理論8電磁気・回路理論

電験三種 理論 問8:電磁気・回路理論

令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-14

図のように,内部抵抗r[ ],起電力E[V]の電池に抵抗値R[ ]の可変抵抗器 を接続した回路がある。R=2.25 にしたとき,回路を流れる電流はI=3 A であっ た。次に,R=3.45 にしたとき,回路を流れる電流はI=2 A となった。この電池 の起電力E[V]の値として,最も近いものを次のうちから一つ選べ。

  • 19.30
  • 27.20正答
  • 37.05
  • 46.90
  • 56.75
正答:27.20

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電池の等価回路(起電力E,内部抵抗r)で回路方程式E=I(r+R)を立てます。条件1(R=2.25Ω,I=3A):E=3(r+2.25)=3r+6.75 ···①。条件2(R=3.45Ω,I=2A):E=2(r+3.45)=2r+6.90 ···②。①=②より:3r+6.75=2r+6.90 → r=0.15Ω。①に代入:E=3×(0.15+2.25)=3×2.40=7.20 V。検証:R=2.25時I=7.20/2.40=3.0A✓,R=3.45時I=7.20/3.60=2.0A✓。正答は(2)7.20 Vです。

標準試験対策の基準レベル

電池の内部抵抗と起電力の連立方程式解法です。

【電池の等価回路】

起電力E [V],内部抵抗r [Ω],外部抵抗R [Ω]の直列回路

KVL:E=I(r+R) ···基本方程式

【連立方程式の立式と解法】

R=2.25Ω,I=3A:E=3r+6.75 ···①

R=3.45Ω,I=2A:E=2r+6.90 ···②

①-②:r=0.15Ω

①に代入:E=3×0.15+6.75=0.45+6.75=7.20 V → 選択肢(2)

【端子電圧の確認(参考)】

R=2.25Ω時の端子電圧:Vt=E-Ir=7.20-3×0.15=6.75 V

R=3.45Ω時の端子電圧:Vt=7.20-2×0.15=6.90 V

誤り選択肢:(1)9.30はr=0の場合の近似,(3)〜(5)は連立方程式の立式ミス。

上級誤答論破・根拠規定・実務応用まで深掘り

電池の等価回路は直流電源の基本モデルです。

【電源特性の基本量】

開放電圧Voc=E(無負荷時の端子電圧)

短絡電流Isc=E/r(外部短絡時の最大電流)

本問:E=7.20V,r=0.15Ω → Isc=7.20/0.15=48A

【最大電力伝送条件の適用】

R=r=0.15Ωのとき外部への電力が最大:Pmax=E²/(4r)=7.20²/(4×0.15)=51.84/0.60=86.4 W

【蓄電池の内部抵抗と劣化診断】

鉛蓄電池(12V):新品r=0.01〜0.03Ω,劣化時r=0.1Ω以上

リチウムイオン電池:r=0.001〜0.1Ω(セル単位)

内部抵抗が増大すると同じ電流でも端子電圧が大きく低下します。

【電験二種・実務への接続】

電験二種では,蓄電池の充放電特性(SOC-電圧特性),並列蓄電池の循環電流計算,UPS(無停電電源)のバックアップ時間計算が出題されます。実務では,変電所用蓄電池(直流110V系統)の内部抵抗測定による劣化診断(JIS C 8704準拠)が電気主任技術者の保守業務として重要です。

【電磁気・回路理論の統合的理解(電験二種レベル)】

電磁気理論と回路理論は,マクスウェルの方程式によって統一的に記述されます。

①マクスウェルの方程式(積分形):

∮E·dl=-dΦB/dt(ファラデー法則),∮H·dl=I+dΦD/dt(アンペール・マクスウェル法則)

∮D·dA=Q_enc(ガウス法則),∮B·dA=0(磁束の連続性)

②回路素子とマクスウェル方程式の対応:R(オームの法則:J=σE),C(ガウス法則),L(ファラデー法則)

③電磁波(電磁場の波):√(με)×光速=1,平面波のインピーダンスη=√(μ/ε) [Ω]

【実務での電磁気・回路理論の応用】

・系統インピーダンス計算:短絡電流Ik=V/(√3×Z),%インピーダンス法による計算

・電磁両立性(EMC):設備が発生する電磁妨害(EMI)とイミュニティ(EMS)の管理,JIS C 61000シリーズ

・大電流設備の電磁力設計:母線の電磁力(F=μ₀I₁I₂l/(2πd)),地絡事故時の異常電磁力による母線変形防止

・高周波設備(インバータ,スイッチング電源):スイッチングサージ電圧,EMI対策(フィルタ,シールド)

・接地システム設計:接地インピーダンス(抵抗+インダクタンス),高周波接地の表皮効果

電気主任技術者の業務では,電磁環境管理(EMC),接地設計,高調波対策がますます重要になっています。

出典・根拠について

本問は電気技術者試験センター公表の過去問題を出典明記の上で引用しています(公式FAQで教育目的の許諾不要・使用料不要を明示容認・GREEN判定)。 根拠・出典:出典:令和7年度上期 第三種電気主任技術者試験 理論(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-14)。

本問・解説は試験対策のための学習コンテンツです。法令・基準は改正されることがあるため、最新の内容は一般財団法人 電気技術者試験センター・経済産業省の公式情報をご確認ください。本サイトは電気技術者試験センターと一切関係ありません。

執筆・監修:Zawa Lab(合格ナビ運営者情報) / 電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の根拠条文に基づき段差性のあるAI解説(初心者・標準・上級)を作成しています。

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