第二種電工 電気の基礎理論 問32:電気の基礎理論
(令和8年度(2026年度)試験対応・数値確認日 2026-06-12)
力率の最も良い電気機械器具は。
- ア電気トースター正答
- イ電気洗濯機
- ウ電気冷蔵庫
- エ始動時の巻線に加わる電圧が大きくなる。
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力率は「実際に電力を消費する割合」を表す指標。電気トースター(ア)は純粋な発熱体(電熱線)で抵抗負荷だから力率=1.0=100%が理想値で、他の選択肢より優秀。電気洗濯機(イ)はモータが入っていて遅れ力率0.7〜0.85程度、電気冷蔵庫(ウ)も圧縮機モータで力率0.6〜0.8程度。抵抗負荷(電熱器・電気こたつ・電気トースター・電気ヒータ・電気給湯器)が力率最良で、モータを使う家電は力率が落ちる。よって正答ア。
家電機器の力率比較問題。各機器の負荷特性と力率の関係を理解する。
【正答ア:電気トースター(力率1.0=最良)】
ニクロム線などの電熱体は純抵抗負荷。交流回路でも電流と電圧が同位相のため、cosφ=1(100%)。電気こたつ・電気ストーブ・電気ヒータ・電気給湯器も同様の純抵抗負荷。
【選択肢イ:電気洗濯機(力率0.7〜0.85)】
洗濯機は誘導電動機で回転駆動。電動機はコイル巻線によりインダクタンス成分を持つRL負荷。軽負荷時0.5、定格負荷時0.85程度。
【選択肢ウ:電気冷蔵庫(力率0.6〜0.8)】
圧縮機(コンプレッサ)として誘導電動機を使用。間欠運転で平均力率は0.7前後。最新インバータ冷蔵庫は0.9以上に改善。
【一般則】
①純抵抗負荷(電熱器類):cosφ=1.0
②誘導性負荷(電動機・蛍光灯・変圧器):cosφ=0.5〜0.85
③容量性負荷(コンデンサ):cosφ進相、絶対値1未満
力率が低いほど無効電流が増え、電線損失(I²R)が増大。電気事業法では力率85%を基準に基本料金割引/割増。LED照明・インバータ家電は力率0.95以上で省エネ。
家電機器の力率比較は、電気の基礎理論で交流回路の理解を問う実用的論点。各機器の負荷特性と力率の物理的根拠を理解する。
【主要家電の力率一覧】
| 機器 | 負荷種別 | 典型力率 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 電気トースター | 純抵抗 | 1.0 | 電熱線 |
| 電気こたつ | 純抵抗 | 1.0 | 電熱線 |
| 電気ストーブ | 純抵抗 | 1.0 | 電熱線・ハロゲン |
| 電気ヒータ | 純抵抗 | 1.0 | 電熱線 |
| 電気給湯器 | 純抵抗 | 1.0 | 電熱線 |
| 電気洗濯機 | RL(モータ) | 0.7〜0.85 | 誘導電動機 |
| 電気冷蔵庫 | RL(モータ) | 0.6〜0.8 | コンプレッサ |
| 電気掃除機 | RL(モータ) | 0.7〜0.85 | ユニバーサルモータ |
| 蛍光灯(磁気安定器) | RL | 0.5〜0.6 | 安定器のインダクタンス |
| 蛍光灯(高力率型) | 補正RL | 0.85〜0.95 | コンデンサ内蔵 |
| LED照明 | 整流回路 | 0.5〜0.95 | 回路設計次第 |
| エアコン(インバータ) | 整流+PWM | 0.95〜0.99 | 力率改善回路内蔵 |
【力率の物理的根拠】
①純抵抗負荷(電熱体):
電流と電圧が完全に同位相、無効電力Q=0、全電力が熱に変換。
cosφ=1.0
②RL負荷(誘導電動機):
コイル巻線のインダクタンスにより電流が電圧から90°遅れる成分を持つ。
電流は電圧より位相が遅れ、遅れ力率となる。
等価回路:R(巻線抵抗・出力換算)+ X_L(漏れリアクタンス・励磁リアクタンス)
