電験三種
法令の確認日 2026年9月13日e-Govと照合済み

電験三種 令和7年度下期 理論 問3|電磁気学(磁気回路)

問題

電験三種 | 理論 | 令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-10-29

巻数1 000 のコイルに直流電流0.2 A を流したとき, 6×10⁻⁴ Wb の磁束を発生した。この場合,コイルの自己インダクタンス[H]の値として,最も近いもの を次のうちから一つ選べ。ただし,コイルの漏れ磁束は無視できるものとする。

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正解は 3
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自信の3択

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解説

自己インダクタンスはL=NΦ/I [H](N:巻数,Φ:磁束,I:電流)で定義されます。N=1000巻,Φ=6×10⁻⁴ Wb,I=0.2 Aを代入します。L=1000×6×10⁻⁴/0.2=0.6/0.2=3 H。正答は(3)3 Hです。インダクタンスは「電流1 Aで生じる鎖交磁束数NΦ」を表し,電流変化に対してe=−L(di/dt) [V]の起電力が発生します。

自己インダクタンスの定義式による計算です。

【基本公式】

鎖交磁束数:λ=NΦ [Wb]

自己インダクタンス:L=λ/I=NΦ/I [H]

誘導起電力:e=−L(di/dt)=−N(dΦ/dt) [V]

【計算】

N=1000,Φ=6×10⁻⁴ Wb,I=0.2 A

L=NΦ/I=1000×6×10⁻⁴/0.2=0.6/0.2=3 H → 選択肢(3)

【選択肢の検討】

(1)1H,(2)2H:N×Φを正しく計算できていない

(3)3H:正答

(4)4H,(5)5H:根拠のない整数

【インダクタンスの物理的意味】

L=3 Hは「電流1 Aで鎖交磁束数3 Wbが生じる」ことを意味します。

di/dt=1 A/sの電流変化に対してe=3 Vの誘導起電力が発生します。

自己インダクタンスと磁気回路の関係は電験三種「理論」電磁誘導の基礎です。

【磁気回路とインダクタンス】

磁気抵抗:Rm=l/(μ₀μrA) [H⁻¹](l:磁路長,A:断面積,μr:比透磁率)

磁束:Φ=NI/Rm [Wb]

インダクタンス:L=NΦ/I=N²/Rm [H]

本問:L=3H → Rm=N²/L=10⁶/3≒3.33×10⁵ H⁻¹

【相互インダクタンスと変圧器原理】

相互インダクタンスM=k√(L₁L₂)(k:結合係数,0≤k≤1)

変圧器:k≒1(密結合),理想変圧器:N₁/N₂=V₁/V₂=I₂/I₁

【電験二種・実務への接続】

電験二種「電力」では,送電線の自己インダクタンス計算(GMD/GMR法),三相対称座標法でのL計算が重要です。実務では,変圧器の短絡インピーダンス測定(漏れインダクタンス評価),大電流母線のインダクタンスによる電圧降下計算,電力フィルタのインダクタ設計に応用されます。

【磁気回路の発展的内容(電験二種レベル)】

①磁気回路のオームの法則:起磁力F=NI [A],磁気抵抗Rm=l/(μ₀μrA) [H⁻¹],磁束Φ=F/Rm [Wb]

②磁気回路の直列・並列合成:直列:Rm_total=ΣRmi,並列:1/Rm_total=Σ(1/Rmi)

③ヒステリシス曲線(B-H特性):残留磁束密度Br,保磁力Hc,鉄損=ヒステリシス損+渦電流損

④電磁力:F=BIl [N](長さlの導体,磁束密度B,電流I),F=μ₀I₁I₂l/(2πd) [N](平行導体間)

【実務での磁気回路知識の応用】

・変圧器設計・保守:鉄心の磁束密度(B=1.5〜1.8 T),励磁電流,鉄損(ヒステリシス+渦電流)の計算

・電動機・発電機の磁気設計:エアギャップ磁束密度,アンペア回数(起磁力)設計

・遮断器のアーク消弧:電磁アーク消弧(磁界でアークをのばして冷却),SF₆消弧

・磁気遮蔽:強磁性体(電磁鋼板)で外部磁界を吸収して内部機器を保護

・誘導加熱(IH):渦電流損を利用したヒーター,表皮効果による加熱深度δ=√(ρ/(πfμ))

電気主任技術者として,変圧器の励磁突入電流(磁気飽和),電動機の磁気騒音など磁気的現象の管理が必須です。

この問題の根拠出典:令和7年度下期 第三種電気主任技術者試験 理論(一般財団法人 電気技術者試験センター)
訂正の記録
  • 定期監査問題文の数値や単位(Ω・磁束の値)が抜けていたため、公式の問題どおりに補いました(正答は変更なし)。
出典と作り方

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています。同センターは公式サイトの「よくあるご質問」で、教育目的など試験制度の意義に反しない限り、公表された過去問題を問題集やテキストに使用する際の許諾および使用料は不要としています。 根拠・出典:出典:令和7年度下期 第三種電気主任技術者試験 理論(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-10-29)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:合格ナビ運営事務局(運営者情報)。電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき、段差のある3段階の解説(初心者・標準・上級)を作成しています。

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