理論12電磁気・回路理論

電験三種 理論 問12:電磁気・回路理論

令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-14

図のように,真空中の3 m 離れた2 点A,B にそれぞれ 7 3 10 C の正の点電 荷がある。A 点とB 点とを結ぶ線分上のA 点から1 m 離れたP 点にQ [C]の正の 点電荷を置いたとき,その点電荷にB 点の方向に 3 5 10 N の力が働いた。この 点電荷Q の値[C]として,最も近いものを次のうちから一つ選べ。

  • 19 1.2 10
  • 28 1.8 10
  • 36 2.5 10正答
  • 45 4.4 10
  • 55 7.3 10 C Q[ ] 7 3 10 C 3 5 10 N 7 3 10 C
正答:36 2.5 10

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クーロンの法則F=9×10⁹×Q₁Q₂/r² [N]を使います。P点(Aから1m,Bから2m)での合力を求めます。A電荷(3×10⁻⁷ C)からPへの斥力:FpA=9×10⁹×3×10⁻⁷×Q/1²=2700Q [N](B方向と逆)。B電荷(3×10⁻⁷ C)からPへの斥力:FpB=9×10⁹×3×10⁻⁷×Q/2²=675Q [N](B方向と同じ)。Bの方向に5×10⁻³ Nの合力:FpA−FpB=2700Q−675Q=2025Q=5×10⁻³ N → Q≒2.47×10⁻⁶≒2.5×10⁻⁶ C。正答は(3)です。

標準試験対策の基準レベル

クーロンの法則による点電荷間の力の合成です。

【クーロンの法則(真空中)】

F=Q₁Q₂/(4πε₀r²)=9×10⁹×Q₁Q₂/r² [N]

方向:同符号→反発,異符号→引力

【P点での力のベクトル計算】

・A電荷QA=3×10⁻⁷ C(P点から1 m,B方向と逆向きに斥力)

FpA=9×10⁹×3×10⁻⁷×Q/1²=2700Q(B方向と逆,つまりA向き)

・B電荷QB=3×10⁻⁷ C(P点から2 m,B方向向きに斥力)

FpB=9×10⁹×3×10⁻⁷×Q/4=675Q(B方向と同向き)

B方向の合力:FpA−FpB=(B向き)

※P点はA-B線上,Aに近いためFpAが大きく,A→B向きに合力が発生

2025Q=5×10⁻³

Q=5×10⁻³/2025≒2.47×10⁻⁶≒2.5×10⁻⁶ C → 選択肢(3)

上級誤答論破・根拠規定・実務応用まで深掘り

クーロンの法則と電界の重ね合わせは電験三種「理論」静電界の基礎です。

【ガウスの法則との関係】

点電荷Q [C]の周囲の電界:E=Q/(4πε₀r²) [V/m]

ガウスの法則:∮E·dA=Q_enc/ε₀(閉曲面を貫く電束=内部電荷/ε₀)

高対称性(球状,柱状)での電界計算にガウスの法則が効率的

【電界の重ね合わせ】

複数の点電荷による電界:E=Σ(Qi/(4πε₀ri²))r̂i(ベクトル和)

本問のように線分上の点では,各電荷からの力が一直線上→スカラー加減算で解ける

【電験二種への接続】

電験二種では,連続電荷分布(線電荷λ,面電荷σ,体電荷ρ)による電界計算,グリーン関数法,鏡像法(接地平面近傍の電荷)が出題されます。実務では,高圧架空電線のコロナ放電開始電界,GISのSF₆ガス絶縁設計,電力ケーブルの絶縁体内部電界分布計算に同じ原理が使われます。

【電磁気・回路理論の統合的理解(電験二種レベル)】

電磁気理論と回路理論は,マクスウェルの方程式によって統一的に記述されます。

①マクスウェルの方程式(積分形):

∮E·dl=-dΦB/dt(ファラデー法則),∮H·dl=I+dΦD/dt(アンペール・マクスウェル法則)

∮D·dA=Q_enc(ガウス法則),∮B·dA=0(磁束の連続性)

②回路素子とマクスウェル方程式の対応:R(オームの法則:J=σE),C(ガウス法則),L(ファラデー法則)

③電磁波(電磁場の波):√(με)×光速=1,平面波のインピーダンスη=√(μ/ε) [Ω]

【実務での電磁気・回路理論の応用】

・系統インピーダンス計算:短絡電流Ik=V/(√3×Z),%インピーダンス法による計算

・電磁両立性(EMC):設備が発生する電磁妨害(EMI)とイミュニティ(EMS)の管理,JIS C 61000シリーズ

・大電流設備の電磁力設計:母線の電磁力(F=μ₀I₁I₂l/(2πd)),地絡事故時の異常電磁力による母線変形防止

・高周波設備(インバータ,スイッチング電源):スイッチングサージ電圧,EMI対策(フィルタ,シールド)

・接地システム設計:接地インピーダンス(抵抗+インダクタンス),高周波接地の表皮効果

電気主任技術者の業務では,電磁環境管理(EMC),接地設計,高調波対策がますます重要になっています。

出典・根拠について

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています(公式FAQで教育目的の許諾不要・使用料不要を明示容認・GREEN判定)。 根拠・出典:出典:令和7年度上期 第三種電気主任技術者試験 理論(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:Zawa Lab(合格ナビ運営者情報) / 電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき段差性のあるAI解説(初心者・標準・上級)を作成しています。

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