電験三種
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

電験三種 令和5年度下期 機械 問3|電気機器(誘導機)

問題

電験三種 | 機械 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-10-29

次の文章は,誘導機の速度制御に関する記述である。誘導機の回転速度n [min-1]は,滑りs,電源周波数f [Hz],極数p を用いて 120 n (ア) と表される。したがって,誘導機の速度は電源周波数によって制御することができ,特にかご形誘導電動機において (イ) 電源装置を用いた制御が広く利用されている。かご形誘導機ではこの他に,運転中に固定子巻線の接続を変更して (ウ) を切り換える制御法や, (エ) の大きさを変更する制御法がある。前者は,効率はよいが,速度の変化が段階的となる。後者は,速度の安定な制御範囲を広くするために (オ) の値を大きくとり,銅損が大きくなる。巻線形誘導機では, (オ) の値を調整することにより,トルクの比例推移を利用して速度を変える制御法がある。上記の記述中の空白箇所(ア)~(オ)に当てはまる組合せとして,正しいものを次の

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答え合わせ

正解は 5
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  • 5

自信の3択

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解説

電験三種「機械」の「電気機器(誘導機)」に関する問題(令和5年度下期 問3)。正答は(5)です。

【基本公式】誘導機回転速度n=120f(1-s)/P[min⁻¹]。同期速度Ns=120f/P。実速度N=Ns(1-s)。

正答(5)「(1-s)f/p・VVVF・極数・一次電圧・二次抵抗」の根拠:

(ア)n=120f(1-s)/P→選択肢では「(1-s)f/p」(120は暗算で含む形式)。

(イ)VVVF(可変電圧可変周波数):かご形誘導機の周波数制御用インバータの総称。

(ウ)極数:固定子巻線の接続変更で極数切換(段階的速度変化)。

(エ)一次電圧:電圧変化でトルクが変化→速度制御(効率悪い)。

(オ)二次抵抗:巻線形誘導機の二次抵抗値調整(比例推移を利用)。

【電気機器(誘導機)速度制御の解法と要点】(令和5年度下期 問3)

【基本公式・定義】

回転速度:n=120f(1-s)/P [min⁻¹](s:滑り, f:周波数, P:極数)

速度制御の3方法:①周波数制御(f変化)②極数切換(P変化)③二次抵抗制御(s変化)

【各空白の解析】

(ア)n=(1-s)×120f/P→「(1-s)f/p」形式→正答確認

(イ)VVVF(Variable Voltage Variable Frequency):かご形誘導機のインバータ制御用語

※CVCF(定電圧定周波数)はUPS等で使用するが速度制御には使わない

(ウ)極数:接続変更で極数を段階的に変更→速度が段階的に変化(例:4極→8極で速度1/2)

(エ)一次電圧:電圧低下→最大トルク減少→速度制御可能だが効率低下・範囲狭い

(オ)二次抵抗:巻線形のみ適用・外部抵抗で滑り増加→速度低下(銅損増大・効率低下)

→正答(5)

【電気機器(誘導機)速度制御の深層解析と電験三種合格戦略】(令和5年度下期 問3)

【核心論点と正答根拠】

(ア)n=120f(1-s)/P、(イ)VVVF、(ウ)極数、(エ)一次電圧、(オ)二次抵抗→選択肢(5)正答。

【速度制御方式の定量比較】

①VVVF(周波数制御):効率η≒1-s→s小さく保つ→高効率。速度範囲広(0〜最大)。

②極数切換:η高い・段階制御のみ・特殊巻線が必要。

③二次抵抗(巻線形):銅損=s×P₁→低速になるほど損失増大(η=1-s↓)。簡易制御可。

④一次電圧制御:最大トルク∝V²→低電圧で大幅に最大トルク減少。不安定領域発生。

【ベクトル制御(FOC)の原理と優位性】

d軸(磁束方向)電流:磁束制御成分(界磁制御相当)。

q軸(トルク方向)電流:トルク制御成分(電機子電流相当)。

d-q独立制御→直流機同等の高速応答→VVVF単純制御より大幅に高性能。

【最新インバータ誘導機システム(2024〜)】

IE5(プレミアム+)超高効率モータ:巻線最適化+コア材料改良+インバータ最適化で損失60%削減。

デジタルツイン:モータ+インバータのリアルタイムシミュレーション→予知保全・自動チューニング。

電験二種:誘導機ベクトル制御の理論(座標変換・電流調節器設計)・電力回生が出題。

この問題の根拠出典:令和5年度下期 第三種電気主任技術者試験 機械(一般財団法人 電気技術者試験センター)
訂正の記録この問題の訂正はありません(サイト全体の記録)
出典と作り方

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和5年度下期 第三種電気主任技術者試験 機械(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-10-29)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。