③整流負荷(電子機器):
ダイオード整流回路は基本波の力率は良好だが、高調波(3次、5次、7次…)を発生。
力率は基本波力率cosφ_1×ひずみ率λ=PF(総合力率)。
【誘導電動機の力率特性】
軽負荷時:cosφ=0.3〜0.5(励磁電流が占める割合大)
半負荷時:cosφ=0.7〜0.8
定格負荷時:cosφ=0.85〜0.92
過負荷時:cosφ↓(電流増加で巻線抵抗損失増)
【蛍光灯の力率】
①低力率型(磁気安定器のみ):cosφ=0.5〜0.6
20W蛍光灯:S=40VA、P=20W、Q=34var、cosφ=0.5
②高力率型(コンデンサ内蔵):cosφ=0.85〜0.95
ラピッドスタート型でコンデンサ並列接続で改善
③インバータ蛍光灯(Hf):cosφ=0.95以上、高効率
④LED照明:力率改善回路(PFC)次第で0.5〜0.99
【力率改善の実務】
①家庭用負荷:
個別機器単位での改善は不要。多数のインバータ家電の普及で全体力率0.9以上が一般的。
②業務用・工場:
誘導電動機の力率改善は必須。各電動機にコンデンサ並列接続、または受電点に集中設置(自動力率制御装置)。
③電気事業法上の割引/割増:
低圧電力契約:力率85%基準、±1%で基本料金±1%変動
高圧電力契約:力率85%基準、力率95%以上で5%割引、85%未満で5%割増
【力率の電気事業上の意義】
①送配電損失の削減:
力率0.6→0.95に改善で電流2/3、損失(I²R)4/9に削減。発電所〜需要家までの全段で効率向上。
②変圧器容量の有効活用:
皮相電力S=P/cosφ。力率が低いと、同じ有効電力Pに対し変圧器が大容量必要。
例:100kW負荷で力率0.6→S=167kVA、力率0.9→S=111kVA、変圧器を1ランク小型化可能。
③発電設備の効率:
発電機は皮相電力で容量決定。需要側力率改善で発電機の有効電力出力余力が増える。
④電力品質:
無効電流が大きいと電圧変動が大きくなり、機器の動作不安定や寿命短縮の原因。
【関連法令・規格】
①電気事業法施行規則:契約電力の力率算定(85%基準)
②JIS C 4034:誘導電動機の定格力率
③JIS C 8108:蛍光灯安定器の力率規格
④JIS C 9335:家庭電気機器の安全性・効率規定
【類問パターン】
①最も力率が悪い機器:誘導電動機(蛍光灯磁気安定器)
②最も力率が良い機器:電熱器(純抵抗)
③同じ消費電力で電流が大きい機器:力率の悪い機器
④同じ電圧で消費電力が小さい機器:力率の悪い機器
【電験三種への接続】
電験三種「機械」では誘導電動機の等価回路と力率特性、「電力管理」では受電設備の力率管理と進相コンデンサ容量計算が頻出。第二種で家電機器の力率分類を理解しておくことが、実務・上位資格への基礎。最近はインバータ・LED普及で家庭の総合力率が改善傾向、HEMS(家庭エネルギー管理システム)でリアルタイム力率監視も可能に。
本問は合格ナビが作成したオリジナル問題です(本試験問題の転載ではありません)。 根拠・出典:出典:令和4年度上期(午後) 第二種電気工事士 学科試験 問15(一般財団法人 電気技術者試験センター) 各根拠条文・規定は「e-Gov法令検索」(https://elaws.e-gov.go.jp/)で原文を確認できます。令和8年度(2026年度)試験基準日時点で施行されている法令・基準の数値を反映(数値確認日 2026-06-12)。
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執筆・監修:Zawa Lab(合格ナビ運営者情報) / 電気事業法・電気工事士法・電気用品安全法・電気設備技術基準・内線規程の出題範囲分析に基づきオリジナル問題と段差性のあるAI解説を作成しています。