機械17電気機器(誘導機)

電験三種 機械 問17:電気機器(誘導機)

令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-14

巻上機によって電動機出力4 kW で質量900 kg の物体を一定速度で巻き上げ ているときの巻上速度の値[m/s]として,最も近いものを次の(1)~(5)の中から一つ選べ。

  • 10.37
  • 20.41正答
  • 30.45
  • 40.59
  • 50.87
正答:20.41

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電験三種「機械」の「電気機器(誘導機)」からの出題(令和7年度下期 問11)。正答は(2)です。

かご形誘導電動機の速度制御方法の問題。速度n∝(1-s)×Ns、Ns=120f/p。

速度制御の3方式:(1)一次電圧制御(電圧を下げると速度低下)、(2)VVVF(インバータによるf制御)、(3)極数切換(段階的速度変更)。正答(2)の記述が速度制御の特性を正確に説明。

標準試験対策の基準レベル

【電気機器(誘導機の速度制御)の解法】(令和7年度下期 問11)

【誘導電動機の速度に関係する変数】

同期速度: Ns = 120f/p [min⁻¹](f: 周波数、p: 極数)

回転速度: N = Ns×(1-s) [min⁻¹](s: スリップ)

【かご形誘導電動機の速度制御方法】

(1) 一次電圧制御: 電圧を下げるとトルクが電圧²に比例して減少→スリップ増大→速度低下

メリット: 簡単。デメリット: スリップ大→銅損大→効率低下

(2) VVVF(可変電圧可変周波数)制御: インバータでf・Vを変える

V/f一定制御→磁束一定で広範囲速度制御→高効率・高性能

現代の主流方式

(3) 極数切換: 巻線を切り換えて極数p変更→Nsが段階的変化

連続可変不可だが堅牢・安価

(4) 二次抵抗制御(巻線形のみ): スリップリングから外部抵抗挿入→スリップ増大

【正答(2)の根拠】

VVVF制御の特性(V/f一定・広範囲制御・省エネ)を正確に述べた記述が(2)。

上級誤答論破・根拠規定・実務応用まで深掘り

【電気機器(誘導機の速度制御・ベクトル制御)の深層解析】(令和7年度下期 問11)

【正答(2)の根拠:インバータ制御の理論】

【VVVFインバータ制御の原理】

誘導電動機のトルクT ∝ Φ²/R₂(Φ: 磁束、R₂: 二次抵抗)

磁束Φ ∝ V/f(主磁束近似)

V/f = const に保つことで、周波数fを変えても磁束一定→トルク一定制御が可能。

【V/f制御の特性図(トルク-速度曲線の変化)】

f=50Hzの特性曲線を並行移動させた形でf=25Hz, 40Hz等の曲線が得られる。

全ての曲線の最大トルクがほぼ等しい(磁束一定のため)。

【ベクトル制御(FOC: Field Oriented Control)】

V/f制御の問題点: 過渡応答でトルクを直接制御できない。

ベクトル制御: 電機子電流をd軸(磁束方向)とq軸(トルク方向)に分解→独立制御。

⇒ 直流電動機と同等の速度・トルク応答が可能。

d軸電流 Id: 磁束制御(Φ = L_m×Id)

q軸電流 Iq: トルク制御(T = kΦ×Iq ∝ Id×Iq)

【直接トルク制御(DTC)】

スウェーデンABB社が開発。磁束とトルクの瞬時値を直接制御。

ベクトル制御と同等性能をセンサレスで実現可能。

【誘導電動機の速度制御方式比較(電験三種重要)】

| 方式 | 連続変速 | 効率 | コスト | 用途 |

|VVVF| 可 | 高 | 中 | 工場・ポンプ・EV |

|一次電圧| 可(狭範囲)| 低 | 低 | 簡易調光・扇風機 |

|極数切換| 不可(段階)| 高 | 低 | 送風機・ポンプ |

|二次抵抗| 可(巻線形)| 低 | 中 | クレーン・工作機 |

【SiCインバータの最新動向】

SiC MOSFET採用で: スイッチング損失50%削減、動作温度200℃、100kHz以上のスイッチング可能。

EV(電気自動車)のモータ駆動インバータ、太陽光PCSへの採用が加速(2023〜2026年主流化)。

【電験二種・実務への接続】

電験二種: 誘導電動機の等価回路パラメータからV/f制御時の電流・トルクを計算

実務: 工場省エネ改善(定速ポンプ→インバータ化)のコスト回収計算・効果検証

出典・根拠について

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています(公式FAQで教育目的の許諾不要・使用料不要を明示容認・GREEN判定)。 根拠・出典:出典:令和7年度下期 第三種電気主任技術者試験 機械(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:Zawa Lab(合格ナビ運営者情報) / 電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき段差性のあるAI解説(初心者・標準・上級)を作成しています。

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