相3線式の中性線が断線したときの電圧の偏りを、図の結線から読み取って計算する問題です。

【結線の読み取り】図の配線用遮断器の接続から、Aは右側の電圧線と中性線、Bは左側の電圧線と中性線、Cは左右の電圧線の間につながっています。中性線の断線点Pは、電源とA・Bの中性線接続点の間にあるため、断線後はA・Bの中性線側がつながった状態で電源から浮きます。

【断線後の電圧】A・Bは210Vの電圧線間に直列に入るので、電圧は抵抗に比例して分かれます。

・VA=210×50/75=140V(定格105Vの約1.33倍)

・VB=210×25/75=70V(定格105Vの約0.67倍)

・VC=210V(変わらない)

もしA・Bが同じ抵抗値なら、それぞれ105Vで影響は出ません。負荷が不平衡なほど電圧の偏りが大きくなります。

【消費電力の変化】Aは断線前 105²÷50≒220W、断線後 140²÷50=392W と約1.8倍になり、機器の焼損につながるおそれがあります。Bは 105²÷25=441W から 70²÷25=196W に下がります。

【実務とのつながり】このような事故を防ぐため、電技解釈第35条は、多線式電路の中性線に過電流遮断器を施設しないこと(各極が同時に遮断される場合を除く)と定めています。中性線だけが切れる状態を作らないためです。また、中性線が欠けたときに電圧線側を開放する中性線欠相保護付の漏電遮断器が住宅用分電盤などに使われています。本問では「どの配線用遮断器も動作しなかった」という条件で、この過電圧がそのまま負荷にかかる場合を考えています。

この問題の根拠条番号はe-Govの本文と機械で照合しています(2026-09-13)。照合の方法
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和4年度(午前) 第一種電気工事士 学科試験 問7(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。